[PE-5-2] 拡大・代替コミュニケーション支援における「支援者育成体制」の整備に向けたアンケート調査
【序論】当院は難病医療協力病院であり，神経難病者が年間入院患者の3割を占め，作業療法士（OT）が中核的支援者となり拡大・代替コミュニケーション（AAC）支援を行なっている．難病疾患における周囲との意思疎通の確保は患者・家族双方のQOLを高め（Londral A et al., 2015），AAC支援は重要な役割を果たす．一方，AAC支援は心理的配慮や症状の進行に応じた提供が求められ，スタッフの不安や負担度が高く，高い支援技術を持つ人材の不足も課題となっている．支援体制の構築には，機器の整備，支援者育成，地域連携の充実が重要とされる（国際医療福祉大学市川病院，2023）．今回，「支援者育成」の体制構築における必要事項を抽出するため，現場のOTらが抱える不安の要因について調査した．
【方法】2023年2月時点で法人内に所属するOTおよび言語聴覚士（ST）計80名を対象とし，72名（OT77%，経験年数9年以下58%）より回答を得た（有効回答率90%）．アンケートはGoogleフォームを用いて無記名とし，回答を持って同意を得るとともに，所属機関の倫理員会にて承認を得た（承認番号24-004）．設問は，AAC支援に関連する卒前教育の有無，研修会参加，支援の経験，対象疾患，支援内容，関連知識，支援における不安な点の7項目とした．
【結果】卒前教育で講義を受けたことがある58.3%，受けたが内容を覚えていない51.5%，臨床実習中におけるAAC支援の見学経験23.6%であった．卒後の研修会参加93.2%，対象の80.8%は支援が必要な患者の担当経験があった．対象疾患は筋萎縮性側索硬化症が76.4%と多く，次いで多系統萎縮症44.4%，脊髄小脳変性症36.1%であった．実際にAAC支援の経験があったのは63.9%であり，支援内容は非エイド87.2%，ローテクエイド93.1%，意思伝達装置72.2%となった．関連知識では，意思伝達装置の申請に伴う費用や制度52.8%，意思伝達装置の導入47.2%が全面的なサポートを必要と回答した．AAC支援における意思伝達装置導入への不安は91.6%にのぼり，その半数はとても不安と回答した．不安の上位5項目は，進行に応じた対応79.2%，環境の評価77.8%，予後予測に基づいた提案72.2%，装置や制度の説明70.8%，身体認知機能の評価62.5%であった．また，半数以上が担当として責任の重圧がある，進め方がイメージできない，継続的な支援の難しさ，業者や在宅機関との連携の難しさも挙げた．
【考察】今回，AAC支援の経験や経験年数に関わらず，支援に関する不安が非常に高かった．不安の要因として，疾患特性の理解と進行に合わせた対応，機器関連の知識，多職種との連携まで幅広い知識が求められるなど，対応力が必要であることが挙げられた．中核的支援者としての重圧も見られ，多職種との役割分担の不十分さも浮き彫りとなった．一方，卒前に難病疾患に出会う機会は限られ，卒後も他疾患でのAAC支援の機会が少なく技術や知識が高まりにくいことで，自信を持てない側面につながっていると考えられた．リハスタッフのスキルアップには知識伝達形式の研修だけでなく，実習形式の研修会，事例検討，情報提供，マニュアル提示が求められる（難病在宅医療支援マニュアル，2018）．さらに，地域で生活する難病者を支援する病院や在宅機関と連携し，相談し合える関係作りも重要と考えられた．
【結語】難病疾患の担当経験があるスタッフでもAAC支援の不安は高く，卒後研修に加え実践能力を養う支援体制の構築が必要である．難病医療協力病院として，院内に限らず地域スタッフのAAC支援への不安を軽減し，高い支援技術を持って対応できる支援者育成に向けて，難病相談・支援センターなど地域支援機関との連携も必要不可欠である．
【方法】2023年2月時点で法人内に所属するOTおよび言語聴覚士（ST）計80名を対象とし，72名（OT77%，経験年数9年以下58%）より回答を得た（有効回答率90%）．アンケートはGoogleフォームを用いて無記名とし，回答を持って同意を得るとともに，所属機関の倫理員会にて承認を得た（承認番号24-004）．設問は，AAC支援に関連する卒前教育の有無，研修会参加，支援の経験，対象疾患，支援内容，関連知識，支援における不安な点の7項目とした．
【結果】卒前教育で講義を受けたことがある58.3%，受けたが内容を覚えていない51.5%，臨床実習中におけるAAC支援の見学経験23.6%であった．卒後の研修会参加93.2%，対象の80.8%は支援が必要な患者の担当経験があった．対象疾患は筋萎縮性側索硬化症が76.4%と多く，次いで多系統萎縮症44.4%，脊髄小脳変性症36.1%であった．実際にAAC支援の経験があったのは63.9%であり，支援内容は非エイド87.2%，ローテクエイド93.1%，意思伝達装置72.2%となった．関連知識では，意思伝達装置の申請に伴う費用や制度52.8%，意思伝達装置の導入47.2%が全面的なサポートを必要と回答した．AAC支援における意思伝達装置導入への不安は91.6%にのぼり，その半数はとても不安と回答した．不安の上位5項目は，進行に応じた対応79.2%，環境の評価77.8%，予後予測に基づいた提案72.2%，装置や制度の説明70.8%，身体認知機能の評価62.5%であった．また，半数以上が担当として責任の重圧がある，進め方がイメージできない，継続的な支援の難しさ，業者や在宅機関との連携の難しさも挙げた．
【考察】今回，AAC支援の経験や経験年数に関わらず，支援に関する不安が非常に高かった．不安の要因として，疾患特性の理解と進行に合わせた対応，機器関連の知識，多職種との連携まで幅広い知識が求められるなど，対応力が必要であることが挙げられた．中核的支援者としての重圧も見られ，多職種との役割分担の不十分さも浮き彫りとなった．一方，卒前に難病疾患に出会う機会は限られ，卒後も他疾患でのAAC支援の機会が少なく技術や知識が高まりにくいことで，自信を持てない側面につながっていると考えられた．リハスタッフのスキルアップには知識伝達形式の研修だけでなく，実習形式の研修会，事例検討，情報提供，マニュアル提示が求められる（難病在宅医療支援マニュアル，2018）．さらに，地域で生活する難病者を支援する病院や在宅機関と連携し，相談し合える関係作りも重要と考えられた．
【結語】難病疾患の担当経験があるスタッフでもAAC支援の不安は高く，卒後研修に加え実践能力を養う支援体制の構築が必要である．難病医療協力病院として，院内に限らず地域スタッフのAAC支援への不安を軽減し，高い支援技術を持って対応できる支援者育成に向けて，難病相談・支援センターなど地域支援機関との連携も必要不可欠である．