日本地震学会2024年度秋季大会

講演情報

ポスター会場(2日目)

特別セッション » S22. 令和6年能登半島地震

[S22P] PM-P

2024年10月22日(火) 17:15 〜 18:45 ポスター会場 (2階メインホール)

[S22P-04] 気象庁一元化震源カタログを用いた最大振幅による能登半島の減衰構造

*関根 秀太郎1 (1. 公益財団法人 地震予知総合研究振興会)

1.はじめに
2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震が発生したが,能登半島では,2007年にM6.9 の地震が発生しており,2020年から珠洲で,群発地震も発生している領域である.この活動を考えるのに,減衰構造を推定する事は重要である.そこで,本研究では,最大振幅の値とその出現時刻および出現周期が記載されている気象庁一元化震源カタログのデータを用いる事により,能登半島地の減衰構造を推定する事にした.
2.データおよび解析手法 
気象庁一元化処理震源(1997年10月から2024年7月)までのMECHデータのうち,M2.5からM5.5までの震源を用いた.カタログ中にある,最大振幅データ出現時刻から,最大振幅データがP波由来かS波由来かを判定し,最大振幅の出現周期から周波数帯域を推定した.解析手法としては,Sekine(2005)を用いているので,上下動の最大振幅を用いて減衰構造を推定している.また,手法中には震源からのメカニズム解を考慮するようになっているが,気象庁の一元化震源カタログデータ内には,震源のメカニズム解が表記されている震源と表記されていない震源が存在しており,メカニズム解が表記されていない地震に関しては,一元化震源カタログ内に書かれている初動の押し引きデータからメカニズム解を推定し用いている.
3.結果および考察 
本研究によって,能登半島地震の震源域においては,地下に低減衰領域が推定された.さらに発表では,特徴的な地震で期間を区切り,そこにおける構造の比較を行う事によりその特徴を示す.
謝辞
 本研究では,国立研究開発法人防災科学技術研究所,気象庁の検測値のデータを用いました.
参考文献
S.Sekine (2005): Tomographic Inversion of Ground Motion Amplitudes for the 3-D Attenuation Structure beneath the Japanese Islands, Report of the National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention, 68, 137-174.