[PP-4-5] ポスター：基礎研究 4座位リーチ時の肩関節肢位が肩甲骨および体幹屈曲運動に与える影響
【序論】臨床場面において，体幹機能は重要であり，ADLの基盤である立ち上がり動作や上肢機能にも影響する事から，対象者のADL向上を考える上で体幹機能へ着目した治療的介入が不可欠である．体幹機能向上を目的とした治療的介入は様々な報告があり，両手を組み，両肩関節外旋位で挙上させながらの立ち上がり動作では，上部体幹の伸展が誘発される報告がある．また，上肢機能訓練における肩関節外旋位でのリーチ課題が，体幹伸展を誘導できるとの報告がある．しかし，肩関節外旋と体幹伸展との関連性に関する報告は少なく，両者における因果関係は定かではない．
【目的】肩関節外旋位での前方リーチ動作が体幹伸展に与える影響を検証する事である．
【方法】対象者は本研究に同意を得た20～30歳（平均年齢20.9±3.0歳）の健常男性11名とした．本実験での課題動作は両上肢のリーチ動作とし，被験者毎に肩関節最大外旋位（外旋条件）・中間位（中間条件）・最大内旋位（内旋条件）の3条件で，3回ずつ合計9回の最大リーチ動作を行った．各被験者には反射マーカーを計36個貼付して，これらのリーチ動作を三次元動作解析装置で測定した．貼付した反射マーカーを用いて，体幹・骨盤・上腕骨・肩甲骨にそれぞれ運動座標系を定義し，次のように角度を算出した．骨盤座標系に対する体幹座標系の相対角度を骨盤に対する体幹角度（屈曲/伸展），体幹座標系に対する上腕骨座標系の相対角度を肩関節角度（屈曲/伸展，外転/内転，外旋/内旋），体幹座標系に対する肩甲骨座標系の相対角度を肩甲骨角度（屈曲/伸展，外転/内転，挙上/下制，上方回旋/下方回旋，前傾/後傾）とした．得られたデータの各角度におけるリーチ前後の変化量を反復測定一元配置分散分析，多重比較はTukey HSD法を用いて条件間で比較した．有意水準は5％とした．本研究は，本学倫理審査委員会の承認を得て行った．
【結果】統計解析の結果，骨盤に対する体幹角度と肩甲骨外転/内転角度において条件間で有意差を認めた．骨盤に対する体幹角度のリーチ前後の変化量の平均値は，外旋条件が5.4±3.3°，中間条件が9.3±4.7°，内旋条件が10.7±5.1°であった．外旋条件が中間条件・内旋条件と比較して，有意に低値であった（中間条件：p＝0.02，内旋条件：p＝0.01）．肩甲骨外転/内転角度のリーチ前後の変化量の平均値は，外旋条件が0.0±0.0°，中間条件が0.1±0.1°，内旋条件が0.1±0.1°であった．外旋条件は中間条件・内旋条件と比較して，有意に低値であった（中間条件：p＝0.01，内旋条件：p＝0.01）．
【考察】外旋条件では他条件と比較して，肩甲骨外転と体幹屈曲が生じない事が特徴的であった．肩関節外旋位でのリーチ動作では，肩関節外旋筋と連動して肩甲骨内転筋が活動した事で，浮遊関節である肩甲骨の安定性が高まると同時に，脊柱起立筋の働きがより促され，脊柱の安定化にも繋がり，他条件よりも相対的な体幹伸展が生じたと考える．立ち上がり動作に関しては，少しでも頭頚部や胸椎が抗重力伸展方向に近づく事で身体重心（COM）が後方へ偏位する事を抑制し，立ち上がり動作の一助となり得る．上肢機能に関しては，肩関節外旋位でのリーチ動作を用いた訓練が，肩甲骨アライメントの崩れを抑制する事，加えて体幹の安定性を高める事を期待できる事から，食事動作等座位での上肢活動の機能向上にも寄与できると考える．また，肩関節外旋位での前方リーチのみでなく多方向リーチ時の体幹の動き等本研究成果を応用した研究によって有益な知見が得られると考える．本研究において，性差や高齢者，患者へと実験対象を拡大する事で臨床への応用が期待できる．
【目的】肩関節外旋位での前方リーチ動作が体幹伸展に与える影響を検証する事である．
【方法】対象者は本研究に同意を得た20～30歳（平均年齢20.9±3.0歳）の健常男性11名とした．本実験での課題動作は両上肢のリーチ動作とし，被験者毎に肩関節最大外旋位（外旋条件）・中間位（中間条件）・最大内旋位（内旋条件）の3条件で，3回ずつ合計9回の最大リーチ動作を行った．各被験者には反射マーカーを計36個貼付して，これらのリーチ動作を三次元動作解析装置で測定した．貼付した反射マーカーを用いて，体幹・骨盤・上腕骨・肩甲骨にそれぞれ運動座標系を定義し，次のように角度を算出した．骨盤座標系に対する体幹座標系の相対角度を骨盤に対する体幹角度（屈曲/伸展），体幹座標系に対する上腕骨座標系の相対角度を肩関節角度（屈曲/伸展，外転/内転，外旋/内旋），体幹座標系に対する肩甲骨座標系の相対角度を肩甲骨角度（屈曲/伸展，外転/内転，挙上/下制，上方回旋/下方回旋，前傾/後傾）とした．得られたデータの各角度におけるリーチ前後の変化量を反復測定一元配置分散分析，多重比較はTukey HSD法を用いて条件間で比較した．有意水準は5％とした．本研究は，本学倫理審査委員会の承認を得て行った．
【結果】統計解析の結果，骨盤に対する体幹角度と肩甲骨外転/内転角度において条件間で有意差を認めた．骨盤に対する体幹角度のリーチ前後の変化量の平均値は，外旋条件が5.4±3.3°，中間条件が9.3±4.7°，内旋条件が10.7±5.1°であった．外旋条件が中間条件・内旋条件と比較して，有意に低値であった（中間条件：p＝0.02，内旋条件：p＝0.01）．肩甲骨外転/内転角度のリーチ前後の変化量の平均値は，外旋条件が0.0±0.0°，中間条件が0.1±0.1°，内旋条件が0.1±0.1°であった．外旋条件は中間条件・内旋条件と比較して，有意に低値であった（中間条件：p＝0.01，内旋条件：p＝0.01）．
【考察】外旋条件では他条件と比較して，肩甲骨外転と体幹屈曲が生じない事が特徴的であった．肩関節外旋位でのリーチ動作では，肩関節外旋筋と連動して肩甲骨内転筋が活動した事で，浮遊関節である肩甲骨の安定性が高まると同時に，脊柱起立筋の働きがより促され，脊柱の安定化にも繋がり，他条件よりも相対的な体幹伸展が生じたと考える．立ち上がり動作に関しては，少しでも頭頚部や胸椎が抗重力伸展方向に近づく事で身体重心（COM）が後方へ偏位する事を抑制し，立ち上がり動作の一助となり得る．上肢機能に関しては，肩関節外旋位でのリーチ動作を用いた訓練が，肩甲骨アライメントの崩れを抑制する事，加えて体幹の安定性を高める事を期待できる事から，食事動作等座位での上肢活動の機能向上にも寄与できると考える．また，肩関節外旋位での前方リーチのみでなく多方向リーチ時の体幹の動き等本研究成果を応用した研究によって有益な知見が得られると考える．本研究において，性差や高齢者，患者へと実験対象を拡大する事で臨床への応用が期待できる．