[2060] 呼吸理学療法における地域医療連携
呼吸理学療法は呼吸器系に何らかの問題がある患者に対して行われる理学療法であり様々な病態（疾患）に対して介入される。対象は病態で大きく分別すると一時的な問題が生じる急性呼吸不全，慢性的に問題が続く慢性呼吸不全があり，原因は炎症，呼吸器系構造や呼吸筋の神経筋障害などによる拘束性障害や閉塞性障害が挙げられる。特徴として，慢性化する疾患かつ高齢者が多い傾向があり，入院加療を必要としないために地域で加療しながら生活を続けることが少なくない。このような呼吸不全は活動制限が生じ日常生活へ影響を及ぼすために理学療法介入が必要であり，呼吸リハビリテーションマニュアル「運動療法」に理学療法の有用性が示されている。また，今後，慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者数の増加が推測され，間質性肺炎など新たな疾病への介入を考慮すると理学療法に対して需要が漸増すると予測できる。
診療報酬制度をからみられる日本における医療の方向性は，急性医療の充実と在宅医療の推進である。理学療法が関与するリハビリテーション医療も同様で，これに伴い各フェーズ別に医療機関の役割が明確化され，理学療法介入の場が急性期，回復期，生活期（維持期）ごとに施設が異なることも少なくない。単独施設であれば情報共有や情報交換を行いながら理学療法介入をすすめられるが，多施設になると円滑かつ有効な介入に問題が生じることが予測される。この問題を解決するために連携体制を確立する必要があり，脳血管障害や大腿骨頸部骨折においては診療報酬制度もあり多くの地域にて医療連携が行われている。今後，呼吸器疾患においても医療連携が整備されることが望まれる。この医療連携とは，医療・病院管理用語辞典によると「地域における医療提供の最適化」を目的に「保健や医療などに関する事柄について複数の医療機関が相互に連絡を取り合い，連携して患者に最適な医療を提供すること」と明記されている。しかし，実際の医療の現場ではどのような連携がされているでしょうか。雑多な業務の中では，患者の転院時に報告書を送付のみになっていないでしょうか。理想論のみが正しいわけでないが，より質の高い理学療法を提供するために適切な連携をすすめる必要がある。呼吸器疾患の方が地域で療養を続けるためには，日常生活環境下で医学的管理を含め自己管理を自身で行うことが求められ，各々の生活，価値観，地域特性に相違を考慮した地域連携が必要となる。
地域連携における呼吸理学療法の役割は，呼吸練習，排痰介助，運動療法やADL練習などが主な介入であり基本的な介入は同様であるが，各フェーズによって焦点が異なる。急性期であれば，早期に呼吸状態を改善させながら廃用症候群を予防し可能な限り離床をすすめ，慢性期であれば身体機能，ADLやQOLの改善が中心となり，生活期（維持期）であれば慢性期の役割を果たしつつ疾病管理が必要となる。これらを考慮して地域で医療連携をすすめる際にWagnerが提唱している慢性疾患モデルが参考になる。慢性疾患ケアには医療システムのみならず意欲的な患者と体制の整った診療チームが必要であると述べている。まずは，この診療チーム組織として地域の医療資源状況を把握する必要があり，呼吸器系の理学療法に対応できる施設かどうか，どのようなスタッフが関与できるか，連携する施設が相互に確認することが必要である。最近では地域で活躍する理学療法士が増加しているが，マンパワー不足もあり多職種での介入となることが少なくない。そして呼吸器系の疾患では，理学療法，薬物療法やセルフマネージメントなど様々な領域での介入が必要となる。理学療法をすすめながら薬物の管理（吸入指導），疾病管理，日常生活指導などのすべての領域に理学療法士が介入できるが，各々の専門性を考慮すると看護師や薬剤師などと共同することも有用であると考える。しかし，理学療法以外の知識や技術が不要ということではなく，円滑な連携をすすめるためにも基本的な知識や技術について習得は必要である。このような多施設多職種連携するためには，相互に知識や技術の共通認識や共通言語が必要となる。そして疾病の予後，介入方針やアウトカムなど密なる情報共有，情報交換方法は言うまでもないが，スタッフ間，患者間との信頼関係構築も円滑な地域連携をすすめる上で忘れてはならない要素である。
このような円滑な地域医療連携がすすめられると質の高い理学療法（医療）を提供できる。理学療法士は，理学療法の専門家として知識や技術提供が求められ運動や日常生活に関する分野でコーディネーターとしての役割があると考える。医療制度が変遷する中，限りある医療資源を最大限に有効活用することを意識し，地域連携体制を組織することは地域で療養されている方のみならず医療者にとっても有益であると思われる。円滑な地域連携のために各フェーズによって介入焦点の相違を考慮し，シームレスな理学療法が提供できるような介入をすすめることが望まれる。今回，地域医療連携に関わる理学療法士は，理学療法を提供するのみでなく在宅療養をコーディネートする一員として重要な役割があることについて報告する。
診療報酬制度をからみられる日本における医療の方向性は，急性医療の充実と在宅医療の推進である。理学療法が関与するリハビリテーション医療も同様で，これに伴い各フェーズ別に医療機関の役割が明確化され，理学療法介入の場が急性期，回復期，生活期（維持期）ごとに施設が異なることも少なくない。単独施設であれば情報共有や情報交換を行いながら理学療法介入をすすめられるが，多施設になると円滑かつ有効な介入に問題が生じることが予測される。この問題を解決するために連携体制を確立する必要があり，脳血管障害や大腿骨頸部骨折においては診療報酬制度もあり多くの地域にて医療連携が行われている。今後，呼吸器疾患においても医療連携が整備されることが望まれる。この医療連携とは，医療・病院管理用語辞典によると「地域における医療提供の最適化」を目的に「保健や医療などに関する事柄について複数の医療機関が相互に連絡を取り合い，連携して患者に最適な医療を提供すること」と明記されている。しかし，実際の医療の現場ではどのような連携がされているでしょうか。雑多な業務の中では，患者の転院時に報告書を送付のみになっていないでしょうか。理想論のみが正しいわけでないが，より質の高い理学療法を提供するために適切な連携をすすめる必要がある。呼吸器疾患の方が地域で療養を続けるためには，日常生活環境下で医学的管理を含め自己管理を自身で行うことが求められ，各々の生活，価値観，地域特性に相違を考慮した地域連携が必要となる。
地域連携における呼吸理学療法の役割は，呼吸練習，排痰介助，運動療法やADL練習などが主な介入であり基本的な介入は同様であるが，各フェーズによって焦点が異なる。急性期であれば，早期に呼吸状態を改善させながら廃用症候群を予防し可能な限り離床をすすめ，慢性期であれば身体機能，ADLやQOLの改善が中心となり，生活期（維持期）であれば慢性期の役割を果たしつつ疾病管理が必要となる。これらを考慮して地域で医療連携をすすめる際にWagnerが提唱している慢性疾患モデルが参考になる。慢性疾患ケアには医療システムのみならず意欲的な患者と体制の整った診療チームが必要であると述べている。まずは，この診療チーム組織として地域の医療資源状況を把握する必要があり，呼吸器系の理学療法に対応できる施設かどうか，どのようなスタッフが関与できるか，連携する施設が相互に確認することが必要である。最近では地域で活躍する理学療法士が増加しているが，マンパワー不足もあり多職種での介入となることが少なくない。そして呼吸器系の疾患では，理学療法，薬物療法やセルフマネージメントなど様々な領域での介入が必要となる。理学療法をすすめながら薬物の管理（吸入指導），疾病管理，日常生活指導などのすべての領域に理学療法士が介入できるが，各々の専門性を考慮すると看護師や薬剤師などと共同することも有用であると考える。しかし，理学療法以外の知識や技術が不要ということではなく，円滑な連携をすすめるためにも基本的な知識や技術について習得は必要である。このような多施設多職種連携するためには，相互に知識や技術の共通認識や共通言語が必要となる。そして疾病の予後，介入方針やアウトカムなど密なる情報共有，情報交換方法は言うまでもないが，スタッフ間，患者間との信頼関係構築も円滑な地域連携をすすめる上で忘れてはならない要素である。
このような円滑な地域医療連携がすすめられると質の高い理学療法（医療）を提供できる。理学療法士は，理学療法の専門家として知識や技術提供が求められ運動や日常生活に関する分野でコーディネーターとしての役割があると考える。医療制度が変遷する中，限りある医療資源を最大限に有効活用することを意識し，地域連携体制を組織することは地域で療養されている方のみならず医療者にとっても有益であると思われる。円滑な地域連携のために各フェーズによって介入焦点の相違を考慮し，シームレスな理学療法が提供できるような介入をすすめることが望まれる。今回，地域医療連携に関わる理学療法士は，理学療法を提供するのみでなく在宅療養をコーディネートする一員として重要な役割があることについて報告する。