The 57th meeting of the Japanese association of educational psychology

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ポスター発表

ポスター発表 PC

Wed. Aug 26, 2015 4:00 PM - 6:00 PM メインホールA (2階)

[PC067] 小中一貫校・非一貫校における子どもの適応・発達(6)

小中一貫校の形態別の検討

岡田有司1, 高坂康雅2, 都筑学3 (1.高千穂大学, 2.和光大学, 3.中央大学)

Keywords:小中一貫校, 適応, 発達

問題と目的
近年,公立小中一貫校は増加しつつあるが,施設一体型や施設分離型,大規模校・中小規模校などその形態は様々である。そして,こうした学校形態の違いが子どもの適応や発達に差異を生じさせている可能性がある。そこで,本研究では小中一貫校の形態(施設一体型or施設分離型,大規模or中小規模)に注目し,子どもの適応・発達の違いについて検討することを目的とする。
方 法
調査対象者 公立施設一体型大規模小中一貫校1校(全校生徒数1000名以上)に在籍する647名,施設一体型中小規模小中一貫校6校(全校生徒数400名以下)に在籍する746名,施設分離型小中一貫校1校(小学校3校,中学校1校)に在籍する691名の計2084名を分析対象とした。
調査時期 2013年5月~2014年1月に調査を実施した。
調査内容 ⑴学校適応感:三島(2006)の階層型学校適応感尺度の「統合的適応感覚」3項目を使用した。⑵精神的健康:西田・橋本・徳永(2003)の児童用精神的健康パターン診断検査(MHPC)の6下位尺度(「怒り感情」,「疲労」,「生活の満足度」,「目標・挑戦」,「ひきこもり」,「自信」)各2項目を使用した。⑶児童用コンピテンス尺度(櫻井, 1992)を用いた。4下位尺度(「学業」「友人関係」「運動」「自己価値」)の内,16項目を使用した。
結果と考察
統合的適応感覚,MHPCの6下位尺度,コンピテンスの4下位尺度について,小中一貫校の形態(施設一体型大規模,施設一体型中小規模,施設分離型)×学年(4年~9年)の2要因分散分析を行い,交互作用が有意であった場合は,単純主効果の検定を行った。以下では,小中一貫校の形態において差がみられた箇所を中心に結果を示す。
統合的適応感覚については,交互作用が有意であり,5年生では施設一体型中小規模校が他に比べ得点が低く,9年生では施設一体型大規模校が他よりも得点が高かった(Figure1)。
MHPCでは,まず「怒り感情」「疲労」で学校形態の主効果が検出され,「怒り感情」は施設一体型大規模校の得点が他より低く,「疲労」では施設分離型大規模校の得点が他より低くなっていた。「生活の満足感」「目標・挑戦」「ひきこもり」「自信」では交互作用が有意であった。「生活の満足感」では施設一体型中小規模校の4・5年生において得点が低く,6年生では施設分離型校の得点が他よりも高かった。「目標・挑戦」「自信」については,施設一体型中小規模校の5年生が他よりも得点が低いこと,また,施設分離型校の6年生は他よりも得点が高い一方,9年生では得点が低いことが示された。「ひきこもり」については施設一体型中小規模校の4・6・9年生の得点が高くなっていた。
コンピテンスでは,「学業」「友人関係」「運動」「自己価値」全てで交互作用が有意となった。「学業」は4年生では施設一体型大規模校が施設一体型中小規模校より得点が高く,5・6年生では施設分離型校が施設一体型大規模校より得点が高かった。「友人関係」では施設分離型校の6年生が他よりも得点が高かった。「運動」では施設分離型校の6年生が施設一体型大規模校よりも得点が高かった。「自己価値」では施設分離型校の5・6・7年生が他に比べ得点が高くなっていた(Figure2)。
付 記
本研究は,科学研究費助成事業(基盤研究(B)課題番号24330858:代表・梅原利夫)の助成を受けたものである。