17:15 〜 18:30
[SSS07-P05] 中部日本の最上部マントルの地震波速度構造
キーワード:最上部マントル構造、火山フロント、中部日本
中部日本は太平洋プレートとフィリピン海プレートの相互作用もあり、複雑なテクトニクス環境の下にある。東北日本からの火山フロントと伊豆諸島の火山フロントは屈曲して接続している。また、中部日本は火山フロント付近に火山が集中してだけではなく、浅間山、長野県北部の火山、飛騨山脈などのように火山帯が多重に存在している。そのような中部日本の最上部マントルの走時トモグラフィーから求めた速度構造分布を外観した。速度構造の推定にはKatsumata(2010)の方法を用いた。浅い部分から順番に速度構造と不連続面の深さを推定していく方法である。
新島などの伊豆諸島の下部には低速度構造が認められる。その低速度分布は、太平洋プレートにつながるというよりもフィリピン海プレートの下面につながっているように見受けられる。東北日本では火山フロント下部に斜めに分布する低速度分布が認められているが、異なった様相を示している。伊豆半島付近では、伊豆諸島下部の低速度分布と伊豆半島の下部の低速度分布は分かれているように見える。いずれも低速度分布は太平洋プレートにつながっているというよりも、斜め西に下がるような面分布をしているように見える。それは、静岡県中西部の下100kmくらいの大きな低速度分布の塊につながっている。富士山の付近も同様の低速度分布をしており、富士山下部の低速度分布(図参照)は、太平洋プレートにつながるわけではなく、斜め西下がりの分布をしてフィリピン海プレート下面につながっているように見受けられる。そのもう少し北側の山梨県付近ではその下部100kmくらいに大きな低速度の塊が認められる。さらにその北側ではその低速度分布のかたまりは目立たなくなっているように見える。焼岳の下部のフィリピン海プレートの上方の深さ100kmに低速度分布の塊が認められる。そのフィリピン海プレート上方の低速度の分布はそのまま飛騨山脈に沿って北に伸びている。その低速度の塊とは別に浅間山や那須岳の下部の上部マントルには低速度分布の塊が認められる。那須岳下部の低速度分布は太平洋プレートにつながっているようにも見受けられるが、妙高下部と飛騨山脈下部の低速度分布は西下がりの斜めの分布をしているように見受けられる。北方にいくと東北地方の火山フロントの低速度分布以外は目立たなくなる。
以上は見かけ上の速度分布の特徴を述べただけで、このような速度分布がどのような意味を持つかは、検討中である。
謝辞:本調査には、国立研究開発法人防災科学技術研究所、北海道大学、弘前大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、高知大学、九州大学、鹿児島大学、気象庁、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国土地理院、青森県、東京都、静岡県、神奈川県温泉地学研究所、横浜市及び国立研究開発法人海洋開発研究機構及のデータを利用している.地形には国土地理院のデータを用いている。
新島などの伊豆諸島の下部には低速度構造が認められる。その低速度分布は、太平洋プレートにつながるというよりもフィリピン海プレートの下面につながっているように見受けられる。東北日本では火山フロント下部に斜めに分布する低速度分布が認められているが、異なった様相を示している。伊豆半島付近では、伊豆諸島下部の低速度分布と伊豆半島の下部の低速度分布は分かれているように見える。いずれも低速度分布は太平洋プレートにつながっているというよりも、斜め西に下がるような面分布をしているように見える。それは、静岡県中西部の下100kmくらいの大きな低速度分布の塊につながっている。富士山の付近も同様の低速度分布をしており、富士山下部の低速度分布(図参照)は、太平洋プレートにつながるわけではなく、斜め西下がりの分布をしてフィリピン海プレート下面につながっているように見受けられる。そのもう少し北側の山梨県付近ではその下部100kmくらいに大きな低速度の塊が認められる。さらにその北側ではその低速度分布のかたまりは目立たなくなっているように見える。焼岳の下部のフィリピン海プレートの上方の深さ100kmに低速度分布の塊が認められる。そのフィリピン海プレート上方の低速度の分布はそのまま飛騨山脈に沿って北に伸びている。その低速度の塊とは別に浅間山や那須岳の下部の上部マントルには低速度分布の塊が認められる。那須岳下部の低速度分布は太平洋プレートにつながっているようにも見受けられるが、妙高下部と飛騨山脈下部の低速度分布は西下がりの斜めの分布をしているように見受けられる。北方にいくと東北地方の火山フロントの低速度分布以外は目立たなくなる。
以上は見かけ上の速度分布の特徴を述べただけで、このような速度分布がどのような意味を持つかは、検討中である。
謝辞:本調査には、国立研究開発法人防災科学技術研究所、北海道大学、弘前大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、高知大学、九州大学、鹿児島大学、気象庁、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国土地理院、青森県、東京都、静岡県、神奈川県温泉地学研究所、横浜市及び国立研究開発法人海洋開発研究機構及のデータを利用している.地形には国土地理院のデータを用いている。