[O124-4] 理学療法士非専従体制の中での挿管人工呼吸器患者の早期離床促進に向けた取組み
【目的】当院では病棟の拡大やリハスタッフの減少から,救急・ICU病棟(以下重症病棟)への理学療法士(以下PT)専従配置を2016年11月にて廃止しており,その結果,挿管人工呼吸器(以下IPPV)患者における挿管期間,端座位,歩行開始までの期間が延長した(第45回学術集会にて発表)。理由として,医療者間の情報共有効率の悪化や担当スタッフの離床に関するスキルのばらつきが示唆された。早期離床促進に向けた取組みとして2017年4月より早期離床プロトコルの導入と部署内研修会を実施した。本研究の目的は早期離床促進に向けた取組みの効果を明らかにすることである。【対象】2016年4月から2018年2月までの期間に外科,救急科に入院し,重症病棟にて48時間以上IPPV管理がなされ,IPPV中よりリハ介入を行った268例から,除外基準に相当する者を除外した75例。対象は専従PTを配置していた2016年4月から11月までの専従群26例(年齢70.4±12.8歳,APACHE2score30.2±7.0,SOFAscore11.8±3.3),PT非専従となった直後の2016年12月から2017年3月までの非専従群20例(72.4±13.9歳,24.9±6.0,8.8±3.6),早期離床促進に向けた取組みを行った後の2017年5月から2018年2月までの取組み後群29例(67.0±17.1歳,26.3±8.4,11.0±3.0)に分類。【方法】3群間のIPPV期間,端座位,歩行,リハ開始までの期間,退院時ADL(Bathel Index),重症病棟在室期間,在院期間を診療録より後方視的に抽出しKruscal-Wallis検定を用いて3群間比較を行い,Steel-Dwassの方法を用いて多重比較を行った(統計解析R2.8.1有意水準p＜0.05)。さらにIPPV中と退室時の端座位到達率,自宅退院率について調査した。【結果】端座位までの期間(専従群6.0日[4-7.5]vs非専従群8.0日[6-11.3]vs取組み後群7.0日[5-10.8]),重症病棟在室期間(10.0日[7.3-13]vs14.0日[10-17]vs14.0日[8-17.8]),在院期間(27.5日[21.5-43.3]vs49.5日[32-60]vs35.0日[25-45])は専従群,取組み後群,非専従群の順で短かった。多重比較では,いずれも専従群と非専従群の間で有意差を認めた(p＜0.05)。専従群と取組み後群では有意差は認めなかった。IPPV中の端座位到達率は専従群26.9%vs非専従群25.0%vs取組み後群34.5%,退室時の端座位到達率は93.1%vs80.0%vs96.2%,自宅退院率は65.4%vs55.0%vs58.6%であった。【結論】早期離床促進に向けた取組みは,PT非専従体制の中でも離床促進に繋がる可能性が示唆されたが,専従体制には及ばない結果であった。