[OH-2-2] 認知症高齢者に対する運動療法と集団作業療法の併用による行動・心理的症状の治療効果：病院ベースの無作為化比較試験
【序論】
認知症患者の行動・心理的症状（BPSD）は，介護者負担を増大させ，精神科病院の入院のきっかけとなりやすい．BPSDの治療は，認知症診療における重要な役割であるが，薬物療法は有害な副作用を惹起する可能性があるため，非薬物療法にて薬物療法の補助または代替する手段が望まれる．
入院診療におけるBPSDの軽減を目的とした非薬物療法について，個別の運動療法（ET）の方が，精神科医療で通常行われている集団を活用した作業療法（集団OT）に比べ，効果的であると報告がある（Fleiner, 2017）．しかし，集団OTは，BPSDの軽減だけでなく日常生活動作（ADL）やQOLを高める効果があり，費用対効果が高いとされ，わが国の精神科診療に不可欠である．そのため，精神科医療での活用を考慮すると，集団OTに加えてETを併用することの効果を確認する必要がある．
【目的】
認知症患者を対象に，集団OTとETを併用する介入群と，集団ＯＴのみの対照群について，BPSDやADL能力の治療効果を無作為化比較試験にて明らかにする．
【方法】
対象は，認知症診療を専門とする医師に，DSM-5診断基準にて認知症と診断された，60歳以上の精神科入院患者である．割り付けは，中央登録方式にて，年齢，性別，認知機能スコア，認知症の種類を考慮して層別ランダム化した．介入期間は2週間，集団OTは5日／週，2回／日，120分／回，ETは5日／週，2回／日，20分／回とし，計画通りに治療を完了した対象のみ解析に含めるPer protocol setとした．介入前後の評価は，BPSD評価にNeuropsychiatric Inventory Nursing Home Version （NPI-NH），Behavioral Pathology in Alzheimer’s Disease （Behave-AD），Mental Function impairment Scale （MENFIS）を用いた．ADL評価に，Disability Assessment for Dementia （DAD）を用いた．交絡となりうる薬剤について，抗精神病薬はクロルプロマジン等価用量にて定量化し，抗認知症薬は変更の有無の割合を集計した．統計解析について，介入群と対照群の基本的特性の比較は，変数に応じてt検定やχ二乗検定を行った．介入前後の評価の比較は，各群Wilcoxonの符号付順位検定にて解析した．有意水準は5%未満とした．
本研究は，熊本大学の倫理委員会にて承認（先進第2436号）され，内容を遵守して実行された．
【結果】
同意を得て研究に参加した対象者は18名であった．そのうち計画通りに治療を完了したのは，介入群8例（年齢80.4±8.4歳，男女比3：5，MMSE16.8±5.0点），対照群6例（年齢76.0±4.9歳，男女比1：5，MMSE18.7±1.8点）であった．
統計解析の結果，介入群と対象群の基本的特性に有意差はなかった．介入前後の評価は，介入群のNPI-NHの合計点にのみ有意な低下を認めた（p=0.048）．その他のBPSD評価やADL評価，薬剤の変更の割合やクロルプロマジン等価用量は，両群ともに有意差を認めなかった．
【考察】
2週間の集団OTとETを併用群は，NPI-NHで評価される認知症患者のBPSDを有意に減少させた．集団OTとETの併用療法は，認知症のBPSD治療において，薬物治療を補う手法となる可能性がある．また，集団OTのみ群は，BPSDやADLともに治療効果が確認されなかった．研究の限界は，サンプルサイズが小さく，ADＬ改善を示した過去の報告（Ham, 2021）より，介入期間が短かったことが結果に影響している可能性がある．したがって，今回の結果を裏付けるには，より多くの症例数を用いて厳密に調査することが望まれる．
認知症患者の行動・心理的症状（BPSD）は，介護者負担を増大させ，精神科病院の入院のきっかけとなりやすい．BPSDの治療は，認知症診療における重要な役割であるが，薬物療法は有害な副作用を惹起する可能性があるため，非薬物療法にて薬物療法の補助または代替する手段が望まれる．
入院診療におけるBPSDの軽減を目的とした非薬物療法について，個別の運動療法（ET）の方が，精神科医療で通常行われている集団を活用した作業療法（集団OT）に比べ，効果的であると報告がある（Fleiner, 2017）．しかし，集団OTは，BPSDの軽減だけでなく日常生活動作（ADL）やQOLを高める効果があり，費用対効果が高いとされ，わが国の精神科診療に不可欠である．そのため，精神科医療での活用を考慮すると，集団OTに加えてETを併用することの効果を確認する必要がある．
【目的】
認知症患者を対象に，集団OTとETを併用する介入群と，集団ＯＴのみの対照群について，BPSDやADL能力の治療効果を無作為化比較試験にて明らかにする．
【方法】
対象は，認知症診療を専門とする医師に，DSM-5診断基準にて認知症と診断された，60歳以上の精神科入院患者である．割り付けは，中央登録方式にて，年齢，性別，認知機能スコア，認知症の種類を考慮して層別ランダム化した．介入期間は2週間，集団OTは5日／週，2回／日，120分／回，ETは5日／週，2回／日，20分／回とし，計画通りに治療を完了した対象のみ解析に含めるPer protocol setとした．介入前後の評価は，BPSD評価にNeuropsychiatric Inventory Nursing Home Version （NPI-NH），Behavioral Pathology in Alzheimer’s Disease （Behave-AD），Mental Function impairment Scale （MENFIS）を用いた．ADL評価に，Disability Assessment for Dementia （DAD）を用いた．交絡となりうる薬剤について，抗精神病薬はクロルプロマジン等価用量にて定量化し，抗認知症薬は変更の有無の割合を集計した．統計解析について，介入群と対照群の基本的特性の比較は，変数に応じてt検定やχ二乗検定を行った．介入前後の評価の比較は，各群Wilcoxonの符号付順位検定にて解析した．有意水準は5%未満とした．
本研究は，熊本大学の倫理委員会にて承認（先進第2436号）され，内容を遵守して実行された．
【結果】
同意を得て研究に参加した対象者は18名であった．そのうち計画通りに治療を完了したのは，介入群8例（年齢80.4±8.4歳，男女比3：5，MMSE16.8±5.0点），対照群6例（年齢76.0±4.9歳，男女比1：5，MMSE18.7±1.8点）であった．
統計解析の結果，介入群と対象群の基本的特性に有意差はなかった．介入前後の評価は，介入群のNPI-NHの合計点にのみ有意な低下を認めた（p=0.048）．その他のBPSD評価やADL評価，薬剤の変更の割合やクロルプロマジン等価用量は，両群ともに有意差を認めなかった．
【考察】
2週間の集団OTとETを併用群は，NPI-NHで評価される認知症患者のBPSDを有意に減少させた．集団OTとETの併用療法は，認知症のBPSD治療において，薬物治療を補う手法となる可能性がある．また，集団OTのみ群は，BPSDやADLともに治療効果が確認されなかった．研究の限界は，サンプルサイズが小さく，ADＬ改善を示した過去の報告（Ham, 2021）より，介入期間が短かったことが結果に影響している可能性がある．したがって，今回の結果を裏付けるには，より多くの症例数を用いて厳密に調査することが望まれる．