[0410] 誤嚥性肺炎予防および転倒予防を目的とした奈良県オリジナル体操の開発と導入効果に関する研究
キーワード：誤嚥性肺炎, 予防対策, 介護予防
【はじめに，目的】
世界でも有数の長寿国である我が国では，高齢者の健康寿命延伸が大きな課題となっている。平成23年人口動態統計により肺炎が脳卒中を上回り死因の第3位となったことから，高齢者の誤嚥性肺炎予防に向けた取り組みが注目されている。我々は昨年度より奈良県健康長寿共同事業において誤嚥性肺炎予防および転倒予防を目的としたオリジナル体操の開発を行っている。従来の口腔・嚥下体操は口腔周辺や舌などの局所運動が中心であるが，嚥下時のスムーズな喉頭挙上や力強い咳嗽などは，姿勢や体幹筋活動，呼吸機能が重要性とされている。これらの事より，本体操は全身的アプローチというコンセプトを基に口腔周囲の運動と全身運動を組み合わせて構成されている。本研究の目的は地域在住の虚弱高齢者を対象に，本体操の実施が，高齢者の口腔・嚥下機能および身体バランス機能に及ぼす影響を明らかにする事である。
【方法】
対象は県内7地域における介護予防教室参加者および自主運営サロン参加者96名（男性16名，女性80名，平均年齢74.8±6.0歳）である。対象者は地域別にオリジナル体操導入地域（介入群：69名）と非導入地域（対照群：29名）に振り分けられた。介入群には教室開始当初に2回の体操指導および奈良県健康長寿共同事業にて作成した体操DVD（12種目の運動で構成，所用時間5分）とパンフレットを配布した。自宅での体操実施は少なくとも週2回以上行うように指導し，実施状況は「イキイキ地域生活カレンダー」（日本理学療法士協会作成）を用いて記録を行う事とした。教室は隔週で6ヶ月間実施され，介入群における教室の内容は本体操の他，伸張運動やレクレーション活動も実施された。対照群では初回のみ自宅で実施可能な運動指導を行い，その他は自主活動とした。評価項目は運動機能に関しては5m歩行時間，Timed Up and Go（TUG），Functional Reach Test（FRT），30秒間立ち上がり回数（CS-30），重心動揺検査，最大膝伸展筋力，椅座位体前屈距離の他，嚥下機能と関連する口唇閉鎖圧，随意咳嗽力測定を実施した。重心動揺検査はグラビコーダGP-31（アニマ社製）を用い，静止立位30秒間の重心動揺面積（外周面積）と単位軌跡長を開眼・閉眼の2条件で測定した。最大膝伸展筋力の測定には筋力計（F-100：アニマ社製）を用い，最大膝伸展筋力体重比を算出した。口唇閉鎖圧測定はリップデカムLDC-110R（モリタ社製）を用い，随意咳嗽力はピークフローメーターを用いて測定した。また生活機能に関してはE-SAS（日本理学療法士協会作成）の中から「転ばない自信」，「人とのつながり」について評価を行った。
【倫理的配慮，説明と同意】
対象者には本研究に関する十分な説明を口頭で行い，自由意志にて研究参加の同意を得た。また本研究は畿央大学研究倫理委員会の承認（承認番号H24-20）を得て実施された。
【結果】
ベースライン比較において5m歩行時間に群間差（介入群＞対照群，p＜0.05）が見られたが，その他の項目には差がなかった。教室前後の運動機能面の比較においては，5m歩行時間，FRT，TUG，椅座位体前屈距離，CS-30，閉眼外周面積，ロンベルグ率に有意な改善が認められた（各p＜0.05）。対照群では閉眼単位軌跡長のみ有意な改善が認められた（p＜0.05）。咳嗽力，口唇閉鎖圧については有意な変化は認められなかった。生活機能面では両群ともに有意な改善を認めなかった。教室後データを目的変数，ベースライン値を共変量とした共分散分析の結果，FRT,TUG,CS-30において介入群が対照群に比較して有意に改善していた（各p＜0.05）。
【考察】
本研究の結果，オリジナル体操を導入した介護予防教室は，非導入教室に比較して身体バランス機能，下肢筋力，歩行機能を改善させることが示唆された。しかし，体操の主目的である嚥下・咳嗽機能は改善傾向のみであり，現時点では統計学的な差を検出するには至らなかった。本研究対象者においては，ベースライン時からこれらに大きな機能低下を示す者が少なく，上記運動機能の改善が直接的に反映されなかったものと考えられる。今後はや対象者を体操の定着度によりサブグループ化し効果を検証することや，施設入所者などを対象としたハイリスクアプローチも実施していく予定である。
【理学療法学研究としての意義】
本研究は理学療法士，言語聴覚士および行政の三者が連携した誤嚥性肺炎・転倒予防のための具体的取り組みであり，多職種連携による地域高齢者の健康増進・介護予防に高い意義を持つものと考えられる。
世界でも有数の長寿国である我が国では，高齢者の健康寿命延伸が大きな課題となっている。平成23年人口動態統計により肺炎が脳卒中を上回り死因の第3位となったことから，高齢者の誤嚥性肺炎予防に向けた取り組みが注目されている。我々は昨年度より奈良県健康長寿共同事業において誤嚥性肺炎予防および転倒予防を目的としたオリジナル体操の開発を行っている。従来の口腔・嚥下体操は口腔周辺や舌などの局所運動が中心であるが，嚥下時のスムーズな喉頭挙上や力強い咳嗽などは，姿勢や体幹筋活動，呼吸機能が重要性とされている。これらの事より，本体操は全身的アプローチというコンセプトを基に口腔周囲の運動と全身運動を組み合わせて構成されている。本研究の目的は地域在住の虚弱高齢者を対象に，本体操の実施が，高齢者の口腔・嚥下機能および身体バランス機能に及ぼす影響を明らかにする事である。
【方法】
対象は県内7地域における介護予防教室参加者および自主運営サロン参加者96名（男性16名，女性80名，平均年齢74.8±6.0歳）である。対象者は地域別にオリジナル体操導入地域（介入群：69名）と非導入地域（対照群：29名）に振り分けられた。介入群には教室開始当初に2回の体操指導および奈良県健康長寿共同事業にて作成した体操DVD（12種目の運動で構成，所用時間5分）とパンフレットを配布した。自宅での体操実施は少なくとも週2回以上行うように指導し，実施状況は「イキイキ地域生活カレンダー」（日本理学療法士協会作成）を用いて記録を行う事とした。教室は隔週で6ヶ月間実施され，介入群における教室の内容は本体操の他，伸張運動やレクレーション活動も実施された。対照群では初回のみ自宅で実施可能な運動指導を行い，その他は自主活動とした。評価項目は運動機能に関しては5m歩行時間，Timed Up and Go（TUG），Functional Reach Test（FRT），30秒間立ち上がり回数（CS-30），重心動揺検査，最大膝伸展筋力，椅座位体前屈距離の他，嚥下機能と関連する口唇閉鎖圧，随意咳嗽力測定を実施した。重心動揺検査はグラビコーダGP-31（アニマ社製）を用い，静止立位30秒間の重心動揺面積（外周面積）と単位軌跡長を開眼・閉眼の2条件で測定した。最大膝伸展筋力の測定には筋力計（F-100：アニマ社製）を用い，最大膝伸展筋力体重比を算出した。口唇閉鎖圧測定はリップデカムLDC-110R（モリタ社製）を用い，随意咳嗽力はピークフローメーターを用いて測定した。また生活機能に関してはE-SAS（日本理学療法士協会作成）の中から「転ばない自信」，「人とのつながり」について評価を行った。
【倫理的配慮，説明と同意】
対象者には本研究に関する十分な説明を口頭で行い，自由意志にて研究参加の同意を得た。また本研究は畿央大学研究倫理委員会の承認（承認番号H24-20）を得て実施された。
【結果】
ベースライン比較において5m歩行時間に群間差（介入群＞対照群，p＜0.05）が見られたが，その他の項目には差がなかった。教室前後の運動機能面の比較においては，5m歩行時間，FRT，TUG，椅座位体前屈距離，CS-30，閉眼外周面積，ロンベルグ率に有意な改善が認められた（各p＜0.05）。対照群では閉眼単位軌跡長のみ有意な改善が認められた（p＜0.05）。咳嗽力，口唇閉鎖圧については有意な変化は認められなかった。生活機能面では両群ともに有意な改善を認めなかった。教室後データを目的変数，ベースライン値を共変量とした共分散分析の結果，FRT,TUG,CS-30において介入群が対照群に比較して有意に改善していた（各p＜0.05）。
【考察】
本研究の結果，オリジナル体操を導入した介護予防教室は，非導入教室に比較して身体バランス機能，下肢筋力，歩行機能を改善させることが示唆された。しかし，体操の主目的である嚥下・咳嗽機能は改善傾向のみであり，現時点では統計学的な差を検出するには至らなかった。本研究対象者においては，ベースライン時からこれらに大きな機能低下を示す者が少なく，上記運動機能の改善が直接的に反映されなかったものと考えられる。今後はや対象者を体操の定着度によりサブグループ化し効果を検証することや，施設入所者などを対象としたハイリスクアプローチも実施していく予定である。
【理学療法学研究としての意義】
本研究は理学療法士，言語聴覚士および行政の三者が連携した誤嚥性肺炎・転倒予防のための具体的取り組みであり，多職種連携による地域高齢者の健康増進・介護予防に高い意義を持つものと考えられる。