産業理学療法部門
勤労者の腰痛予防への取り組み

[KS1117-3] 腰痛予防のための産業理学療法について

^○浅田史成 (大阪労災病院治療就労両立支援センター両立支援部)

厚生労働省の「業務上疾病発生状況等調査」によると，保健衛生業（特に社会福祉施設）においては業務上疾病の腰痛が増加してきている。現状，社会福祉施設にて従事する勤労者の作業に人間工学的な介入の核である「ノーリフトポリシー」が十分に浸透しておらず，加えて，リフターの数が少なく，家屋が狭く使える場所を確保できない等の問題がある。
また近年では，腰痛に関してストレスなどの心理社会的要因が指摘され，腰痛の発症及び持続する背景が複雑多様化していることがわかってきた。そのため腰痛の1次および2次予防に関しては，医療機関のみならず，産業保健に関わるスタッフが継続して関わることが望ましいといえる。これらのことを鑑みると，効果的に腰痛予防を推進するためには，個々の異なる作業状況や身体機能を評価し，かつ心理社会的側面も加味した腰痛予防対策を指導できる専門職が必要と思われる。しかし，現状の産業保健専門職ではそれらの対応が困難と考える。今こそ理学療法士が医療・介護保険の範囲外である産業保健分野に関わるべきである。
すでに本邦では産業理学療法部門が，厚生労働省からの依頼のもとに中央災害防止協会が主催する保健衛生業向け腰痛予防対策講習会へ講師を派遣するなどの事業を展開している。
本講演では，「ノーリフトポリシー」に対応できていない施設に従事する介護ヘルパー向けの腰痛予防対策のDVDの紹介と，企業の腰痛予防対策で実施されることの多い講演において，どのような着眼点が必要かということを中心に述べる。そして産業理学療法に必要なスキルとして，①人間工学的視点，②心理社会的因子の把握，③医療依存をさせないセルフマネジメントのための指導方法を，労働の3管理（作業環境管理，作業管理，健康管理）に沿って紹介する。