[O2-4] ビッグデータを活用した後期高齢者におけるオーラルフレイルと死亡の関連の検討:OHSAKA study
【目的】
オーラルフレイル(OF)は,歯の喪失や口腔機能のささいな衰えが重複し,口腔機能低下のリスクが増加している状態である。近年,歯科医療専門職種が不在でも評価可能な「Oral Frailty 5-item checklist, OF-5」が開発され,幅広い領域での応用が期待されている。しかし,健康状態の悪化が生じやすい後期高齢者において,OF-5により評価したOFと生命予後との関連を報告した研究はみられない。本研究では,大阪府後期高齢者医療歯科健康診査(以下,歯科健診)の大規模データを用いて,後期高齢者におけるOFと死亡の関連を評価することを目的とした。
【方法】
対象者は,2020~2021年度の歯科健診受診者とした。健診結果より,以下のOF-5の5項目のうち2項目以上該当した者を,OFあり群と定義した:①歯数20歯未満,②舌口唇運動機能低下(オーラルディアドコキネシス6.0回未満/秒),③咀嚼困難感の自覚,④嚥下困難感の自覚,⑤口腔乾燥感の自覚。死亡の定義は,後期高齢者医療保険被保険者資格喪失事由の「死亡」とした。観察期間(~2022年3月31日)における死亡をアウトカムとした生存時間分析(Kaplan-Meier法,Log-rank検定)を用いて,累積生存率(360日,720日)の算出,ならびにOFと死亡の関連を評価した。
【結果と考察】
対象者は,268,252人(男性113,189人,女性155,063人,平均年齢78.9歳),平均観察期間は,387.9日であった。OFあり群は,112,544人(42.0%)であった。死亡を認めた者は,5,595人(2.1%)であった。OFあり群において,該当率の高かったOF-5の項目は,多いものから順に,歯数,咀嚼困難感,口腔乾燥感,舌口唇運動機能,嚥下困難感であった。累積生存率(360日,720日)は,OFあり群で97.6%ならびに93.7%,なし群で98.8%ならびに96.3%であり,それぞれ2群間で有意な差を認めた。本研究より,後期高齢者においてOFは,死亡に関連することが示された。
【謝辞】
本研究の実施に際し,多大なご尽力賜りました大阪府後期高齢者医療広域連合,大阪府歯科医師会の皆様に厚く御礼申し上げます。
(COI開示:なし)
(大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター倫理審査委員会 承認番号2022–2)
オーラルフレイル(OF)は,歯の喪失や口腔機能のささいな衰えが重複し,口腔機能低下のリスクが増加している状態である。近年,歯科医療専門職種が不在でも評価可能な「Oral Frailty 5-item checklist, OF-5」が開発され,幅広い領域での応用が期待されている。しかし,健康状態の悪化が生じやすい後期高齢者において,OF-5により評価したOFと生命予後との関連を報告した研究はみられない。本研究では,大阪府後期高齢者医療歯科健康診査(以下,歯科健診)の大規模データを用いて,後期高齢者におけるOFと死亡の関連を評価することを目的とした。
【方法】
対象者は,2020~2021年度の歯科健診受診者とした。健診結果より,以下のOF-5の5項目のうち2項目以上該当した者を,OFあり群と定義した:①歯数20歯未満,②舌口唇運動機能低下(オーラルディアドコキネシス6.0回未満/秒),③咀嚼困難感の自覚,④嚥下困難感の自覚,⑤口腔乾燥感の自覚。死亡の定義は,後期高齢者医療保険被保険者資格喪失事由の「死亡」とした。観察期間(~2022年3月31日)における死亡をアウトカムとした生存時間分析(Kaplan-Meier法,Log-rank検定)を用いて,累積生存率(360日,720日)の算出,ならびにOFと死亡の関連を評価した。
【結果と考察】
対象者は,268,252人(男性113,189人,女性155,063人,平均年齢78.9歳),平均観察期間は,387.9日であった。OFあり群は,112,544人(42.0%)であった。死亡を認めた者は,5,595人(2.1%)であった。OFあり群において,該当率の高かったOF-5の項目は,多いものから順に,歯数,咀嚼困難感,口腔乾燥感,舌口唇運動機能,嚥下困難感であった。累積生存率(360日,720日)は,OFあり群で97.6%ならびに93.7%,なし群で98.8%ならびに96.3%であり,それぞれ2群間で有意な差を認めた。本研究より,後期高齢者においてOFは,死亡に関連することが示された。
【謝辞】
本研究の実施に際し,多大なご尽力賜りました大阪府後期高齢者医療広域連合,大阪府歯科医師会の皆様に厚く御礼申し上げます。
(COI開示:なし)
(大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター倫理審査委員会 承認番号2022–2)