[06経-ポ-02] スポーツ施設利用者の施設利用目的に関する基礎的研究
スポーツ基本法の基本理念では、「国民が生涯にわたりあらゆる機会とあらゆる場所において、自主的かつ自律的にその適性及び健康状態に応じて行うことができるようにすることを旨として、推進されなければならない」とされ、「国及び地方公共団体は、国民が身近にスポーツに親しむことができるようにするとともに、競技水準の向上を図ることができるよう、スポーツ施設(スポーツの設備を含む。以下同じ。)の整備、利用者の需要に応じたスポーツ施設の運用の改善、スポーツ施設への指導者等の配置その他の必要な施策を講ずるよう努めなければならない」(スポーツ基本法,2011)と定められている。さらに、体育・スポーツ施設は「学校体育・スポーツ施設」「大学・高専専門学校体育施設」「公共スポーツ施設」「民間スポーツ施設」に分類され、平成8年以降継続して減少傾向にあることが報告されている(スポーツ庁,2018)。スポーツライフ・データ2018において調査された運動・スポーツの実施場所・利用施設は、道路や自宅(庭・室内等)で約7割を占め、体育館は約2割という結果が示されている(SSF,2018)。このように、体育・スポーツ施設の重要性や課題が挙げられている。また、スポーツ施設に関する先行研究は、サービスの品質の構造、施設利用者満足、指定管理者やその変化が利用者満足に与える影響、利用料金価格感度の類型が行われており、施設利用目的に関する研究の蓄積は少ない。このことからも、スポーツ施設の整備や充実を検討していくには、施設利用者の施設利用目的に着目することが重要であると考える。
そこで本研究は、スポーツ施設利用者の施設利用目的に着目する。本発表では、全国のスポーツ施設利用者600名を対象としたスクリーニング調査で得られた結果から、スポーツ施設利用者の特性を把握するための基本的情報を明らかにし、スポーツ施設を利用する運動者の施設利用の要因を明確化した結果について報告する。
そこで本研究は、スポーツ施設利用者の施設利用目的に着目する。本発表では、全国のスポーツ施設利用者600名を対象としたスクリーニング調査で得られた結果から、スポーツ施設利用者の特性を把握するための基本的情報を明らかにし、スポーツ施設を利用する運動者の施設利用の要因を明確化した結果について報告する。