[PH012] 東日本大震災において学校が担う役割と学校支援（2）
養護教諭が得られた支援と支援ニーズ
キーワード：東日本大震災, 養護教諭, 支援
[目的] 本調査では，震災発生から学校再開まで，2011年度，2012年度以降という３つの時期に養護教諭が実際に得られた支援・必要と感じた支援について，幾つかの支援内容ごとに５段階評定を求めた。これについて分析を行い，養護教諭に対する支援の状況と必要となる支援について時期の違いに着目して検討を行うことを目的とする。
[方法] 発表（１）と同様。
[結果]
１）養護教諭の支援ニーズ 「情緒的支援」「情報的支援」「人的支援」「物的支援」それぞれに関して，その必要性に関する評定値の平均を時期ごとに図１に示した。全般的に評定値は高かった。時期(3)×支援内容(4)の分散分析の結果，それぞれの主効果(時期：F(2,560)=74.79,p<.01，内容F(3,840)=115.37,p<.01)，両者の交互作用(F(6,1680)
=15.48,p<.01)が有意であった（交互作用の分析結果はp<.05を基準に図１に示した）。「情緒的支援」「情報的支援」については，すべての時期で支援の必要性がより強く認識される傾向にあった。また，すべての支援内容で，学校再開までの時期にその必要性が強く認識され，時期が過ぎるに伴って必要性の認識が少なくなっていた。
２）必要とした支援と得られた支援とのギャップ
支援の時期・内容ごとに「必要性とした支援の評定値－得られた支援の評定値」を算出した（図２）。時期(3)×内容(4)の分散分析の結果，それぞれの主効果(時期：F(2,548)=29.08,p<.01，内容： F(3,822)=25.92,p<.01)，両者の交互作用(F(6,1644)
=10.16,p<.01)が有意であった（交互作用の分析結果はp<.05を基準に図２に示した）。すべての時期で「人的支援」のギャップが比較的大きい傾向にあった。また，「情報的支援」「人的支援」「物的支援」では，学校再開までの時期に他の時期に比べてギャップが大きい傾向にあった。
[考察] 養護教諭において情緒的・情報的支援のニーズが他の支援内容に比べて強く認識される傾向にあった。そのニーズに対して，情緒面での支援は実際にある程度なされていたのに対して，情報面での支援は，特に学校再開までの時期に十分になされていなかったことが示唆された。また，支援ニーズの時期による違いについては，その内容を考慮した検討が必要であると考えられる。
謝辞：本研究は東北福祉大学感性福祉研究所における文部科学省の私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（平成24年度～28年度）による私学助成を受けている。
[方法] 発表（１）と同様。
[結果]
１）養護教諭の支援ニーズ 「情緒的支援」「情報的支援」「人的支援」「物的支援」それぞれに関して，その必要性に関する評定値の平均を時期ごとに図１に示した。全般的に評定値は高かった。時期(3)×支援内容(4)の分散分析の結果，それぞれの主効果(時期：F(2,560)=74.79,p<.01，内容F(3,840)=115.37,p<.01)，両者の交互作用(F(6,1680)
=15.48,p<.01)が有意であった（交互作用の分析結果はp<.05を基準に図１に示した）。「情緒的支援」「情報的支援」については，すべての時期で支援の必要性がより強く認識される傾向にあった。また，すべての支援内容で，学校再開までの時期にその必要性が強く認識され，時期が過ぎるに伴って必要性の認識が少なくなっていた。
２）必要とした支援と得られた支援とのギャップ
支援の時期・内容ごとに「必要性とした支援の評定値－得られた支援の評定値」を算出した（図２）。時期(3)×内容(4)の分散分析の結果，それぞれの主効果(時期：F(2,548)=29.08,p<.01，内容： F(3,822)=25.92,p<.01)，両者の交互作用(F(6,1644)
=10.16,p<.01)が有意であった（交互作用の分析結果はp<.05を基準に図２に示した）。すべての時期で「人的支援」のギャップが比較的大きい傾向にあった。また，「情報的支援」「人的支援」「物的支援」では，学校再開までの時期に他の時期に比べてギャップが大きい傾向にあった。
[考察] 養護教諭において情緒的・情報的支援のニーズが他の支援内容に比べて強く認識される傾向にあった。そのニーズに対して，情緒面での支援は実際にある程度なされていたのに対して，情報面での支援は，特に学校再開までの時期に十分になされていなかったことが示唆された。また，支援ニーズの時期による違いについては，その内容を考慮した検討が必要であると考えられる。
謝辞：本研究は東北福祉大学感性福祉研究所における文部科学省の私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（平成24年度～28年度）による私学助成を受けている。