[PD19-2] 病院長からみた臨床工学技士のICU常駐体制 －市中病院の立場から－
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特定集中治療室管理料が平成26年度に改訂され、臨床工学技士（CE）の常時院内勤務体制が推進されている。これにより集中治療室（ICU）への関与が進んだ医療機関がある一方、当院のように関与の遅れている医療機関も相当あると思われる。CEのICU常駐体制を進める上での課題について、市中病院の立場から考えたい。１）メリットは？ 重症患者を多く収容するICUであればCEのICU常駐はメリットが大きい。人工呼吸器や血液浄化装置、体外循環など生命維持装置を適切に運用するのにCEの貢献は必須である。しかし、当院はオープンICUであり病床数も4床と少ない。さらに心臓外科や大手術がないため患者重症度はそれほど高くないため、当直体制を取らず、緊急時呼び出しで対応している。２）ペイするか？ ICU患者数が多ければ十分ペイするはずである。当院での平均患者数は3人であり、特定集中治療室管理料1を獲得できれば3千万円余の増収となる。一方、自治体病院特有の経営体質、人件費比率の増大に苦しんでおり、CE人員増のハードルは高くなっている。３）他業務とのバランスは？ CEの活躍する場は広い。当院では当初人員が限られ透析部門での活動が主であった。2016年度より医療機器の中央一元管理、手術室業務を開始し、2019年度には2名増員し心臓カテーテル室業務を開始する予定である。ICU常駐の検討はその後とならざるを得ない。 以上、CEのICU常駐を検討するには、有用性、経済性とともに病院全体の業務とのバランスを考えていく必要がある。