日本地球惑星科学連合2024年大会

講演情報

[J] 口頭発表

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[U-15] 2024年能登半島地震(1:J)

2024年5月28日(火) 13:45 〜 15:15 コンベンションホール (CH-A) (幕張メッセ国際会議場)

座長:鷺谷 威(名古屋大学減災連携研究センター)、卜部 厚志(新潟大学災害・復興科学研究所)、和田 章(東京工業大学)、宮地 良典(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター)

14:45 〜 15:00

[U15-05] 石川県内灘町における令和6年能登半島地震に伴う液状化現象と地形変化

★招待講演

*遠藤 徳孝1ジェンキンズ ロバート1中瀬 千遥2細矢 卓志2、金沢大学地球惑星科学コース 有志メンバー (1.金沢大学理工学域地球惑星科学専攻、2.中央開発株式会社)

キーワード:液状化、能登半島地震、内灘、UAV LiDAR

本報告では,内灘町とかほく市の境界付近において,2024年1月1日に発生した能登半島地震による液状化現象の被害が大きかった西荒屋を対象に行った現地調査及び地形測量の結果について述べる.対象地域は,産総研地質図によると一帯が完新世の海岸・砂丘堆積物で砂丘も現存しており,日本3大砂丘の1つ内灘砂丘の南(東)側(日本海と反対側)に位置する.砂丘上部にも別の住宅街が発達しているが,ここでは液状化などの大きな被害は皆無に近く,本対象地域はこれと対照的である.対象地域は内灘砂丘の内陸側のふもとに位置し,住宅地よりさらに内陸側にはかつて海跡湖(河北潟)があって,現在は大部分が干拓により田畑や酪農地になっている.
顕著な観察事実として噴砂と地割れの発生が挙げられる.住宅地であるためほとんどの場所でアスファルトやコンクリートで舗装されており,未舗装であるのは田畑および公園や運動場などに限られる.しかし,地震発生約3週間後でも,未舗装の場所だけでなく,舗装された道路にも多量の砂が堆積していた.当然ながらアスファルトを砂粒子が通過することはできないので,地割れした個所から出てきた砂が移動してアスファルトの上に堆積したものである.公園やグラウンドなどでは,発生時の状態をほぼ保った噴砂や地割れ箇所の断面を観察することができた.一部の場所では,地割れと噴砂の両方が同一箇所で起きていた.そこでの産状は,地割れによって噴砂(の堆積層)が切られていることから,噴砂が先でその後地割れが起きたと解釈される.また,切られた噴砂の層が形を保っていたことから,地割れの発生は,噴砂がある程度固結するくらいの時間が経ってからだったと推定される.しかし,マスメディアで報道された防犯カメラの映像によると,別の場所では地震動と同時に大きく側方移動が発生しており,地割れや側方移動の発生時期は場所によって異なると推察される.噴砂の量,及び,噴砂や地割れの分布については,住宅地であるため定量的かつ網羅的なデータを得ることはできなかったが,後で述べる航空写真からある程度の傾向を見て取れた.地形変化の観点からは,道路や庭先を舗装していたアスファルト,コンクリート,石畳およびタイルなどがめくれ上がる現象が,住宅街が広がる緩傾斜地と河北潟(干拓地)につながる平坦面との間を走る道路(162号線)に沿って多数発生していた点が特徴として挙げられる.建物の沈下は,162号線沿いだけでなく多くの箇所で観測され,特に重量の大きい建物の沈下量が大きい.
次にUAV-LiDAR測量の結果を述べる.地震後の地形データとして水平方向の分解能が1.5 cm,垂直方向の誤差が10 cm以下の高精度の地形図を得た.地震前の地形データとして国土地理院が提供する5 mメッシュDEMを用い,両者を比較した.地震前後の差分をとったところ,本調地域の大部分で垂直方向に20 cm以上地盤沈下が生じ,大きいところでは1 m近い沈下が起きていた.噴砂が大量に発生したことからして,広い範囲で砂層の圧密が進み地表面が沈下したと考えられる.一方で,地表面が隆起した場所が帯状に分布していることも明らかになった.これは,162号線の道路沿いの,それに直交する道路や敷地で舗装面がめくれ上がった場所を反映している.こうした隆起は,真下からの突き上げではなく,砂丘から潟への斜面に沿って側方移動した地塊が,比較的水平に近い162号線付近の地表に乗り上げたものと考えられる.LiDAR測量の際に同時に撮られた航空写真で確認すると(航空写真で確認できたものに限るが),長く直線的に伸びる大きめの地割れは比較的砂丘に近い場所(住宅地(標高0~6 m)の中では比較的標高が高い場所(標高3 m以上))で多い一方,噴砂(特に噴出個所が確認できた箇所)は比較的低地に近い場所(標高3 m以下)でも多く見られた.
今回の地震では,内灘砂丘の上部の住宅街や砂丘の急斜面の崩壊はほとんど見られていない一方,調査対象地域は多くの面で現在も復興途上である.道路などの地上インフラはある程度復旧が進んでいるのに対し,地下設備である水道の復旧は大幅に遅れている.今回この地域で液状化・流動化による大きな被害が出たのは地下水位が地表に近いことが関係していると考えられる.地震前から内灘町の公式サイトで公開されていた液状化ハザードマップと今回の地震による被害状況の分布を比較すると,被害という点では沈下であっても隆起であっても変わらないため,大局的にはそれほど違っていない印象を受ける.しかし,調査対象とした西荒屋地区の中でも地表面の変化の仕方には差異があり,それらを地震前後の地形データによって数値的に評価できたことは,今後の減災対策や災害後の対応策指針に貢献できると思われる.