日本教育心理学会第57回総会

講演情報

ポスター発表

ポスター発表 PH

2015年8月28日(金) 13:30 〜 15:30 メインホールA (2階)

[PH002] 教師の学習の契機としての校種間連携(4)

アイデンティティと成員性の獲得を促す「小中ブリッジ」

石島照代1, 藤江康彦2, 柿原賢二#3, 楠見友輔#4, 遠山裕一郎#5, 安江紗那子#6 (1.東京大学大学院, 2.東京大学大学院, 3.東京大学大学院, 4.東京大学大学院, 5.東京大学大学院, 6.東京大学大学院)

キーワード:小中一貫, 教師の学習, 小中ブリッジ

【問 題】
藤江 (2014) では,「小でもない中でもない小中学校の文化」として語られる教師たちの発話からは,小中それぞれの教師としてだけではなく「小中一貫校教師」としてのアイデンティティと成員性の獲得が示唆された。本発表では,小学校と中学校の校種が異なる教師たちの関係を,役職などに起因する「A)制度的要因」,相性などに起因する「B)個人的要因」,双方に起因する「C)制度的・個人的要因」で分析し,小中一貫校教師としてのアイデンティティと成員性の獲得のために果たす役割を検討する。
【方 法】
対象:関東地方にて小中一貫教育に取り組んで5年目となる施設一体型小中一貫校。9学年が同一校舎で生活している。小中の教師は職員室を共有し,校務分掌や職員会議など学校運営には常に合同で取り組む。
調査:教師への質問紙調査(自由記述:「小中一貫教育の長所と短所」,「新たな発見」,「戸惑いや違和感」など)。小学校教諭14,中学校教諭10,養護教諭2,管理職2の計28名が対象。教師への半構造化面接(内容は質問紙調査と同様)。小学校教諭5,中学校教諭4,養護教諭2,管理職2の計13名が対象。職員室での参与観察(4時間)。
分析:質問紙の記述と面接の発話,参与観察の質的分析。教師名はすべて仮名であり、結果の公表にあたっては学校長と本人の了承を得た。
【結果と考察】
質問紙の記述と面接の発話内容,職員室での参与観察の記録を分析した結果,⑴小中主幹教諭間,⑵養護教諭間,⑶小中の同系教科担当教諭間で,A)制度的要因,C)制度的・個人的双方の要因に規定された関係が見られた。
⑴ 小中主幹教諭間 小学校の槙原主幹教諭と,中学校の小室主幹教諭間でお互いの名前を出し合う発話が見られた。「中学校のことで困ったときは,職員室で(小室教諭の愛称)を呼べばいいんだよ。」(槙原教諭),「所属は違うけど槙原先生はいろいろ分かってるので。そういう意味では助かってます」(小室教諭)。愛称で小室教諭の名前を呼ぶ槙原教諭と,槙原教諭を頼りにする小室教諭は,制度的・個人的要因に規定された,主幹教諭という役割と個人的な信頼関係の両方で支え合う関係にあると考えられる。
⑵ 養護教諭間 小中の養護教諭間には,「一緒に(連携)し合っている」という発話や質問紙調査による記述が見られた。「今まで相談できる同じ立場の人が,学校内にいなかったので,一緒に仕事ができてとてもよかったと感じています」(小学校),「連携しながら仕事ができる」(中学校)。養護教諭間もまた,制度的要因に規定された業務を通じて支え合う関係にあると考えられる。
⑶ 小中の同系教科担当教諭間 質問紙調査では,図工(小学校),美術(中学校),技術(中学校)の同系教科担当教諭間で,授業見学や指導を通じて協力し合っている記述が見られた。「美術・技術の先生がいるので,相談ができる。また,児童の様子を中学の先生に見に来てもらうことができる」(図工教師),「図工教諭との連携により,互いに図工への理解,美術への理解が深まり,既習の内容を中学部での指導に生かすことができる」(美術教師),「技術という教科で小学校の図工に協力授業として参加することで,小学校での工具等の使用状況,作業内容を知ることができた」(技術教師)。これらの記述から,制度的要因に規定された図工,美術,技術の同系教科担当教諭は,教科教育について,学びあえる関係にあると考えられる。
以上により,対象校における発話と記述からは,A)制度的要因,C)制度的・個人的双方の要因に規定された,「小でもない中でもない小中学校の文化」を背景とした関係が確認された。これらの関係は,小中一貫校教師としてのアイデンティティと成員性の獲得を促す,小中学校の教師が支え合い,学びあえる文化的装置【小中ブリッジ】としての役割を果たしていると考えられる。
一方,このような「小中ブリッジ」に関する発話や記述が一切見られない教師の場合は,教師としての義務感を強調する発話が見られた。「(小中一貫校について)私の立場で考えていることは全然ないので。ただ自分の仕事を一生懸命やるしかないと思っている」(教職経験年数19年)という発話は,一貫校教師としてのアイデンティティと成員性を自然に獲得する難しさを表している。
小中一貫校組織を安定させるためには,「小中ブリッジ」のように,小中学校それぞれの教師が,学びあい,支え合いながら,小中一貫校教師としてのアイデンティティと成員性の獲得を促すことができる新しい文化的装置を,制度的と個人的,もしくは双方の関係において,人工的に創り出す必要性が示唆された。
本研究は,科学研究費補助金(基盤研究(A))「ガバナンス改革と教育の質保証に関する理論的実証的研究」(代表:大桃敏行)(研究課題番号:26245075)の助成を受けた。