[P-ED-11] ポスター（教育）P11

[P-ED-11-1] 回復期リハビリテーション病棟における理学療法士アドバイザーの活用と効果

^○犬飼 菜海¹, 嶋津 誠一郎¹, 石黒 祥太郎¹, 内山 靖² (1.社会医療法人愛正会上飯田リハビリテーション病院, 2.名古屋大学大学院医学系研究科リハビリテーション療法学理学療法学講座)

キーワード：卒後教育, 回復期, FIM利得

【はじめに，目的】

平成28年度の診療報酬改定からアウトカム評価が導入され，リハビテーション提供時間のみでなく，帰結の改善が求められるようになった。当院では，卒後教育の一環として，臨床実践場面で個別相談が可能な理学療法士アドバイザーを置き，患者の理学療法評価・介入方法等について指導を受け，より適切な理学療法の提供に努めている。各理学療法士が相談する患者の選定を行い，希望する時期に相談ができるシステムをこれまで運用してきた。本研究では，アドバイザーの活用実態を調査し，その効果についてFunctional Independence Measure（機能的自立度評価：以下FIM）を指標に検討することを目的とした。


【方法】

平成24年4月1日～26年3月31日までの3年間に当院に入院し，FIMデータが揃った患者1,250名を対象とした。アドバイスを受けた患者を介入群，それ以外の患者をコントロール群とした。全患者を入院時FIMの得点から，低得点層，中得点層，高得点層の3グループに層別化し，各グループのFIM利得（退院時FIM－入院時FIM）を，Mann-Whitney検定を用いて比較した。


【結果】

3年間で180名の患者のアドバイスを受けていた。相談目的は，主な課題（問題点）の同定や解釈に難渋している場合が約80%で，装具の選定，目標設定，治療の妥当性についての相談も含まれていた。相談した患者の約80%はFIMが低または中得点層グループに該当した。

全グループで患者特性に群間で有意差がみられ，介入群ではコントロール群と比較して年齢が有意に若く，入院日数は有意に長かった。また，中得点層グループでは，介入群でFIM利得が有意に高い結果を示した（コントロール群19.94±0.528，介入群24.40±1.404）。さらに，年齢や性別などを一致させたmatched pair分析を用いて332名を抽出して同様の比較を行ったところ，群間に有意差は認められなかった。

【結論】

当院では担当理学療法士の判断で相談の有無や時期を決定してきた。本結果から，相談は比較的重症度の高い患者で，年齢が若く，課題の同定や解釈に難渋する患者が対象となっていることがわかった。復職を含む社会的な活動を求められる患者では，必ずしもFIMには反映されない応用的な動作や能力の改善が求められ，入院期間も長くなる傾向がある。

本研究から，アドバイザーには一定の役割と効果があることが示されたが，その厳密な効果の検証には患者の年齢や重症度を合わせた前向き研究が必要である。