[PI-1-2] ポスター：発達障害 1放課後等デイサービスにおける重要な他者に焦点化したCognitively Oriented to daily Occupational Performance(CO-OP)の実践
【背景・目的】
発達性協調運動障害に対するエビデンスとして，活動/参加志向的アプローチ，具体的にはCognitively Oriented to daily Occupational Performance; CO-OPなどが知られている(Blank et al, 2019)．CO-OPは2回のみの介入での効果の報告(塩津, 2019)や，保護者などの「重要な他者」による実践例も報告されており(Polatajko & Mandich, 2004; Chan, 2007)，作業療法士による介入が少ない状況であっても効果が期待できる．しかしながら，本邦の放課後等デイサービスにおける，これらの介入形態に関する知見はまだ少ない．そこで本報告の目的は，放課後等デイサービスにおける，重要な他者に焦点を当てたCO-OPの実践を通じて，CO-OPの臨床有用性を検討することである．なお本報告における，利益相反関連事項はない．
【方法】
1. 対象児
対象児は放課後等デイサービスを利用しており，自閉症スペクトラム障害の診断のある，不器用さが疑われる小学校低学年の児童であった．本報告はヘルシンキ宣言に基づき，保護者に対して，口頭および書面で承諾を得ている．
2. 使用評価
対象児の主観的な作業遂行をCanadian Occupational Performance Measure; COPM (Law et al, 2014)で評価した．COPMで選択した作業について，作業遂行の質をPerformance Quality Rating Scale; PQRS(Martini et al, 2015)で評価した．PQRSにはPQRS-GとPQRS-ODの2種類があるが，本報告ではPQRS-Gを採用した．またCO-OPの目的である般化と転移については，観察評価をもとに検討した．
3. 介入プロトコル
介入期間は2ヶ月間で，計7回，各1時間で実施された．介入に関与したのは担当作業療法士1名および，重要な他者である活動担当スタッフ1名(児童発達支援管理責任者)であった．活動担当スタッフは，担当作業療法士からCO-OPに関するレクチャーとスーパーバイズを受けた者であった．塩津(2019)による報告を参考に，作業療法士が1回目，4回目，7回目のみに介入し，それ以外の介入は活動担当スタッフが行った．1回目と7回目の介入では作業療法士がCOPMとPQRSを実施し，1回目と4回目の介入では，対象児と認知ストラテジーの確認を行った．それ以外の介入については，作業療法士と密に連携を図った上で，活動担当スタッフが実施した．介入では対象児がCOPMで選択した「工作」について，発見した認知ストラテジーをもとに，ハサミやテープの使い方などの工作スキルに関する訓練を実施した．
【結果および考察】
COPMの遂行度の平均点は初回評価時3.7点，最終評価時6.7点で，3.0点の変化がみられた．COPMの満足度の平均点は初回評価時5.3点，最終評価時7.0点で，1.3点の変化が見られた．PQRSは初回評価時3点，最終評価時6点で，3点の変化が見られた．また最終介入時には訓練中扱わなかった「定規を使って展開図の線を引く」という，工作スキルへの近位転移と考えられる場面も確認された．
先行研究よりCOPMは2点の変化(Law et al, 2014)，PQRSは3点の変化(Martini et al, 2015)があれば真の変化があったと考えられている．本報告では，満足度以外の評価指標において変化量を上回っていため，重要な他者によるCO-OPの介入には一定程度の効果があったことが示唆される．CO-OPの介入効果のエビデンス構築のために，今後もさらなる検証が必要である．
発達性協調運動障害に対するエビデンスとして，活動/参加志向的アプローチ，具体的にはCognitively Oriented to daily Occupational Performance; CO-OPなどが知られている(Blank et al, 2019)．CO-OPは2回のみの介入での効果の報告(塩津, 2019)や，保護者などの「重要な他者」による実践例も報告されており(Polatajko & Mandich, 2004; Chan, 2007)，作業療法士による介入が少ない状況であっても効果が期待できる．しかしながら，本邦の放課後等デイサービスにおける，これらの介入形態に関する知見はまだ少ない．そこで本報告の目的は，放課後等デイサービスにおける，重要な他者に焦点を当てたCO-OPの実践を通じて，CO-OPの臨床有用性を検討することである．なお本報告における，利益相反関連事項はない．
【方法】
1. 対象児
対象児は放課後等デイサービスを利用しており，自閉症スペクトラム障害の診断のある，不器用さが疑われる小学校低学年の児童であった．本報告はヘルシンキ宣言に基づき，保護者に対して，口頭および書面で承諾を得ている．
2. 使用評価
対象児の主観的な作業遂行をCanadian Occupational Performance Measure; COPM (Law et al, 2014)で評価した．COPMで選択した作業について，作業遂行の質をPerformance Quality Rating Scale; PQRS(Martini et al, 2015)で評価した．PQRSにはPQRS-GとPQRS-ODの2種類があるが，本報告ではPQRS-Gを採用した．またCO-OPの目的である般化と転移については，観察評価をもとに検討した．
3. 介入プロトコル
介入期間は2ヶ月間で，計7回，各1時間で実施された．介入に関与したのは担当作業療法士1名および，重要な他者である活動担当スタッフ1名(児童発達支援管理責任者)であった．活動担当スタッフは，担当作業療法士からCO-OPに関するレクチャーとスーパーバイズを受けた者であった．塩津(2019)による報告を参考に，作業療法士が1回目，4回目，7回目のみに介入し，それ以外の介入は活動担当スタッフが行った．1回目と7回目の介入では作業療法士がCOPMとPQRSを実施し，1回目と4回目の介入では，対象児と認知ストラテジーの確認を行った．それ以外の介入については，作業療法士と密に連携を図った上で，活動担当スタッフが実施した．介入では対象児がCOPMで選択した「工作」について，発見した認知ストラテジーをもとに，ハサミやテープの使い方などの工作スキルに関する訓練を実施した．
【結果および考察】
COPMの遂行度の平均点は初回評価時3.7点，最終評価時6.7点で，3.0点の変化がみられた．COPMの満足度の平均点は初回評価時5.3点，最終評価時7.0点で，1.3点の変化が見られた．PQRSは初回評価時3点，最終評価時6点で，3点の変化が見られた．また最終介入時には訓練中扱わなかった「定規を使って展開図の線を引く」という，工作スキルへの近位転移と考えられる場面も確認された．
先行研究よりCOPMは2点の変化(Law et al, 2014)，PQRSは3点の変化(Martini et al, 2015)があれば真の変化があったと考えられている．本報告では，満足度以外の評価指標において変化量を上回っていため，重要な他者によるCO-OPの介入には一定程度の効果があったことが示唆される．CO-OPの介入効果のエビデンス構築のために，今後もさらなる検証が必要である．