[PR-4-1] ポスター：教育 4作業療法学生の臨床実習において実習指導者 (作業療法士) が心理学大学院生と連携して学生援助を行った教育的効果に関する検討
【背景】
作業療法士は, 心身機能・能力の回復を図ることや代替手段の獲得などから対象者のADL・QOLを支援する専門職である. 身体機能面を活かした訓練としては, 運動〜活動能力の向上やADL訓練などが挙げられ, 精神・心理面へのアプローチとしては, 認知行動療法などの心理療法を作業活動に繋げる心理教育などが行われる. 本来, 作業療法士は心身両面への評価とアプローチを行う事が基本だが, 多くの臨床実習では, 身体障害領域で身体機能面への評価や治療を学び, 精神・心理面へのアプローチは精神科領域の臨床実習で学ぶという解離した傾向が見られる事から, 根本的な臨床実習の再構築が必要だと思われる.
本研究では, 大学で基礎的な心理療法について学んだ作業療法学生が臨床実習において, 作業療法士と心理士の指導を同時期に受けることで, 対象者の心身両面の機能について理解を深める機会を得た. 今後の臨床実習教育の在り方を探るための一助になると考え, ここに報告する.
【方法】
対象は, 当院に臨床実習に来たＡ大学作業療法学科の臨床実習生 (OTS) 1名 (女性, 21歳) である. 臨床実習の心理学的な内容についての教育 (以下, 心理教育) は作業療法士 (OTR) と同時期に当院に公認心理師の臨床実習に来たＢ大学大学院の大学院生 (以下, 心理学院生) が実施した. OTSと心理学院生の実習が同時期になった回数は2回であり, それぞれ30分程度の心理教育を心理学院生よりOTSに施した. また, 心理学院生のカウンセリングの様子の見学を２回実施した. OTSは実習期間を通して, クライエントに対して, 認知行動療法の基本的スキルである ”症例の概念化” を用いて, 症例の精神・心理面の評価を実施した. 症例の概念化を通じて得られた情報を用いて, 心理面を利用した運動療法・作業活動を用いてクライエントのADL・QOLを支援した. 本研究の倫理的配慮として, ヘルシンキ宣言に則り, 対象となるOTS, 心理学院生, クライエントにはそれぞれ書面を用いて研究内容を説明し, 同意書を用いて同意を得た. また, 本研究は該当病院倫理委員会の承認を得て実施した.
【結果】
心理学院生による２回の心理教育とカウンセリング見学によりOTSのカウンセリング技術および精神・心理面を評価するための認知行動療法の理解度が増加した. 心理学院生からの教育後, クライエントの症例の概念化を実施し, 精神・心理面の評価がOTRの助言の下で可能となった. また, カウンセリング技術については, クライアントへの質問や傾聴の技術において改善が得られた. 心理学院生による心理教育は作業療法士と公認心理師による心理的支援方法の在り方の違いや作業療法士による認知行動療法を用いたアプローチ方法の理解に繋がった.
【考察】
大学や専門学校など作業療法を学ぶ養成校で受講している心理教育は公認心理師など心理の専門職に比べると学習時間が短く, 十分な教育には至っていない. 心理士による指導は養成校だけでは補填が難しい心理教育を実践的に学びうる一助となった. 一方で, 作業療法士には心理以外の身体機能を含めた包括的な視点から対象者の支援をすることが可能である. 心理学院生からの心理教育は作業療法学生の心理療法への理解度を促進させることだけでなく, 作業療法士としての精神・心理面との向き合い方を理解するためにも重要な指導であったと考える.
作業療法士は, 心身機能・能力の回復を図ることや代替手段の獲得などから対象者のADL・QOLを支援する専門職である. 身体機能面を活かした訓練としては, 運動〜活動能力の向上やADL訓練などが挙げられ, 精神・心理面へのアプローチとしては, 認知行動療法などの心理療法を作業活動に繋げる心理教育などが行われる. 本来, 作業療法士は心身両面への評価とアプローチを行う事が基本だが, 多くの臨床実習では, 身体障害領域で身体機能面への評価や治療を学び, 精神・心理面へのアプローチは精神科領域の臨床実習で学ぶという解離した傾向が見られる事から, 根本的な臨床実習の再構築が必要だと思われる.
本研究では, 大学で基礎的な心理療法について学んだ作業療法学生が臨床実習において, 作業療法士と心理士の指導を同時期に受けることで, 対象者の心身両面の機能について理解を深める機会を得た. 今後の臨床実習教育の在り方を探るための一助になると考え, ここに報告する.
【方法】
対象は, 当院に臨床実習に来たＡ大学作業療法学科の臨床実習生 (OTS) 1名 (女性, 21歳) である. 臨床実習の心理学的な内容についての教育 (以下, 心理教育) は作業療法士 (OTR) と同時期に当院に公認心理師の臨床実習に来たＢ大学大学院の大学院生 (以下, 心理学院生) が実施した. OTSと心理学院生の実習が同時期になった回数は2回であり, それぞれ30分程度の心理教育を心理学院生よりOTSに施した. また, 心理学院生のカウンセリングの様子の見学を２回実施した. OTSは実習期間を通して, クライエントに対して, 認知行動療法の基本的スキルである ”症例の概念化” を用いて, 症例の精神・心理面の評価を実施した. 症例の概念化を通じて得られた情報を用いて, 心理面を利用した運動療法・作業活動を用いてクライエントのADL・QOLを支援した. 本研究の倫理的配慮として, ヘルシンキ宣言に則り, 対象となるOTS, 心理学院生, クライエントにはそれぞれ書面を用いて研究内容を説明し, 同意書を用いて同意を得た. また, 本研究は該当病院倫理委員会の承認を得て実施した.
【結果】
心理学院生による２回の心理教育とカウンセリング見学によりOTSのカウンセリング技術および精神・心理面を評価するための認知行動療法の理解度が増加した. 心理学院生からの教育後, クライエントの症例の概念化を実施し, 精神・心理面の評価がOTRの助言の下で可能となった. また, カウンセリング技術については, クライアントへの質問や傾聴の技術において改善が得られた. 心理学院生による心理教育は作業療法士と公認心理師による心理的支援方法の在り方の違いや作業療法士による認知行動療法を用いたアプローチ方法の理解に繋がった.
【考察】
大学や専門学校など作業療法を学ぶ養成校で受講している心理教育は公認心理師など心理の専門職に比べると学習時間が短く, 十分な教育には至っていない. 心理士による指導は養成校だけでは補填が難しい心理教育を実践的に学びうる一助となった. 一方で, 作業療法士には心理以外の身体機能を含めた包括的な視点から対象者の支援をすることが可能である. 心理学院生からの心理教育は作業療法学生の心理療法への理解度を促進させることだけでなく, 作業療法士としての精神・心理面との向き合い方を理解するためにも重要な指導であったと考える.