シンポジウム5
大規模災害時におけるクリティカルケア部門の管理体制

[S5-3] 大規模災害時におけるクリティカルケア部門（手術室）の管理体制

^○小池 伸享, 城田 智之, 町田 真弓, 阿部 絵美 (日本赤十字社前橋赤十字病院 看護部)

東日本大震災後、病院危機管理として震災対策が重要な位置を占めている。震災では建物の倒壊や、ライフラインの破壊など多大な被害報告が有り、現在の教訓として活かされている施設が多い。今後も想像の超えた震災被害が発生することが予測され、対策を講じる事が重要と考える。
大災害が起こった時に、被災地病院においてまず最も重要なことは、迅速な初動対応と被災者の受け入れ体制の確立である。中小規模の病院であれば、いかに業務を継続するか、business continuity planning （ＢＣＰ）にのっとった体制準備が必要となり、大規模の災害拠点病院であれば、それに加えてDMAT （Disaster Medical Assistance Team : 災害派遣医療チーム）の参集、当該地域の医療救護活動の統括までも視野に入れた備えが要求される。そのような状況下、手術室では通常の定期手術が実施されていることに加え、震災による緊急手術患者の受け入れ体制を確立するなど災害対応に切り替える事を要求される。また、手術室自体の継続、安全、人員確認など多大な対応が求められる。そのためには、様々な対応が講じられるための災害対応マニュアルと訓練を繰り返し行う事が必要とされる。マニュアルは災害発生後の被害状況やライフラインのチェックは誰がどのような手順でやるのか、指揮命令系統や連絡体制はどうなっているのか、職員はどのように動くのか、担当部署はどこなのか、必要な物資はどこにどのくらい保管して誰がどこに展開するのか、などが具体的・実務的に見やすく示されたものでなければならない。またそれに対応した訓練も同様に必須である。
今回のセッションでは大規模災害時における手術室の管理体制について日本手術医学会 手術医療の実践ガイドラインを参考に当施設の考察を行った。話題として提供させて頂き、皆様と多様な意見交換をさせて頂ける場としたいと考える。