[O-05] 日本のジオパークから日本列島の成り立ちを知る

[O05-P15] 地域住民と直接対話で作った４年ぶりの行動計画改訂

*秋吉 秀剛¹、上村 治三¹ (1.山陰海岸ジオパーク推進協議会)

山陰海岸ジオパークは４年に一度のサイクルで行動計画を見直しており、2019年度は改訂の年であった。９月から改訂作業を開始し、１月末に完成するまで５ヶ月かかった。これだけ長期間をかけたのは、利害関係者全員と話し合いの機会を持つためだ。

この背景には、2017年度の日本ジオパーク委員会の指摘がある。すなわち、「ジオパークの将来的方向を定めるための関係者間の情報共有や議論が不足している」というものだ。

「将来的方向を定める」。行動計画はこれの最たるものである。今回の改訂は、愚直なまでに、関係者全員と話し合いを重ねてきた。

山陰海岸ジオパークは東西120ｋｍ、構成する自治体は３府県３市３町と、日本でも有数の広域ジオパークである。利害関係者も当然多い。

これを一つにまとめ、同じベクトルでジオパーク活動に向かうために、２つのことを重視した。

一つは関係者全員が協議に参加し自由に話し合える機会を持つことである。

そしてもう一つはこの話し合いで出された意見をできる限り反映し、実効性のあるものにすること。
この二つに力点を置いて、ようやく完成した行動計画。改訂された中身も大切であるが、そのプロセスに、より大きな意味があったと考える。その一端を紹介する。