[O8-1] 地域在住高齢者を対象とした口腔機能低下症とソーシャル・キャピタルおよび主観的幸福感との関連性
【目的】
フレイルは,社会的脆弱性から始まり,精神・心理的状態,口腔機能,栄養状態,身体機能に低下をきたしていく(飯島 2018)。そのため,口腔機能が複合的に低下している疾患の口腔機能低下症と,社会的要因や精神・心理的要因との関連が明確になれば介護予防の一助を担う。
そこで,本研究は,地域在住高齢者の口腔機能低下症の実態を明らかにするとともに,ソーシャル・キャピタル(SC)および主観的幸福感との関連性を検討した。
【方法】
対象は,大阪府A市(高齢化率28.3%)の地域在住高齢者で,本研究の趣旨に同意が得られた116名(男性35名,女性81名,平均年齢77.0±5.8歳)とした。評価項目は,年齢,性別,家族構成,口腔機能低下症検査指標の7項目(口腔衛生状態,口腔乾燥,咬合力,舌口唇運動機能,舌圧,咀嚼機能,嚥下機能),健康関連ソーシャル・キャピタル指標(Saito et al.2017),高齢者の主観的幸福感測定に用いられる生活満足度尺度K(古谷野ら 1989)とした。統計分析は,χ2検定ならびにFisherの正確確率検定を用いた。そして,単変量解析で有意差が認められた項目を独立変数として,口腔機能低下症該当群と非該当群を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。統計解析は,SPSS Ver.28を使用し,有意水準は5%とした。
【結果と考察】
口腔機能低下症群は33名,非該当群は83名であった。口腔機能低下症群と関連がみられた項目は,家族構成,ボランティア活動参加,月1回以上の社会参加,社会参加の企画・企画への興味,配偶者への情緒的サポート提供,人生全体の満足感,心理的安定感,老い(健康面・存在価値)の評価であった。二項ロジスティック回帰分析の結果,口腔機能低下症と有意な関連がみられたのは,独居(オッズ比(OR):0.21,95%信頼区間(CI):0.06~0.66),社会参加の企画・運営への興味の低下(OR:2.74,95%CI:1.04~7.20),老いによる存在価値の低下(OR:0.31,95%CI:0.12~0.79)であった。
以上より,独居によりSCが少なくなると,口腔機能低下症に罹患する可能性が示唆された。それに伴い,主観的幸福感の低下が考えられる。
(COI 開示:なし)
(大阪歯科大学医の倫理委員会承認番号 111182-0)
(科研費基盤研究C:21K01962)
フレイルは,社会的脆弱性から始まり,精神・心理的状態,口腔機能,栄養状態,身体機能に低下をきたしていく(飯島 2018)。そのため,口腔機能が複合的に低下している疾患の口腔機能低下症と,社会的要因や精神・心理的要因との関連が明確になれば介護予防の一助を担う。
そこで,本研究は,地域在住高齢者の口腔機能低下症の実態を明らかにするとともに,ソーシャル・キャピタル(SC)および主観的幸福感との関連性を検討した。
【方法】
対象は,大阪府A市(高齢化率28.3%)の地域在住高齢者で,本研究の趣旨に同意が得られた116名(男性35名,女性81名,平均年齢77.0±5.8歳)とした。評価項目は,年齢,性別,家族構成,口腔機能低下症検査指標の7項目(口腔衛生状態,口腔乾燥,咬合力,舌口唇運動機能,舌圧,咀嚼機能,嚥下機能),健康関連ソーシャル・キャピタル指標(Saito et al.2017),高齢者の主観的幸福感測定に用いられる生活満足度尺度K(古谷野ら 1989)とした。統計分析は,χ2検定ならびにFisherの正確確率検定を用いた。そして,単変量解析で有意差が認められた項目を独立変数として,口腔機能低下症該当群と非該当群を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。統計解析は,SPSS Ver.28を使用し,有意水準は5%とした。
【結果と考察】
口腔機能低下症群は33名,非該当群は83名であった。口腔機能低下症群と関連がみられた項目は,家族構成,ボランティア活動参加,月1回以上の社会参加,社会参加の企画・企画への興味,配偶者への情緒的サポート提供,人生全体の満足感,心理的安定感,老い(健康面・存在価値)の評価であった。二項ロジスティック回帰分析の結果,口腔機能低下症と有意な関連がみられたのは,独居(オッズ比(OR):0.21,95%信頼区間(CI):0.06~0.66),社会参加の企画・運営への興味の低下(OR:2.74,95%CI:1.04~7.20),老いによる存在価値の低下(OR:0.31,95%CI:0.12~0.79)であった。
以上より,独居によりSCが少なくなると,口腔機能低下症に罹患する可能性が示唆された。それに伴い,主観的幸福感の低下が考えられる。
(COI 開示:なし)
(大阪歯科大学医の倫理委員会承認番号 111182-0)
(科研費基盤研究C:21K01962)