シンポジウム6　疾患別の術中脊髄モニタリング

[SP6-5] 小児側弯症矯正手術における術中脊髄モニタリング

^○山田圭^1,2, 松山幸弘², 今釜史郎², 和田簡一郎², 寒竹司², 田所伸朗², 岩崎博², 山本直也², 重松英樹², 高橋雅人², 川端茂徳² (1.久留米大学　医学部　整形外科教室, 2.日本脊椎脊髄病学会モニタリング委員会)

【はじめに】小児の側弯症は特発性側弯症が多いが、先天性側弯症や症候群性側弯症は、病態や悪化の程度も異なり椎体骨切り術を併用した矯正操作などにより神経合併症の頻度も高い。今回多施設前向き研究で、病態が異なる小児側弯症の矯正手術における術中脊髄モニタリングの現状を調査した。
【対象と方法】2010年から2018年まで日本脊椎脊髄病学会脊髄モニタリングワーキンググループに所属する11関連医療施設で小児脊柱変形の診断で矯正手術を施行した413例（男74例、平均14歳；4歳～18歳）を対象とした。疾患は特発性側弯症、先天性側弯症、症候群性側弯症（神経・筋原性側弯症含む）に分類し、それぞれ325例、29例、59例であった。脊髄モニタリングは経頭蓋刺激筋誘発電位を全例に行い、アラームポイントは波形の振幅がコントロール波形の30％未満となった時点とした。調査項目は疾患別の術中アラーム発信頻度、アラーム誘発操作、術後神経麻痺の発生頻度、Rescue症例（術中に波形変化を認め、介入操作を施行後に最終波形が改善し術後麻痺を認めなかったもの）とした。
【結果】アラームの発信頻度は特発性側弯症で35例（11％）、先天性側弯症で7例（24％）、症候群性側弯症は16例（27％）で、先天性側弯症と症候群性側弯症では特発性側弯症より有意に多く発信されていた（P=0.0015;カイ2乗検定）。術後麻痺は、特発性側弯症で3例（1％）、先天性側弯症で1例（3％）、症候群性側弯症で1例（2％）に認め、3群間で有意差はなかった（P=0.45;カイ2乗検定）。特発性側弯症の術後麻痺を認めた3例中2例は術中に波形変化を認め最終波形の改善がなく、1例は術中波形変化を認めなかった。麻痺例は術後3か月以内に改善していた。アラーム誘発操作は、特発性側弯症では回旋矯正が16例、短縮操作が2例、pedicle screw刺入が6例、rod設置が1例、硬膜損傷1例、除圧1例、不明8例であった。先天性側弯症では回旋矯正が1例、神経根剥離が1例、骨切り1例、半椎体切除が1例、後弯矯正が1例、不明が2例であった。症候群性側弯症では回旋矯正が9例、側方矯正が1例、rod設置が1例、回旋矯正及びrod設置が1例、血圧低下が1例、不明が3例であった。レスキュー症例は特発性側弯症が15例（5％）、先天性側弯症が4例（14％）、症候群性側弯症が11例（19％）で先天性側弯症と症候群性側弯症が有意に多かった。
【考察】先天性側弯症や症候群性側弯症は高い術後麻痺発生率が報告されている。特発性側弯症とは異なる病態のため手術操作が煩雑となり、アラームの発信頻度も多かったと考える。またレスキュー症例は特発性側弯症よりも先天性側弯症や症候群性側弯症で有意に多く、麻痺発生率も有意差はなかった。すなわち適切にアラームに対応し介入したことで術後麻痺を回避できた可能性が強く示唆された。