滅菌業務管理1

[19] 院内滅菌供給部門だけでなく委託先の院外滅菌センターも含めて評価ツールを活用

水谷 光¹, 中村 陽一², 古西 一貴², 吉田 篤史², 林 有香 (1.千船病院 麻酔科・手術中材センター, 2.千船病院 管理科)

【目的】
292床の当院は年間約4,000件の手術をおこなっている．洗浄・滅菌は，手術器械の大部分と，手術部以外で使われた器械の全部を，院外の滅菌センターに委託している．院内の滅菌供給部門（以下CSSD）について「医療現場における滅菌保証のための施設評価ツール」（以下評価ツール）で評価すると高得点ではなく，現在その弱点を改善中である．センターでの洗浄・滅菌が適切かどうか不明であったので，確認のために視察を計画した．同時に，センターに評価ツールが適用できるかを確かめた．
【方法】
病院管理部門を通して視察を依頼した．センターが全稼働ではない土曜日に，事務員１名
（MDIC），CSSD職員２名（うち１名は第２種滅菌技士），CSSD管理者１名（第１種滅菌技師， MDIC），外部専門家１名（第１種滅菌技師）が訪問した．
【結果】
洗浄室と組立室の視察と事務局での書類確認に１時間30分，その後の意見交換に１時間を要した．いくつか疑問点もあったが，洗浄器や滅菌器の日常管理は目視点検やテストツール（インジケータ類）を使用し，概ね適切におこなわれていた．評価ツールが求める稼働性能適格性確認（以下PQ）などはおこなわれていなかった．
【考察】
PQなどがおこなわれていなかった理由は，センターは日本滅菌業協会が制定する「滅菌業の施設および業務に関する自主基準」を指標として医療関連サービスマーク認定の審査を受けてきたからと考えられる．センターが評価ツールで満点でないのは，その業務の質の問題ではなく，評価基準の違いによると考えられた．
【結語】
院外滅菌センターの活用は医療施設にとって選択肢の一つであり，その契約の際には，金額だけでなく業務の質についても検討しなくてはならない．その確認には視察が有用である．評価ツールは医療施設の規模を問わず用いられるように作成されており，院外滅菌センターの質の判断の助けとしても適用できる．ただし，一部の設問については該当しない．