シンポジウム6 現場のデータが未来を変える
～看護政策推進のためのエビデンス構築をめざして～

[SY6-3] 現場のデータが未来を変える
～看護政策推進のためのエビデンス構築をめざして～

^○吉田 学 (多摩大学医療・介護ソリューション研究所客員教授)

【抄録】
　これまでも行政においては、政策・制度・予算の企画立案・意思決定・実施に当たって、できるだけエビデンス（データ）に基づくことが求められてきた。昨今、①より投入可能資源が制約される中での厳しい政策選択が増えた、②多数のステークホルダーの間での意思決定が複雑になってきた、③デジタルデータ基盤の構築が進みつつある、などを背景に一層その重要性が高まっている。
　行政にとって、エビデンスには、①課題の発見・具体的明確化、②意思決定に当たっての共感・合意の調達、③政策実施過程でのPDCA の有効化、など様々な効用がある。とりわけ、現場第一線からのフレッシュなデータは政策サイクルを力強く回すことにつながる。
　一方で、①データを単なる数字群に終わらせないためにはその解釈に当たってのロジックや仮説が重要であること、②データを集め・整え・分析するコスト（手間・費用）を軽視してはいけないこと、③データの限界・制約を曖昧にした「エビデンス」はかえって混乱の原因となること、などを十分認識する必要があると思う。
　シンポを通じて、エビデンスの必要性・重要性と扱う際に留意すべきことについて考えたい。