心理学における効果量をめぐる最近の動向

[TS9] 心理学における効果量をめぐる最近の動向

^○岡田謙介 (専修大学)

心理学研究において、t 検定や分散分析の F 検定に代表されるような統計的仮説検定は、長い間主要な統計分析法としての地位を占めてきました。しかし近年、帰無仮説を積極的に主張できないことや標本サイズへの依存性、データ収集における停止規則への依存性など、仮説検定という手続きの持つ問題点が再認識されるようになり、仮説検定だけに頼らない心理学データ分析が求められるようになっています。
こうした流れの中で、研究上本来関心のある量である、効果量（effect size）を重視することが論文の著者に求められています。アメリカ心理学会の論文執筆マニュアル（APA Publication Manual）においては、論文における効果量の記載と活用を著者に求めるとともに、実際に数々の効果量をどのように記載するべきかも示しています。本学会においても「発達心理学研究」誌の論文原稿作成のための手引きにおいて、「できる限り効果量も記載する（p.6）」旨が、我が国の学会としてはかなり早期から規定されています。そこで本チュートリアルでは、発達心理学研究における活用を念頭に、効果量の定義からはじめ、効果量をめぐる最近の話題と活用の指針を紹介します。既存の多くの研究成果を、効果量を用いて統合するメタ分析についても触れます。