[O-0482] リハビリテーション職における腰痛実態調査
―ハード・ソフト両側面での施設間腰痛有訴率比較―
キーワード：腰痛予防, 多施設間調査, 職場環境
【はじめに，目的】わが国では海外とは異なり，急性期病院のみでなく，回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期リハ病棟）としてリハビリテーション（以下，リハ）を集中的に実施する施設を有し，特に積極的な離床が実践されている。重度の患者においても同様であり，移乗時等の介助・介護が負担になり腰痛を引き起こすケースは少なくない。そこで，当院では8年前から回復期リハ病棟において腰痛の調査およびリフトなどの福祉用具の拡充等のハード面での介入を行ったが，十分な改善が得られなかった。しかし，福祉用具使用方法のみならず，アセスメント等を両側面での介入により看護・介護職において若干の改善を認めた。しかし，リハビリテーション職（以下，リハ職）においてはあまり改善がみられなかった。
そこで，今回は，研究参加の同意の得られた施設にアンケートを配布し，所属している職員の腰痛状況および，各施設における福祉機器の導入状況を把握し，今後の具体的な腰痛予防対策を講じることを目的として研究を実施した。
【方法】
協力施設には，施設のリハ管理職に対し，病院施設の機能やリハ職員数，腰痛予防に対する研修の有無，福祉用具の種類と数等について施設アンケートを実施した。また，協力施設に勤務する理学療法士（以下，PT），作業療法士（以下，OT），言語聴覚士（以下，ST）に対し，勤務状況や腰痛に関する自己記入式アンケート（以下，腰痛アンケート）を実施した。施設アンケートおよび腰痛アンケートは日本ノーリフト協会のアンケートを参考に独自に作成したものを使用した。
統計解析は，施設アンケートから施設の福祉用具の充実度や腰痛予防教育の有無における最近1ヶ月以内に腰が痛くなった者（以下，腰痛有訴者）の割合についての比較，PT，OT，STの各職種間での腰痛に関連する要因の比較をχ2検定を用いて行った。有意水準を5％未満とした。
【結果】
回答数は799名（男性373名，女性424名，不明2名：平均年齢29.0±6.1歳）で，平均経験年数は5.63±5.2年であった。職種の内訳としてPTが463名，OTが224名，STが109名，不明が3名であった。
全体では腰痛有訴者は377名（52.3％）と多く，各施設間では14.3～66.7％と大きく異なっていた。また，職場の腰痛予防対策の講習会や勉強会に参加したことがない者で腰痛有訴者が64.6%であるのに対し，参加したことがある者は35.4%と有意に少なかった（p＜0.01）。しかし，福祉用具の充実度（リフト，アームレストが取り外せる車いすの有無）では腰痛有訴率に有意差は認められなかった（p＞0.05）。労働環境としては，一人で介助しないといけないと感じている者は77.1％で，抱え上げを行っている者は53.8％であった。福祉用具の使用状況については，特にリフトは使用経験が27.9％，使用頻度（月1回以上）は7.3％と低かった。
PT，OT，STの各職種間の比較において，腰痛有訴率には有意差は認められなかった。
【考察】
腰痛は保健衛生業に多いと言われており，今回はリハ職においても腰痛の有訴率は52.3％と苦慮しているものが多いことが明らかになり，腰痛予防対策を講じる必要性があることが示唆された。腰痛予防対策指針では，作業管理・作業環境管理・健康管理・労働衛生教育が必要と言われている。今回の結果から，作業環境管理の一環として，福祉用具の充実が必要であると考えられたが，今回の腰痛有訴率には関係がなかった。
また，各施設での腰痛予防対策に関する勉強会への参加が腰痛有訴率に関係していたこと，一人で介助をしないといけないと感じている者が多く，実際に抱え上げを行っている者が53.8％もいたことから，労働衛生教育が重要であることが示唆された。
【理学療法学研究としての意義】医療機関や社会福祉施設で働く職員に対して，適切な腰痛予防対策が行うための資料となり得る。
そこで，今回は，研究参加の同意の得られた施設にアンケートを配布し，所属している職員の腰痛状況および，各施設における福祉機器の導入状況を把握し，今後の具体的な腰痛予防対策を講じることを目的として研究を実施した。
【方法】
協力施設には，施設のリハ管理職に対し，病院施設の機能やリハ職員数，腰痛予防に対する研修の有無，福祉用具の種類と数等について施設アンケートを実施した。また，協力施設に勤務する理学療法士（以下，PT），作業療法士（以下，OT），言語聴覚士（以下，ST）に対し，勤務状況や腰痛に関する自己記入式アンケート（以下，腰痛アンケート）を実施した。施設アンケートおよび腰痛アンケートは日本ノーリフト協会のアンケートを参考に独自に作成したものを使用した。
統計解析は，施設アンケートから施設の福祉用具の充実度や腰痛予防教育の有無における最近1ヶ月以内に腰が痛くなった者（以下，腰痛有訴者）の割合についての比較，PT，OT，STの各職種間での腰痛に関連する要因の比較をχ2検定を用いて行った。有意水準を5％未満とした。
【結果】
回答数は799名（男性373名，女性424名，不明2名：平均年齢29.0±6.1歳）で，平均経験年数は5.63±5.2年であった。職種の内訳としてPTが463名，OTが224名，STが109名，不明が3名であった。
全体では腰痛有訴者は377名（52.3％）と多く，各施設間では14.3～66.7％と大きく異なっていた。また，職場の腰痛予防対策の講習会や勉強会に参加したことがない者で腰痛有訴者が64.6%であるのに対し，参加したことがある者は35.4%と有意に少なかった（p＜0.01）。しかし，福祉用具の充実度（リフト，アームレストが取り外せる車いすの有無）では腰痛有訴率に有意差は認められなかった（p＞0.05）。労働環境としては，一人で介助しないといけないと感じている者は77.1％で，抱え上げを行っている者は53.8％であった。福祉用具の使用状況については，特にリフトは使用経験が27.9％，使用頻度（月1回以上）は7.3％と低かった。
PT，OT，STの各職種間の比較において，腰痛有訴率には有意差は認められなかった。
【考察】
腰痛は保健衛生業に多いと言われており，今回はリハ職においても腰痛の有訴率は52.3％と苦慮しているものが多いことが明らかになり，腰痛予防対策を講じる必要性があることが示唆された。腰痛予防対策指針では，作業管理・作業環境管理・健康管理・労働衛生教育が必要と言われている。今回の結果から，作業環境管理の一環として，福祉用具の充実が必要であると考えられたが，今回の腰痛有訴率には関係がなかった。
また，各施設での腰痛予防対策に関する勉強会への参加が腰痛有訴率に関係していたこと，一人で介助をしないといけないと感じている者が多く，実際に抱え上げを行っている者が53.8％もいたことから，労働衛生教育が重要であることが示唆された。
【理学療法学研究としての意義】医療機関や社会福祉施設で働く職員に対して，適切な腰痛予防対策が行うための資料となり得る。