コーディネーター：七木田文彦（埼玉大学），瀧澤利行（茨城大学）

キーワード：哲学・思想　調査研究　実践研究

学会の研究動向と導き出される課題
　日本学校保健学会設立趣意書（1954年）には，次のように学会の目的が記されている．
　「新たな学校保健の領域として健康学習並びに学徒・教職員・保護者・管理者等の保健活動等が制度として加えられ，一方において世界保健組織の新しい健康観が学校保健の新しき基盤としたとき同じくして取り入れられました．
然しながらこのような新しい学校保健の実践を推進すべき理論もまた指導力も，殆んどこれを欠くの状態であり（中略）医学各領域・教育学・心理学・社会科学関係領域等相協力し新しき学校保健に関する共同作業を更に強化すること」が目ざされた．
　その後，本学会は今日の法人化に至って，学会の開催，機関誌の刊行等，事業内容が明確化されたが，設立時に見る学会の目的と事業の方向性は，今も変わっていない．他方，時代の流れとともに，社会状況の変化や制度の変更が見られ，これに対応して，研究の内容や研究の方法は大きく変化した．
　その傾向を概観するならば，発足から1980年代頃までに「学校保健研究」誌に掲載された研究は，学校保健の普及に対する大きな枠組みの中で今後進むべき方向を意識していた．特に「特集」の掲載は，会員間で同時代の課題を共有する役割を果たし，それら学会で共有された課題意識や課題群に先導されながら個々の研究が徐々に蓄積されていった観がある．
　1990年代以降の研究は，PCや統計ソフトの普及によって，課題に対するアプローチが精緻な統計分析によって試みられるようになり，因果関係の探求に焦点化された研究が研究の中心に置かれ展開されるようになった．その際，研究の課題は，それまでの理念先行型の大きな枠組みの議論から，因果関係を一つ一つ明らかにし，精緻なエビデンスを積み重ねた上で，進むべき方向性を見出すといったより実証性を重視する研究へとあり方を変化させた．そのあり方は個々の研究のより実証性を高める上で大きな役割を担った一方で，一つひとつの研究が，課題の背景を機能的にとらえたり，根源的な課題との関係を見えにくくしたりする傾向を帯びた面を否定できない．そのため，学校保健に関わる課題を「大きな枠組みとして議論しにくい」といった傾向をもち，「学校保健研究」として精緻な研究が進められながらも，進むべき方向性が見出しにくく，ゆえに政策への関与や思想的な議論がしにくいといった状況を生み出した．
　これも，研究に使用するツールに影響を受けながら，実際に「行わなければならない研究」と「できる研究」を分化させてしまったように見える．こうした状況は，学校保健分野に限ったことではない．90年代以降にみられた多くの新学会の設立は，細分化された研究の状況を象徴している．
　近年，社会科学分野では，根源的な大きな枠組みを認識することから研究を哲学や思想といった側面から同研究状況をとらえ直そうとする発想が見られる．例えば，斎藤浩平の『人新世の「資本論」』（集英社新書）が人文系書籍としては異例の27万部の売り上げを示しているように，SDGsが叫ばれつつも，その根本的解決は，小手先の日常の行動にあるのではなく，資本主義の考え方や価値観の問い直しにあることを明らかにしている．こうした専門書が異例の売り上げを示しているのは，社会が立脚する考え方を根源的なところから問いなおそうとする現れである．
　そこで，本シンポジウムでは，七木田より学校保健研究の原点とこれまでの研究の動向について総括した後，①瀧澤利行氏から，学校保健研究の蓄積を歴史的に振り返りつつ，今後切り拓かれる研究の方向性について，②衞藤隆氏から，政策にアプローチする研究の可能性と医学分野からの教育へのアプローチについて，③佐見由紀子氏から，学校現場から見る学校保健研究と学会の研究のあり方についてそれぞれ報告をいただき，今後の学校保健研究によって切り拓かれる研究の方向性について議論を行う．

コーディネーター：石田敦子（愛知みずほ大学），森慶惠（金沢大学）

キーワード：養護教諭　現状認識　中動態から能動態へ
シンポジウムにあたって
　新型コロナウイルスの感染拡大により，私たちの日常生活や学校教育は大きな変化を迫られました．ウイズ・コロナ時代の教育現場には，感染症対策と子どもたちの学びの保障の両立が求められ，かつて経験したことのない感染症の対応に，多くの教育現場は混乱に陥り，養護教諭は専門職としてその対応に苦慮することとなりました．学びの土台を成す最も重要なものは，子どもたちの心と体の健康です．全国の養護教諭は，日々感染症対策を講じながら，子どもたちの健やかな育ちと学びを最大限保障するために奔走しています．
　しかし，この新型コロナウイルスの感染症がもたらしたものは，負の遺産だけではありません．このような状況下だからこそ，子どもの心と体の健康を守るために，教職員や保護者，関係機関等の連携や協働がさらに高まったり，子どもたちの健康を守り育てる視点が最重視されたりしました．また，子どもたち自身の感染症に対する意識が高まり，それは一人一人の健康行動にも表れています．私たちは，この危機に際して今までの保健室経営を再検討し，未来に向けた意味のある変化をもたらす機会にしたいと考え，本シンポジウムを企画しました．
　この新型コロナウイルスによる学校教育，保健室経営の対応は，ある意味，國分による「中動態」的対応で合ったと言えます．國分は，中動態について「強制はないが自発的でもなく，自発的ではないが同意している，そうした事態」とし，「主語が己の行為の作用を自らで受けること＝主語の被作用性」が中動態の特徴としています．このウイズ・コロナの教育現場における養護教諭の奮闘は，未知の感染症の出現により対応せざるを得ないものであったと同時に，その中でも子どもたちの心身の健康のために試行錯誤，創意工夫して執務の在り方を模索し，推進した結果でもあります．そして，前述の國分は，「自分たち自身の変容を見つめ直す過程を経ることにより，それは能動と変化する」とも述べています．
　そこで，ウイズ・コロナを経て，これからのポスト・コロナ時代の保健室経営を考えるにあたり，4名のシンポジストにそれぞれの視点からコロナ禍における保健室経営を見つめ直し，発言していただくことで現状を再認識し，コロナ禍から得たものを明らかにしたいと考えます．青山裕子氏には，学校教育現場の養護教諭の視点，牛山美奈氏には養護教諭経験を有する管理職の視点，出川久枝氏には現場養護教諭の声を調査した結果をもとにした視点，林三奈氏には教育委員会の立場としての視点からご発言していただきます．そして，このシンポジウムを通して，参加者のみなさまにはポスト・コロナ時代の保健室経営について一緒に考え，提言させていただく機会となりますことを目指しています．

シンポジスト：青嶋　裕子（長野県喬木村立喬木第二小学校）
　　　　　　　牛山　美奈（愛知県立高浜高等学校）
　　　　　　　出川　久枝（東海学園大学）
　　　　　　　林　　三奈（名古屋市教育委員会）　　　　　 以上五十音順

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（文責：森　慶惠）

参考文献：國分功一郎（2015）『暇と退屈の倫理学』太田出版
　　　　　國分功一郎（2017）『中動態の世界─意志と責任の考古学』，医学書院

コーディネーター：高柳泰世（本郷眼科）

キーワード：健康診断　色覚　差別

はじめに：本シンポジウムの企画意図　
　
従来日本の学校健診においては色覚検査は「視力」・「色覚」と並べて何気なく施行されてきました．検査にはすべて，目的と，検査後の結果の説明が必要ですが色覚検査にはそれが示されていませんでした．視力は成長過程で変わることがあり，問題がある場合はほとんどが矯正可能であり,検査は有効です．しかし色覚は一生変わらないうえに，検査結果の判定基準が医学的にも定まっていないうえに，典型的な遺伝形式をとるので，目的も検査結果も開示できません．そこで私は1995年に見分けにくい色の組み合わせを知る事後措置の出来る検査CMT（カラーメイト）を作りました．
　かつて学校健診の中で色覚検査法は石原式色覚異常検査表を使用し，誤読した児童・生徒は色覚障害者と判定され，将来の進学・就職にあたって，またその後の人生においても大変不利益を被ってきたと証言されています．1986年度の私の調査では94 大学校中47校（50％）に色覚の入学制限がありました．当時制限大学に制限理由を尋ねましたが，明確な理由は示されず，憶測による慣習的な制限差別であることが判り，一校一校への説明により改善され，制限大学は1996年には国立大学2校，公立大学0，私立大学2校となりました．現在は制限大学は0です．
　厚生労働省は石原表誤読者の能力評価を見直し，2001年から労働安全衛生法改正の折，雇入時の色覚検査を廃止しました．
　文部科学省も見直しを開始し，2003年に学校保健法の一部を改正した折に，定期健康診断から色覚検査を削除しました．現場で色覚検査を担当させられてきた全国の養護教諭たちは石原表誤読者に「色盲・色弱」と宣告しなくてもよくなったと大変喜んでいました．
　ところが文部科学省から2014年4月に「色覚検査の記載はないが，検査希望者を募って積極的に色覚検査をして保護者などへの周知を図る必要がある」との通知が出されたので，検査表には何を使い，誤読者にはどのように説明したらよいかの問い合わせが私のところに沢山寄せられています．学校保健の原点は児童生徒が一生幸せに暮らせる力を育成することです．マイナスの事後措置しかない色覚検査は正確な知識による啓発が必要で，検査は各自必要と認めた時，専門医を受診，相談するものとして，学校内でのスクリーニングは止めるべきと提案します．学校での色覚検査は測り知れない能力を持つ児童・生徒の芽を摘むことになり，大きな人権問題になります．先進諸外国では空軍用CCT,海軍用CADなどが開発されたそうですが，日本にも実際の能力評価をする機運が広まることを期待します．今年の日本学校保健学会では『学校健康診断における色覚に関わる考え方の変遷と今後の在り方』と題して最適なシンポジストに講演していただくことになりました．皆さんで真剣に考えてください．

略歴： 1958年　名古屋大学医学部卒業
　　　1973年　本郷眼科開設
　　　1984年　文部省色覚異常時生徒のための教科書太陽改善に関する調査研究委員会委員
　　　1994年　厚生省健康政策局色覚問題に関する検討会委員
　　　1991年　日本医師会最高優功賞受賞
　　　1994年　朝日社会福祉賞受賞
　　　2019年　叙勲

コーディネーター：稲垣幸司（愛知学院大学短期大学部歯科衛生学科，子どもをタバコから守る会愛知）

キーワード：小学生　脱タバコ　加熱式タバコ

Ⅰ．はじめに
　本邦では，加熱式タバコ（Heated tobacco products: HTPs）使用者が急増し，その中でも特に，IQOS（アイコス，フィリップ・モリス・インターナショナル，USA）の喫煙率は，2015年の全国販売開始時0.2%であったが，2017年には3.7%と増え，さらに，2019年では11.3%まで急増してきている¹．中高生の紙巻きタバコ喫煙経験率は，1996年時（中学生 男子34.6%，女子19.9%，高校生 男子51.9%，女子33.5%）から減少傾向を示し，2014年時中高生ともに15%を下回って以降，2017年12月～ 2018年2月の調査では，中学生2.6%（男子3.1%，女子2.1%），高校生5.1%（男子6.9%，女子3.3%）とさらに減少してきている², 3．しかし，中高生のHTPs 喫煙経験率は，2017年12 月～ 2018年2月調査開始時，中学生1.1%（男子1.3%，女0.9%），高校生2.2%（男子2.9%，女子1.4%）で中学からのHTPs 喫煙の開始が確認され，その後の増加が懸念される³ ．

Ⅱ．シンポジウムの流れ
　本シンポジウムでは，最初に，家田重晴より，「タバコのない学校」推進プロジェクトの活動および全国の学校敷地内禁煙の推進について報告する．次に，稲垣幸司・増田麻理から，愛知県の小学校児童への脱タバコ授業の現状，すなわち，小学校児童への脱タバコ授業での歯周病，加熱式タバコに対する認識と社会的ニコチン依存度の関係からみた現状と役割について紹介する．

参考文献
1. Hori A, Tabuchi T, Kunugita N: Rapid increase in heated tobacco product（ HTP）use from 2015 to 2019: from the Japan ‘Society and New Tobacco’ Internet Survey（JASTIS）.https://tobaccocontrol.bmj.com/content/early/2020/06/05/tobaccocontrol-2020-055652
2. 大井田　隆：未成年者の健康課題および生活習慣に関する実態調査研究．厚生労働科学研究費補助金（疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）平成27 年度総括研究報告書．
3. 尾崎米厚：飲酒や喫煙等の実態調査と生活習慣病予防のための減酒の効果的な介入方法の開発に関する研究．厚生労働科学研究費補助金（疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）平成30年度総括・分担研究報告書．

コーディネーター：森田一三（日本赤十字豊田看護大学）

キーワード：生活習慣　口腔保健　世代間連鎖戦略
はじめに
　生活習慣が健康に影響することは，これまでに多くの研究が明らかにしてきた．運動をする習慣がないことや，喫煙，睡眠不足，不衛生などの生活習慣は様々な健康障害や疾患の原因となりうる．体の一部である口腔の健康も例外ではなく，歯や歯肉の健康には生活習慣が関係している．これは学校保健の対象となる児童・生徒においてもあてはまり，衛生に関わる生活習慣や食生活は口腔の健康とかかわる．
　本シンポジウムでは，愛知県西尾市の小学校で実施した，口腔の健康にかかわる生活習慣に焦点をあてた，学校保健における歯科保健教育の具体的な取り組みの実例を示したいと思う．

口腔の健康を保つための方法の探索とチェック票の開発
　愛知県で行われた調査研究から始まった8020は，口腔の健康づくり運動として厚生省で採り上げられ，8020運動として全国的な広がりを見せた．しかし，8020を達成するための具体的な手立ては未知であった．そこで，口腔の健康にかかわる生活習慣を分かりやすく人々に示すことを目的としたチェック票を作成した．これにより，8020達成のために気をつけるべきことを，児童・生徒に具体的に示すことが可能となった．しかし，チェック票を用いた具体的な歯科健康教育の実施方法は示されていなかったことから，各々の教諭の工夫に任されていた．すなわち，チェッ
ク票を用いて効果的な歯科健康教育が行われる一方で，チェック票の扱いに迷い，充分な効果が得られない場合が見られた．そのため，誰が行ってもある程度以上の効果が得られる，チェック票を用いた歯科健康教育の実施方法の確立が必要となった．

歯の健康とかかわる生活習慣を学ぶための授業書
　学校歯科保健において口腔の健康のための生活習慣の教育を行うことは，歯みがき指導を行うことに比べ困難と思われる．歯みがき指導は歯磨きを行い，歯の汚れを落とすという明確な目的と，例えば，染め出しを行うことで歯の汚れを明示するという指導方法が確立している．一方，学校歯科保健の視点から生活習慣の教育を行うための，一般化された方法はこれまで示されていなかった．
　そこで，口腔の健康の専門家であっても，そうでなくても専門的な授業を実施できる方法を提案するため，仮説実験授業の仕組みを応用することとし，生活習慣チェック票と連動して歯科保健教育を行うことができる授業書の作成を試みた．第1弾の授業書のテーマは，むし歯になりにくい砂糖の摂取方法および，唾液の大切さについてである．作成した授業書の内容は，むし歯になりにくい砂糖の摂取方法について児童それぞれが仮説を持ち，その理由を示し，議論しながら学ぶ内容となっている．

これからの歯科保健教育
　学校保健の主な対象者である児童・生徒は将来，成人し，保護者となり社会を形成し，生活する環境を作っていく中で，学校保健で得た知識が活かされることは期待できる．このように，学校保健の効果は世代を超えて影響する可能性がある．好ましい世代間の連鎖を進めることを世代間連鎖戦略と呼ぶことができる．すなわち，人々が学んだ健康に資する環境のあり方を，次世代の健康のための環境づくりに応用されるような教育ができるのではないかということである．世代間連鎖戦略は学校歯科保健において，健康にかかわる環境をよりよく変えることのできる力を教育により人々にもたらし，次世代につなげる歯科保健教育を可能とする．このシンポジウムでは，その具体的な提案を示したいと思う．

コーディネーター：羽賀將衛（北海道教育大学），西岡伸紀（兵庫教育大学）

キーワード：学校保健活動　評価
　本学会では，その年ごとにテーマを設けた学会企画研究を募集，採択された研究に研究費を交付し，その成果を学術大会の学術委員会企画シンポジウムにおいて発表することとしている．
　令和2年度の学会企画研究のテーマは「学校保健活動の充実に向けた取り組みとその評価」で，2題の研究が採択された．
　さまざまな学校保健活動が実施されているが，それらがどのように，どのくらい有用，有効であったかを客観的に検証し評価することは，今後の学校保健活動を発展させて行くうえで実に重要である．本シンポジウムでは，採択された2題の研究成果の発表に続いて，意見交換，討論等を通じ，学校保健活動の評価について考えを深めて行きたい．

1 ．保健教育の実践とその評価：学校医等が参加する保健教育の可能性を考える
　　　伊藤　武彦（岡山大学）　

2 ．チャレンジスクールの生徒を対象とした精神保健教育プログラム実践の試み　3年間の実践評価
　　　宮城　真樹（東邦大学）

コーディネーター：野津有司（筑波大学名誉教授），岩田英樹（金沢大学）

キーワード：新学習指導要領　安全教育　精神疾患

趣旨
　近年，改めて教科の本質を問い直すような議論が，教科教育の関連学会等において盛んに行われている．その契機の一つとなったのは，中央教育審議会（答申）において「コンピテンシー・ベースの学力論」や教科の「見方・考え方」といった視点が示され，各教科等で学ぶ本質的な意義を明らかにしていく重要性が指摘されたことにあると思われる．すなわち，教育課程全体や各教科等の学びを通して「何ができるようになるのか」という教科横断的な資質・能力の育成の議論が求められ，それに伴って各教科等で「何をどう学ぶのか」ということが改めて問い返されているからである．
　こうした状況の中で，渉外委員会では，「教科としての『保健』を学ぶ本質とは何か」をメインテーマとしたシンポジウムを企画した．前回の第66回大会では，カリキュラム・マネジメントの視点を手がかりとして，心身の健康の保持増進に関する教育と関わりが深い関連教科等から教科保健の学びを照射するアプローチで，ラウンドテーブル形式による議論を行った．幸いにも多くの参加者を得て，活発な意見交換が行われ，その成果を学校保健研究61巻（pp.325‒330）に掲載報告した．
　今回は，前回の企画趣旨を継承し，高校保健の学習内容に焦点を絞って，改めて保健での学びを考えることにしたい．なお，高校の科目保健は，配当時間数や，単独で評定が行われていること等，比較的に体裁が整っている．また，高校は来年度から，新学習指導要領が学年進行で順次実施されるというタイミングにある．
　そこで，先ず話題提供として，新学習指導要領において，各教科等でも取り扱いが充実された安全教育について東京学芸大学の渡邉正樹先生に，また約40年ぶりに学習内容として取り扱われることになった精神疾患について東海大学の森良一先生に，それぞれご報告いただく．次いで，高校の保健体育教師に加わっていただき，質疑応答等を行う予定である．
　本企画は，オンデマンド配信で行われるため，視聴参加された方々との直接の意見交換は難しいが，保健の学びの本質を考える一助となることを期待している．

佐々木司（東京大学），照屋博行（福岡教育大学・九州共立大学名誉教授），大沼久美子（女子栄養大学）

　台湾では2021年7月9日現在までで，合計677人の園児・児童・生徒・学生の感染が確認されている．校種別内訳は大学生215人，高校生108人，中学生105人，小学生177人，幼稚園児72人である．世界保健機関（WHO）は子供の健康と福祉，教育の観点から，COVID-19感染流行下でもできるだけ学校の閉鎖は避けるべきとしている．しかしながら，2021年5月から7月にかけては，台湾全土で警戒レベル3が発せられたのを受けて学校は閉鎖され，オンラインでの学習が実施された．この期間（2021年5－7月）に，台湾全土を代表するサンプリングにより行われた調査（n=18,265人）によれば，児童・生徒の多くが学校に戻ることを望み（64.3%），学習は予定より遅れ（42.3%），また74％が対人交流の不足から落ち込みを感じていた．また80.0%は，感染することへの心配を感じていた．なお現在，台湾の学校でのCOVID-19への対応方針は以下の通りである：（1）全教職員のワクチン接種（最低1回の接種），（2）食事と飲料摂取時を除き，屋内外ともに全員がマスクを装着すること，（3）子供の家族を含め外部の人間の入構禁止，（4）教育活動中の対人距離（1.5ｍ）の確保と集合人数の制限（屋内は50人，屋外は100人まで）．
　結論：COVID-19感染流行下において，学校保健の専門家は日常的に子供達の落ち込み・不安と身体的健康のスクリーニングをについてチェックすべきである．子供達の心身の健康を改善するためのより多くの介入を学校において，またオンラインの活用で，急ぎ進める必要がある．