09:00 〜 09:15
*沖 大幹1、キアティワット タンヤ2、白川 博章3、スアンパガ ウィーラカセット2、手計 太一4、リットプリング ソンプラタナ2、木口 雅司5、松本 京子4 (1.東京大学大学院工学系研究科、2.カセサート大学工学部、3.名古屋大学大学院環境学研究科、4.富山県立大学環境・社会基盤工学科、5.東京大学生産技術研究所)
[E] 口頭発表
セッション記号 A (大気水圏科学) » A-HW 水文・陸水・地下水学・水環境
2021年6月5日(土) 09:00 〜 10:30 Ch.13 (Zoom会場13)
コンビーナ:手計 太一(富山県立大学)、Sompratana Ritphring(Kasetsart University)、Masashi Kiguchi(University of Tokyo)、weerakaset Suanpaga(Associate professor in Civil Engineering,Kasetsart University)、座長:手計 太一(富山県立大学)、Masashi Kiguchi(University of Tokyo)
日本ではすでに気候変動の影響が既に顕在化し,今後さらに深刻化する恐れがある.例えば,水稲の白未熟粒などの農作物被害,ヒトスジシマカの分布北上や熱中症患者の増加といった健康被害,豪雨の増加や強い台風の発生数の増加といった気象災害,そしてサンゴの白化に代表される生態系への被害が挙げられる.2018年に施行された気候変動適応法によって,日本における適応策の法的位置づけが明確化され,国,地方公共団体,事業者,国民が連携・協力して適応策を推進するための法的仕組みが整備された.本法に基づき,情報の提供や適応の行動を支援するツールの開発・提供,優良事例の収集・整理・提供などを行う気候変動適応情報プラットフォームが設立され,AP-PLATやT-PLATといった海外展開も進んでいる.各分野において,信頼できるきめ細かな情報に基づく効果的な適応策の推進が必要であり,将来影響の科学的知見に基づいた対策,そして地域での適応の強化が急務となっている.本セッションでは,地域の具体的な気候変動適応策を支える水文,農業,森林,気象,気候など学際的分野の最新の成果や新たな研究の展開に関する発表を募集する.
09:00 〜 09:15
*沖 大幹1、キアティワット タンヤ2、白川 博章3、スアンパガ ウィーラカセット2、手計 太一4、リットプリング ソンプラタナ2、木口 雅司5、松本 京子4 (1.東京大学大学院工学系研究科、2.カセサート大学工学部、3.名古屋大学大学院環境学研究科、4.富山県立大学環境・社会基盤工学科、5.東京大学生産技術研究所)
09:15 〜 09:30
*Petrus J van Oevelen1 (1.George Mason University)
09:30 〜 09:45
*Saritha Padiyedath Gopalan1、Naota Hanasaki1 (1.National Institute for Environmental Studies)
09:45 〜 10:00
Tomohito Yamada1、Ryosuke Kato1、*Sourabh Shrivastava1 (1.Hokkaido University )
10:00 〜 10:15
*長谷川 青春1、鼎 信次郎1 (1.東京工業大学)
10:15 〜 10:30
*Muhamad Khoiru Zaki1、Keigo Noda1、Kengo Ito1、Komariah Komariah2、Sumani Sumani2 (1.Gifu University、2.Sebelas Maret University)