[TS-13-1] 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
2020年東京大会の成功を実現していくためには,大会組織委員会,東京都,政府,スポーツ界,財界,そして地方も一丸となってオールジャパン体制で取り組んでいくことが必要不可欠である。内閣官房2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室においても,現在鋭意取組を進めているところである。
2020年東京大会をただのスポーツの祭典として扱うのではなく,その開催を契機に,障がい者スポーツの普及はもちろんのこと,日本が超高齢化社会を迎えているという現状も踏まえたうえでのハード・ソフト面でのバリアフリー化を推進していくことが大変重要である。共生社会を実現し,その姿を世界へ発信していくことは我々の使命である。
また,障がい者スポーツの普及のためには理学療法士が果たす役割が非常に大きいと考えている。障がい者スポーツの普及のためには,障がい者がリハビリを超えてスポーツを行うようになるきっかけを社会全体で生み出していかなければならない。その際には,理学療法士は障がい者に対する直接の指導はもちろんのこと,そのノウハウが社会全体に広く共有されるような仕組みができればいいと考えている。
本講演では,政府としての立場から,開催決定からの政府の取組や今後の課題について特にパラリンピックに焦点を当てて説明する。
2020年東京大会をただのスポーツの祭典として扱うのではなく,その開催を契機に,障がい者スポーツの普及はもちろんのこと,日本が超高齢化社会を迎えているという現状も踏まえたうえでのハード・ソフト面でのバリアフリー化を推進していくことが大変重要である。共生社会を実現し,その姿を世界へ発信していくことは我々の使命である。
また,障がい者スポーツの普及のためには理学療法士が果たす役割が非常に大きいと考えている。障がい者スポーツの普及のためには,障がい者がリハビリを超えてスポーツを行うようになるきっかけを社会全体で生み出していかなければならない。その際には,理学療法士は障がい者に対する直接の指導はもちろんのこと,そのノウハウが社会全体に広く共有されるような仕組みができればいいと考えている。
本講演では,政府としての立場から,開催決定からの政府の取組や今後の課題について特にパラリンピックに焦点を当てて説明する。