2021年5月31日(月) 10:45 〜 12:15 Ch.01 (Zoom会場01)

コンビーナ:田近 英一(東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻)、佐竹 健治(東京大学地震研究所)、沖 大幹(東京大学大学院工学系研究科)、木村 学(国立研究開発法人海洋研究開発機構)、座長:佐竹 健治(東京大学地震研究所)、木村 学(国立研究開発法人海洋研究開発機構)

いま日本学術会議のあり方が問われている．2005年の改革によって学術会議は学協会との関係が希薄になった．若手研究者はもちろん，中堅以上の研究者にも縁遠い存在となりつつあり，学術会議がなくても困らないと公言する研究者もいる．しかし，それは本当だろうか．学術会議において，地球惑星科学委員会は10分科会と約30小委員会など，合計約60の委員会組織からなる学術会議最大の組織である．学術会議は国際学術団体の日本側窓口としての役割も果たしており，地球惑星科学分野の関連団体は全体の1／3を占めている．どちらも突出した規模である．また，学術会議が３年ごとに改定する「学術の大型施設計画・大規模研究計画に関するマスタープラン」は，大型計画実現にきわめて重要なため，地球惑星科学分野全体で申請の支援を行っており，マスタープラン2020には13件，重点大型研究計画には4件が採択された．学術会議は，地球惑星科学コミュニティや社会にとってどのような役割を果たしており，どのような存在意義があるのか，そして学術会議が文字通り「我が国の科学者コミュニティを代表する組織」であるために何が必要であるのかについて議論する．