[0671] Chronotropic Incompetenceに対する運動処方について
Keywords:運動処方, 変時不全, ＡＴ
【はじめに，目的】
心拍予備能の低下を示す患者Chronotropic Incompetence（以下，変時不全）に対して，以前我々は，予測最高心拍数（220－年齢）からKarvonen法（k＝0.4-0.6）により導き出した目標心拍数が，実際に計測したAT時の心拍数（AT1分前の心拍数）に比べ，有意に高い値となる事を示した。今回は，呼気ガス分析併用心肺運動負荷試験（以下，CPX）により得られた症候限界時の心拍数を基に，Karvonen法で算出した目標心拍数と，実際のAT時の心拍数を求め，ガイドラインで推奨される心拍予備能の40-60％に該当するのか調べた。
【対象】
本研究の対象は，次の①から④に該当する61人とした。①急性期より心臓リハビリテーションを施行し，退院時にCPXを実施した患者。②β遮断薬を服用していない患者。③洞結節からの調節を受けない不整脈を有する患者。④変時不全として症候限界時の心拍数が予測最高心拍数の75％以下の患者。
【方法】
本研究に用いたデータは，治療の一環として行なったCPXから得られたデータを基に後方視的に分析した。同一被験者におけるAT時の心拍数と，症候限界時の心拍数から，Karvonen法により得られた心拍数の2群を比較検討した。Karvonen法の運動強度係数（k）値は，ガイドラインでATと同等とされる0.4-0.6とした。統計は，正規性の検定の後，対応のある2群の差の検定を行い，有意差を求めた。有意水準は5％とした。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究であり，院内の倫理審査会の承認を得て行った。
【結果】
AT時心拍数とKarvonen法のk値=0.4では，有意差なし。k=0.5では，有意差を認めた（p＜0.05）。k=0.6では，有意差を認めた（p＜0.01）。
【考察】
ATレベルでの運動処方を考えた場合，CPXの普及が進んでいない現状では，症候限界性の運動負荷試験を行ない，変時不全の有無を確認の上で，Karvonen法などの予測式に当てはめ運動強度を決定する事が望ましい。その際の係数は，ATとの有意差を認めないk＝0.4を上限に運動処方を始めると，安全に運動処方を行なえると考える。
【理学療法学研究としての意義】
CPXを有しない施設においても，ATを基準とした運動処方が行なえる一考案となる研究である。
心拍予備能の低下を示す患者Chronotropic Incompetence（以下，変時不全）に対して，以前我々は，予測最高心拍数（220－年齢）からKarvonen法（k＝0.4-0.6）により導き出した目標心拍数が，実際に計測したAT時の心拍数（AT1分前の心拍数）に比べ，有意に高い値となる事を示した。今回は，呼気ガス分析併用心肺運動負荷試験（以下，CPX）により得られた症候限界時の心拍数を基に，Karvonen法で算出した目標心拍数と，実際のAT時の心拍数を求め，ガイドラインで推奨される心拍予備能の40-60％に該当するのか調べた。
【対象】
本研究の対象は，次の①から④に該当する61人とした。①急性期より心臓リハビリテーションを施行し，退院時にCPXを実施した患者。②β遮断薬を服用していない患者。③洞結節からの調節を受けない不整脈を有する患者。④変時不全として症候限界時の心拍数が予測最高心拍数の75％以下の患者。
【方法】
本研究に用いたデータは，治療の一環として行なったCPXから得られたデータを基に後方視的に分析した。同一被験者におけるAT時の心拍数と，症候限界時の心拍数から，Karvonen法により得られた心拍数の2群を比較検討した。Karvonen法の運動強度係数（k）値は，ガイドラインでATと同等とされる0.4-0.6とした。統計は，正規性の検定の後，対応のある2群の差の検定を行い，有意差を求めた。有意水準は5％とした。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究であり，院内の倫理審査会の承認を得て行った。
【結果】
AT時心拍数とKarvonen法のk値=0.4では，有意差なし。k=0.5では，有意差を認めた（p＜0.05）。k=0.6では，有意差を認めた（p＜0.01）。
【考察】
ATレベルでの運動処方を考えた場合，CPXの普及が進んでいない現状では，症候限界性の運動負荷試験を行ない，変時不全の有無を確認の上で，Karvonen法などの予測式に当てはめ運動強度を決定する事が望ましい。その際の係数は，ATとの有意差を認めないk＝0.4を上限に運動処方を始めると，安全に運動処方を行なえると考える。
【理学療法学研究としての意義】
CPXを有しない施設においても，ATを基準とした運動処方が行なえる一考案となる研究である。