[S3-2] 高齢者を年齢で定義するのは適切か―社会学の立場から
【略歴】
1977年 立教大学社会学部卒業
1983年 立教大学大学院社会学研究科博士課程中退
1987年 桃山学院大学社会学部助教授
1991年 東京都老人総合研究所社会学研究室長
1996年 北海道医療大学看護福祉学部教授
1999年 聖学院大学人文学部教授
2004年 聖学院大学人間福祉学部教授
2016年 聖学院大学人間福祉学部長兼大学院人間福祉学研究科長
2018年 聖学院大学心理福祉学部長兼人間福祉学部長兼大学院人間福祉学研究科長
日本老年学会理事
日本老年社会科学会理事
1977年 立教大学社会学部卒業
1983年 立教大学大学院社会学研究科博士課程中退
1987年 桃山学院大学社会学部助教授
1991年 東京都老人総合研究所社会学研究室長
1996年 北海道医療大学看護福祉学部教授
1999年 聖学院大学人文学部教授
2004年 聖学院大学人間福祉学部教授
2016年 聖学院大学人間福祉学部長兼大学院人間福祉学研究科長
2018年 聖学院大学心理福祉学部長兼人間福祉学部長兼大学院人間福祉学研究科長
日本老年学会理事
日本老年社会科学会理事
制度を設計する際には年齢を指標にせざるをえないかもしれないが,年齢は本来,社会生活の指標としてはきわめて不十分なものでしかない。超高齢社会にあって目ざすべきなのは,暦年齢にかかわらず,希望と能力に応じて参加と社会的活動を可能にするエイジフリーな社会の実現である。