[0174] 棘下筋運動が肩関節水平外転時の肩甲骨内転角度に及ぼす影響
Keywords:肩甲骨自動内転角度, 棘下筋, 拳上位外旋
【はじめに，目的】
我々は投球時に肩に痛みを有する障害群はコントロール群に比べ肩関節水平外転時の肩甲帯自動内転角度（以下 肩甲骨内転角度）が低下しており,改善方法として体幹に対するアプローチが有効だという事を報告した。しかし臨床において,肩甲骨内転角度に制限がある症例に対し体幹に対するアプローチだけではなく棘下筋収縮運動後肩甲骨内転角度が改善する症例も経験する。本研究の目的は,棘下筋収縮運動後の肩甲骨内転角度の変化を測定比較し,肩甲骨内転角度の改善に必要な因子を更に明らかにすることである。
【方法】
対象は,肩関節の可動域制限を有しない男性13名13肢（年齢20.3±9.1歳）。測定手順は,はじめに肩甲骨内転角度を測定し,その後ゴムチューブを用いて外旋運動を20回行い（以下肩外旋運動）,再度肩甲骨内転角度を測定した。肩甲骨内転角度の測定肢位は,ベッド上腹臥位で前腕をベッドより下垂し,肩関節外転90度,水平外転0度,肘関節屈曲90度とした。被検者には前頭部をベッド上に接地し,肩関節を外転90度に保持しながら,最大限に水平外転するよう指示を与えた。その際の頭頂と肩峰を結んだ線と水平線とのなす角度を,肩甲骨内転角度とした。角度の測定は羽田らが作成した角度測定プログラムMMP（：Motion Measurement Program）を用いて2名の検者で測定した。また,測定は全て2回行い平均を求めた。肩外旋運動は,腹臥位,肩関節140度挙上位でのon elbowにてゴムチューブを10cmより15cmまで引っぱるように指示を与えた。また運動は,表面筋電図にて棘下筋の収縮を確認しながら行った。肩外旋運動前後での肩甲骨内転角度を測定し統計学的に比較検討した。また,肩甲骨内転角度の測定に関して検者間での信頼性も求めた。
【倫理的配慮，説明と同意】
被検者にはヘルシンキ宣言に基づいて研究の主旨を十分に説明し,同意を得た上で研究を行った。また,「プライバシーの保護」として,評価結果は,研究実施責任者が厳重に保管し責任をもって管理すること,特にプライバシーの保護に関して最大限の注意を払うこと,学会発表や論文発表を行う場合も個人が特定されないようにして行う旨と,「同意の自由」「参加の自由意志」を説明し,ご協力・ご同意を得られなかったとしても,不利益は生じないことを記載し当日文書にて配布した。
【結果】
肩外旋運動前の肩甲骨内転角度は平均27.8°±10.08,肩外旋運動後の肩甲骨内転角度は平均37.3°±10.74であった。肩外旋運動前と比較し,肩外旋運動後は有意に肩甲骨内転角度の増大がみられた。（p＜0.05）。運動前後での増大の割合は,変化なしは1名,5°未満の増大は1名,5°以上10°未満の増大は3名,10°以上15°未満の増大は5名,15°以上20°未満の増大は3名であった。また,今回の測定に対する検者間信頼性を求めたところ,級内相関係数は0.98と非常に高い値が得られた。
【考察】
今回の結果より,肩甲骨内転角度は肩関節外旋運動でも改善することが明らかになった。投球動作において,投球側はcocking phaseからaccelerationにかけて肩甲上腕関節への負担が少ないscapular plane上を保つために肩甲骨は極度に内転すると言われている。共同演者の亀山は「投球動作において肩甲帯内転機能が低下すると肩甲上腕関節へのメカニカルストレスが増加する可能性について述べている。我々は過去に,体幹伸展機能向上を目的とした片脚ブリッジや体幹の回旋機能向上を目的とした体幹回旋訓練にて肩甲帯内転角度が向上することを報告した。千葉らは「腱板は骨頭を関節窩に求心位に保つ安定化機構である」また「肩甲骨が上腕骨を追従することで関節窩が運動方向を向くことでも安定化が保たれている。」と述べている。また,山口らは「肩の実際の動作では,末梢の位置に合わせて中枢部の位置が調整される事が多い」と述べている。今回の結果から,末梢にある腱板機能が向上するとことで上腕骨頭の求心位が整い,肩甲骨が上腕骨頭の動きに追従しやすくなったことが,肩甲骨内転運動に影響したものと考えられた。今回は,肩甲上腕関節の外旋運動前後のみで比較したが,今後は他の肩関節周囲の運動も取り入れて,外旋運動との比較も行って行きたい。
【理学療法学研究としての意義】
今回,棘下筋収縮運動後の肩甲骨内転角度の変化を測定比較した。理学療法を行う上で,肩甲骨の動きが低下している症例に対し,中枢である肩甲胸郭関節の評価の他に,末梢にあたる棘下筋などの腱板機能にも着目し,評価,治療を施行する必要性があると考える。
我々は投球時に肩に痛みを有する障害群はコントロール群に比べ肩関節水平外転時の肩甲帯自動内転角度（以下 肩甲骨内転角度）が低下しており,改善方法として体幹に対するアプローチが有効だという事を報告した。しかし臨床において,肩甲骨内転角度に制限がある症例に対し体幹に対するアプローチだけではなく棘下筋収縮運動後肩甲骨内転角度が改善する症例も経験する。本研究の目的は,棘下筋収縮運動後の肩甲骨内転角度の変化を測定比較し,肩甲骨内転角度の改善に必要な因子を更に明らかにすることである。
【方法】
対象は,肩関節の可動域制限を有しない男性13名13肢（年齢20.3±9.1歳）。測定手順は,はじめに肩甲骨内転角度を測定し,その後ゴムチューブを用いて外旋運動を20回行い（以下肩外旋運動）,再度肩甲骨内転角度を測定した。肩甲骨内転角度の測定肢位は,ベッド上腹臥位で前腕をベッドより下垂し,肩関節外転90度,水平外転0度,肘関節屈曲90度とした。被検者には前頭部をベッド上に接地し,肩関節を外転90度に保持しながら,最大限に水平外転するよう指示を与えた。その際の頭頂と肩峰を結んだ線と水平線とのなす角度を,肩甲骨内転角度とした。角度の測定は羽田らが作成した角度測定プログラムMMP（：Motion Measurement Program）を用いて2名の検者で測定した。また,測定は全て2回行い平均を求めた。肩外旋運動は,腹臥位,肩関節140度挙上位でのon elbowにてゴムチューブを10cmより15cmまで引っぱるように指示を与えた。また運動は,表面筋電図にて棘下筋の収縮を確認しながら行った。肩外旋運動前後での肩甲骨内転角度を測定し統計学的に比較検討した。また,肩甲骨内転角度の測定に関して検者間での信頼性も求めた。
【倫理的配慮，説明と同意】
被検者にはヘルシンキ宣言に基づいて研究の主旨を十分に説明し,同意を得た上で研究を行った。また,「プライバシーの保護」として,評価結果は,研究実施責任者が厳重に保管し責任をもって管理すること,特にプライバシーの保護に関して最大限の注意を払うこと,学会発表や論文発表を行う場合も個人が特定されないようにして行う旨と,「同意の自由」「参加の自由意志」を説明し,ご協力・ご同意を得られなかったとしても,不利益は生じないことを記載し当日文書にて配布した。
【結果】
肩外旋運動前の肩甲骨内転角度は平均27.8°±10.08,肩外旋運動後の肩甲骨内転角度は平均37.3°±10.74であった。肩外旋運動前と比較し,肩外旋運動後は有意に肩甲骨内転角度の増大がみられた。（p＜0.05）。運動前後での増大の割合は,変化なしは1名,5°未満の増大は1名,5°以上10°未満の増大は3名,10°以上15°未満の増大は5名,15°以上20°未満の増大は3名であった。また,今回の測定に対する検者間信頼性を求めたところ,級内相関係数は0.98と非常に高い値が得られた。
【考察】
今回の結果より,肩甲骨内転角度は肩関節外旋運動でも改善することが明らかになった。投球動作において,投球側はcocking phaseからaccelerationにかけて肩甲上腕関節への負担が少ないscapular plane上を保つために肩甲骨は極度に内転すると言われている。共同演者の亀山は「投球動作において肩甲帯内転機能が低下すると肩甲上腕関節へのメカニカルストレスが増加する可能性について述べている。我々は過去に,体幹伸展機能向上を目的とした片脚ブリッジや体幹の回旋機能向上を目的とした体幹回旋訓練にて肩甲帯内転角度が向上することを報告した。千葉らは「腱板は骨頭を関節窩に求心位に保つ安定化機構である」また「肩甲骨が上腕骨を追従することで関節窩が運動方向を向くことでも安定化が保たれている。」と述べている。また,山口らは「肩の実際の動作では,末梢の位置に合わせて中枢部の位置が調整される事が多い」と述べている。今回の結果から,末梢にある腱板機能が向上するとことで上腕骨頭の求心位が整い,肩甲骨が上腕骨頭の動きに追従しやすくなったことが,肩甲骨内転運動に影響したものと考えられた。今回は,肩甲上腕関節の外旋運動前後のみで比較したが,今後は他の肩関節周囲の運動も取り入れて,外旋運動との比較も行って行きたい。
【理学療法学研究としての意義】
今回,棘下筋収縮運動後の肩甲骨内転角度の変化を測定比較した。理学療法を行う上で,肩甲骨の動きが低下している症例に対し,中枢である肩甲胸郭関節の評価の他に,末梢にあたる棘下筋などの腱板機能にも着目し,評価,治療を施行する必要性があると考える。