第55回日本小児循環器学会総会・学術集会

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シンポジウム

シンポジウム1(I-S01)
川崎病:急性期治療から遠隔予後解明にむけた連携

Thu. Jun 27, 2019 2:50 PM - 4:20 PM 第1会場 (特別会議場)

座長:鮎澤 衛(日本大学医学部 小児科学系小児科学分野)
座長:深澤 隆治(日本医科大学 小児科)

[I-S01-06] レセプト情報・特定健診等情報データベースを用いた川崎病ビッグデータ解析

小林 徹 (国立成育医療研究センター 企画運営部)

Keywords:川崎病, National Database, ビッグデータ解析

【背景】川崎病全国調査実施から半世紀がたち、悉皆性の高い急性期川崎病患者データベースがすでに構築されている。一方で2年に1回、1000施設を超える施設に調査票を送付し集計する等多大な労力が必要であり、既存データベースから同様の調査が可能か検討する必要がある。
【目的】レセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)を用い、川崎病全国調査と同様の調査項目が可能か検討すること。
【方法】今回の検討ではNDBのうち、DPCデータベースのみを用いた。2015年7月~2015年3月の期間で、主病名が川崎病(ICD-10 codem M30.3)、年齢18歳未満、初回入院時免疫グロブリン治療ありの患者を選択した。患者背景並びに治療内容の詳細、アウトカムとして冠動脈瘤(ICD-10 code, I25.4)ならびに医療費について検討した。
【結果】対象期間で24517名が抽出された。平均年齢は2.5±2歳、男児の割合は57.7%、発症の季節性は春23.4%、夏25.5%、秋22.3%、冬28.7%と全国調査とほぼ同一の結果が得られた。ステロイドは13.9%、インフリキシマブは0.5%に使用されており、いずれも年がたつほど投与割合が上昇する傾向を認めた(Ptrend<0.001)。冠動脈瘤合併割合は平均で3.0%、入院医療費は平均300619円後半になるほど低下する傾向を認めた(Ptrend<0.001)。
【考察】DPCデータベースをもちいた川崎病患者のcoverageは3割程度であったが、川崎病全国調査とほぼ同様の結果が得られることが確認できた。また、薬剤治療の詳細や医療費を算出できるなど川崎病全国調査では得ることができない情報も入手可能であった。今後はDPCに加え、99%以上のcoverageを有する全レセプト情報を用いた川崎病患者解析を実施することによって、より悉皆性の高い急性期や成人期の川崎病治療実態調査、川崎病患者を前方視的に追跡する疾患レジストリ構築も可能になると想定される。