[S-VC32] 火山防災の基礎と応用

[SVC32-P03] 白山の火山噴火時における降灰調査手法の検討

*江川 香¹、佐々木 寿¹、加藤(成毛) 志乃¹、藤田 浩司¹、杉下 七海¹、本田 正和²、杉崎 亮太²、倉田 圭² (1.アジア航測（株）、2.国土交通省北陸地方整備局金沢河川国道事務所)

キーワード：火山噴火、緊急調査、降灰調査、平常時準備

白山は石川県と岐阜県の県境に位置する標高2702 mの活火山である。白山は過去１万年間に少なくとも23回噴火しており、1554年の噴火では小規模な火砕流が発生している。また、近年では山頂付近を震源とする火山性地震が発生している。令和３年３月に白山火山噴火緊急減災対策砂防計画が策定され、白山では降灰が水蒸気噴火では火口から約12 km、マグマ噴火では火口から約38 kmの範囲まで到達することが想定されている。国土交通省では、土砂災害防止法に基づき火山噴火に起因する土石流と対象とした緊急調査が必要となるため、平常時からの準備を進めている。本発表では、白山の火山噴火時における降灰調査手法の検討について紹介する。
火山噴火時にはヘリコプターを用いた上空からの調査により、火口の位置および明瞭な火山灰等の堆積範囲等の確認が必要となる。火山噴火時に迅速で効率的な調査が可能なように、白山周辺の飛行ルートおよび調査地点の設定、調査地点別の確認ポイントについて検討し、ヘリ調査地点台帳を整備している。地上の現地調査では、降灰厚の等値線（アイソパック）を効率的に描くための調査が求められるため、降灰範囲をメッシュで区切り、降灰量調査地点を設定している。メッシュサイズは水蒸気噴火の影響範囲内が2 km、マグマ噴火の影響範囲内が5 kmとしている。白山は山体周辺に道路が少ないため、メッシュを設定しても降灰量調査地点が設定できない場合も多いのが特徴である。降灰量調査地点は地点別の台帳を作成し、緯度・経度に加え、カーナビで利用できるマップコードを記載し、現地写真とともに整理している。一方、現地調査を行わずに、降灰状況を迅速に把握する手法として、既存の監視カメラを用いた手法も検討している。監視カメラ画像に映る構造物の高さや道路の白線など降灰厚を把握できる代表的な対象物を監視カメラごとに整理し、監視カメラ台帳を作成している。この手法は降灰量調査だけではなく、積雪期の噴火における積雪調査にも利用可能である。火山噴火時に迅速な対応を行うため、国土交通省の職員による訓練も実施している。実際の火山灰を用いた降灰量調査、ヘリ画像から降灰範囲を推定、現地調査結果から降灰厚の等値線を描くなどの実際に行う内容についての訓練を実施している。白山では山体周辺の道路が限られ、地上からの降灰調査が実施できない可能性もあるため、今後はUAVや人工衛星画像を活用した降灰調査手法の検討も必要になると考えられる。