[S22P] PM-P

[S22P-05] Moment tensor analysis for aftershocks of the 2024 Noto Peninsula Earthquake using shor-period records from ocean-bottom seismometers

*Takeshi Akuhara¹, Masanao Shinohara¹, Tomoaki Yamada¹, Ryosuke Azuma², Ryota Hino², Koichiro Obana³, Tsutomu Takahashi³, Gou Fujie³, Shuichi Kodaira³, Yoshio Murai⁴, Hisatoshi Baba⁵, Yusuke Yamashita⁶, Hiroshi Yakiwara⁷ (1. Earthquake Research Institute, The University of Tokyo, 2. Tohoku University, 3. JAMSTEC, 4. Hokkaido University, 5. Tokai University, 6. Kyoto University, 7. Kagoshima University)

2024年1月1日に能登半島北端部において、マグニチュード7.6の地震が発生し、強い揺れや津波による被害を伴った。この地震の震源域は能登半島北岸から北東方向に延び、海底の活断層ですべりが生じたと考えられる。余震活動を調査するために、本震からおよそ2週間後の航海で震源域周辺に短周期海底地震計が設置され、およそ1か月の観測期間を経て26台が回収された。回収された海底地震計の連続波形記録を用いて、P波・S波の手動検測による余震の震源、およびP波初動極性を用いた震源メカニズム解（以下、初動解とよぶ）が推定された（篠原ほか2024、地球惑星科学連合大会）。多くのイベントについて、本震と同様の北西―南東方向に圧縮軸を持つ逆断層解が得られた一方で、横ずれ断層を示すメカニズムも多く推定された。
　規模の大きな余震については、F-netの波形データに基づくルーティン解析によってモーメントテンソル解（以下、F-net解とよぶ）が求められているが（Kubo et al. 2002）、それらはおおむね逆断層を示し、多数の横ずれ断層が得られた初動解とは様相が異なる。また、多くのイベントについて、非ダブルカップル成分の割合が比較的高く見積もられている。非ダブルカップル成分を調査することで、震源過程や構造の異方性に関する知見が得られるが、F-net解は陸域の観測点のみを使用しているため、決定精度（とくに非ダブルカップル成分の割合い）には検証の余地が残されている。
　本研究では、震源域直上に密に設置された短周期海底地震計の観測データを活用し、非ダブルカップル成分を含むモーメントテンソル解を推定することを目指す。その初期段階として、まずは初動極性のみを用いてモーメントテンソル解を求め、その決定誤差を確かめることとした。入力データとして、篠原ほか（2024、地球惑星科学連合大会）で検測されたP波初動極性を用いモーメントテンソル解の独立な5成分（マグニチュードについては解かないので、独立な成分が1つ減っていることに注意）に相当する無次元パラメタ（Tape & Tape 2015）をモデルパラメタとしてインバージョン解析を行った。また、観測点ごとの観測値（押し引き極性）の尤もらしさをハイパーパラメタとして扱い、これらについても探索を行った。解の決定誤差を評価するために、インバージョンのスキームとしてマルコフ連鎖モンテカルロ法を採用し、パラレル・テンパリング法を併用することでモデル探索の効率化を図った。
　解析の結果、ほとんどのイベントで北西―南東方向に圧縮軸を持つ解が得られたが、初動極性だけでは横ずれ断層と逆断層の区別が難しいことが明らかとなった。また、よく知られているように（Julian 1998）、初動極性だけで非ダブルカップルを拘束することは難しいことが確かめられた。今後、振幅の情報を利用するなどして、解の決定精度を高めることを計画している。