[0679] 「大腿骨頸部および転子部骨折」におけるADLと退院先についての検討
Keywords:Barthel Index, 大腿骨頚部骨折, 転帰
目的
高齢者人口の増加に伴い大腿骨頸部，転子部骨折は，2010年では11万人であったが，2020年には22万人に増加すると予測されている。大腿骨頸部，転子部骨折の治療目的は，下肢の支持性を求め合併症や廃用性症候群を予防し，早期に受傷前の生活を目指すことであり，骨癒合術や人工骨頭置換術後，早期の立位歩行練習が推奨されている。本研究の目的は合併症を有した大腿骨頸部，転子部骨折による手術施行例について，退院先，退院時ADL「BI」，認知症の有無などについて調査，検討することである。
対象
2011年，2012年に当院（市中急性期）で，大腿骨頸部，転子部骨折により手術を施行し，理学療法を実施した患者66名，平均年齢81.4±9.5歳，男性16名，女性50名で，術式は人工骨頭置換術20名，ハンソンピン固定術5名，ガンマネイル固定術41名であった。合併症を有する患者は，延べ数で認知症40名，運動器疾患30名，循環器疾患17名，代謝疾患7名，呼吸器疾患7名，脳血管疾患4名，消化器疾患3名であった。
方法
調査検討項目は，退院先（自宅群，非自宅群）における，1.理学療法開始時，退院時BI，2.入院前ADL（自立，介助），3.認知症の有無，さらに，認知症の有無における，4.理学療法開始時，退院時BI，5.入院前ADL（自立，介助），6.退院先（自宅，非自宅）とした。各データは入院中の診療記録より抽出した。分析方法は，退院先を2群（自宅，非自宅）に分け理学療法開始時，退院時BIをそれぞれt検定で分析し，入院前ADL2群（自立，介助），認知症の有無については，それぞれカイ2剰検定及びクロス集計表を用いて分析した。同様に認知症の有無における，開始時，退院時BIをt検定で，入院前ADL2群，退院先2群についてカイ2剰検定で分析した。なお統計学的有意水準は5％未満とした。
説明と同意
本研究は当院倫理委員会で承認を得た後,対象者に説明を行い，同意を得た。各データは個人識別ができないよう実施した。
結果
退院先では，自宅退院群の理学療法開始時BIは25.5±16.6，非自宅群では13.8±12.3，退院時BIはそれぞれ69.9±30.8，34.0±22.8であり，入院前ADL2群については自立群で自宅退院が58.5％，非自宅退院が40.0％，認知症有無については自宅群で43.9％，非自宅群で88.0％に認知症が認められた。認知症の有無によるBIは，認知症無の群の開始時BIは33.7±15.5，認知症有で12.9±10.1であった。また，退院時BIはそれぞれ92.1±9.1，33.0±18.4と認知症を有している患者は理学療法開始時及び退院時のBIが有意に低かった。入院前ADLでの自立群は，認知症無では92.3％，認知症有では25.0％で，認知症無の自立が多くみられ，自宅退院群は，それぞれ88.5％ 45.0％で認知症無が多くみられた。退院先（自宅群，非自宅群）における入院前ADL2群を除き統計学的有意差が認められた。
考察
自宅退院群は，理学療法開始時BIは25点と，非自宅群13点に比べ，約2倍の高いBIで理学療法が開始できていることがわかった。また，当然のことであるが退院時BIも自宅群70点，非自宅群34点と自宅群で有意にBIが高かった。知久は大腿骨頸部骨折患者のBIと退院先について，開始時BIが35点以上で自宅退院，25点以下では転院または介護施設への転所の可能性が高く，自宅退院の退院時BIは76.5点であったと報告しているが，今回我々の結果では開始時及び退院時ともやや低いBIで自宅退院ができていた。開始時及び退院時BIが高く，入院前ADLが自立し認知症が認められなければ自宅退院が可能であるが，入院前のADLに介助が必要で認知症を合併している患者は自宅への退院が難しい結果が得られた。とくに非自宅退院者の約8割に認知症を合併していた。認知症の有無における，開始時BIは認知症無で34点，認知症有で13点，退院時BIはそれぞれ92点，33点で認知症無が有意に高かった。入院前ADLでは自立群の9割が認知症無で，認知症有で2割が自立していた，認知症無の9割が自宅退院で認知症有の自宅退院はわずか4割であった。寺山らは，大腿骨近位部骨折の自宅退院の要因として個人的要因と環境的要因が影響し，キーパーソンの続柄とADL能力が重要とされている。今回，入院前，退院時ADL能力，認知症の有無で退院先がある程度決定される傾向にあったが，65歳以上高齢者の独居世帯が33.7％という墨田区の地域特性もあるのではないかと思われる。
研究の意義
大腿骨頸部，転子部骨折術後において，入院前ADL能力，理学療法開始時，退院時BIが高く，認知症を合併していない場合は，自宅退院の傾向にあることがわかった。
高齢者人口の増加に伴い大腿骨頸部，転子部骨折は，2010年では11万人であったが，2020年には22万人に増加すると予測されている。大腿骨頸部，転子部骨折の治療目的は，下肢の支持性を求め合併症や廃用性症候群を予防し，早期に受傷前の生活を目指すことであり，骨癒合術や人工骨頭置換術後，早期の立位歩行練習が推奨されている。本研究の目的は合併症を有した大腿骨頸部，転子部骨折による手術施行例について，退院先，退院時ADL「BI」，認知症の有無などについて調査，検討することである。
対象
2011年，2012年に当院（市中急性期）で，大腿骨頸部，転子部骨折により手術を施行し，理学療法を実施した患者66名，平均年齢81.4±9.5歳，男性16名，女性50名で，術式は人工骨頭置換術20名，ハンソンピン固定術5名，ガンマネイル固定術41名であった。合併症を有する患者は，延べ数で認知症40名，運動器疾患30名，循環器疾患17名，代謝疾患7名，呼吸器疾患7名，脳血管疾患4名，消化器疾患3名であった。
方法
調査検討項目は，退院先（自宅群，非自宅群）における，1.理学療法開始時，退院時BI，2.入院前ADL（自立，介助），3.認知症の有無，さらに，認知症の有無における，4.理学療法開始時，退院時BI，5.入院前ADL（自立，介助），6.退院先（自宅，非自宅）とした。各データは入院中の診療記録より抽出した。分析方法は，退院先を2群（自宅，非自宅）に分け理学療法開始時，退院時BIをそれぞれt検定で分析し，入院前ADL2群（自立，介助），認知症の有無については，それぞれカイ2剰検定及びクロス集計表を用いて分析した。同様に認知症の有無における，開始時，退院時BIをt検定で，入院前ADL2群，退院先2群についてカイ2剰検定で分析した。なお統計学的有意水準は5％未満とした。
説明と同意
本研究は当院倫理委員会で承認を得た後,対象者に説明を行い，同意を得た。各データは個人識別ができないよう実施した。
結果
退院先では，自宅退院群の理学療法開始時BIは25.5±16.6，非自宅群では13.8±12.3，退院時BIはそれぞれ69.9±30.8，34.0±22.8であり，入院前ADL2群については自立群で自宅退院が58.5％，非自宅退院が40.0％，認知症有無については自宅群で43.9％，非自宅群で88.0％に認知症が認められた。認知症の有無によるBIは，認知症無の群の開始時BIは33.7±15.5，認知症有で12.9±10.1であった。また，退院時BIはそれぞれ92.1±9.1，33.0±18.4と認知症を有している患者は理学療法開始時及び退院時のBIが有意に低かった。入院前ADLでの自立群は，認知症無では92.3％，認知症有では25.0％で，認知症無の自立が多くみられ，自宅退院群は，それぞれ88.5％ 45.0％で認知症無が多くみられた。退院先（自宅群，非自宅群）における入院前ADL2群を除き統計学的有意差が認められた。
考察
自宅退院群は，理学療法開始時BIは25点と，非自宅群13点に比べ，約2倍の高いBIで理学療法が開始できていることがわかった。また，当然のことであるが退院時BIも自宅群70点，非自宅群34点と自宅群で有意にBIが高かった。知久は大腿骨頸部骨折患者のBIと退院先について，開始時BIが35点以上で自宅退院，25点以下では転院または介護施設への転所の可能性が高く，自宅退院の退院時BIは76.5点であったと報告しているが，今回我々の結果では開始時及び退院時ともやや低いBIで自宅退院ができていた。開始時及び退院時BIが高く，入院前ADLが自立し認知症が認められなければ自宅退院が可能であるが，入院前のADLに介助が必要で認知症を合併している患者は自宅への退院が難しい結果が得られた。とくに非自宅退院者の約8割に認知症を合併していた。認知症の有無における，開始時BIは認知症無で34点，認知症有で13点，退院時BIはそれぞれ92点，33点で認知症無が有意に高かった。入院前ADLでは自立群の9割が認知症無で，認知症有で2割が自立していた，認知症無の9割が自宅退院で認知症有の自宅退院はわずか4割であった。寺山らは，大腿骨近位部骨折の自宅退院の要因として個人的要因と環境的要因が影響し，キーパーソンの続柄とADL能力が重要とされている。今回，入院前，退院時ADL能力，認知症の有無で退院先がある程度決定される傾向にあったが，65歳以上高齢者の独居世帯が33.7％という墨田区の地域特性もあるのではないかと思われる。
研究の意義
大腿骨頸部，転子部骨折術後において，入院前ADL能力，理学療法開始時，退院時BIが高く，認知症を合併していない場合は，自宅退院の傾向にあることがわかった。