[P-MT-27-2] 人工股関節全置換術後患者における自覚的脚長差と股関節アライメントとの関連性
キーワード：人工股関節全置換術, 脚長差, アライメント
【はじめに，目的】
人工股関節全置換術後の患者の多くは，術前より自覚的脚長差を感じ術後にも残存している。脚長差は二次的障害を招く可能性もあり早期から改善させることが重要である。これまで脚長差と関節可動域および筋力との関連性は報告されているが，姿勢との関連性は報告されていない。そのため，本研究では，股関節アライメントに着目し脚長差との関連性を明らかにし，脚長差を改善させるための効果的なアプローチの一助とすることを目的とした。
【方法】
対象は当院にて初回片側人工股関節全置換術（以下，THA）を施行し理学療法を実施した12例（年齢：61.8±10.3歳，性別：女性）とした。さらに，対象者を転院時に自覚的脚長差が5mm以上残存した群（以下，残存群）と5mm未満の群（以下，改善群）に群分けした（残存群：8例，改善群：4例）。自覚的脚長差は，両上肢下垂位の自然立位にて足底に1mm単位で板を挿入し脚長差感が消失した時点で測定した。測定条件は補高を行わない条件と自覚的脚長差に合わせて補高をした条件とし，測定姿勢は自然立位，術側最大荷重での立位，非術側最大荷重での立位とした。測定項目は両側足底接地した立位での荷重量（自然立位時の両側荷重量，術側への最大荷重量，非術側への最大荷重量），股関節アライメント（屈曲伸展角度，内外転角度，内外旋角度）とした。なお，これらを測定する機器として床反力計および3次元動作解析装置を使用した。統計学的解析は，IBM SPSS Statistics Version 22.0を使用し，術前および転院前の各測定項目における群間比較を2条件にて，Mann-WhitneyのU検定を用いて実施した（有意水準5%）。
【結果】
術前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側股関節屈曲角度が小さく（p=0.048），術側外旋角度は大きかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側外旋角度は大きかった（p=0.008，p=0.004）。補高時では3姿勢すべてで改善群は残存群に比べ有意に術側外転角度が小さかった（p=0.004，p=0.008，p=0.004）。転院前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側屈曲角度が小さく（p=0.028），術側外旋角度は小さかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側屈曲角度と外旋角度は小さかった（p=0.004，p=0.016）。補高時では自然立位および術側への最大荷重時にて，有意に術側外転角度が小さかった（ともにp=0.004）。
【結論】
THA術後早期に自覚的脚長差の改善を図る上で，立位における術側股関節の伸展および内旋アライメントに着目する必要があり，アプローチとしては補高を行うだけでなく，荷重時の術側股関節を内転位とすることも重要であることが明らかとなった。
人工股関節全置換術後の患者の多くは，術前より自覚的脚長差を感じ術後にも残存している。脚長差は二次的障害を招く可能性もあり早期から改善させることが重要である。これまで脚長差と関節可動域および筋力との関連性は報告されているが，姿勢との関連性は報告されていない。そのため，本研究では，股関節アライメントに着目し脚長差との関連性を明らかにし，脚長差を改善させるための効果的なアプローチの一助とすることを目的とした。
【方法】
対象は当院にて初回片側人工股関節全置換術（以下，THA）を施行し理学療法を実施した12例（年齢：61.8±10.3歳，性別：女性）とした。さらに，対象者を転院時に自覚的脚長差が5mm以上残存した群（以下，残存群）と5mm未満の群（以下，改善群）に群分けした（残存群：8例，改善群：4例）。自覚的脚長差は，両上肢下垂位の自然立位にて足底に1mm単位で板を挿入し脚長差感が消失した時点で測定した。測定条件は補高を行わない条件と自覚的脚長差に合わせて補高をした条件とし，測定姿勢は自然立位，術側最大荷重での立位，非術側最大荷重での立位とした。測定項目は両側足底接地した立位での荷重量（自然立位時の両側荷重量，術側への最大荷重量，非術側への最大荷重量），股関節アライメント（屈曲伸展角度，内外転角度，内外旋角度）とした。なお，これらを測定する機器として床反力計および3次元動作解析装置を使用した。統計学的解析は，IBM SPSS Statistics Version 22.0を使用し，術前および転院前の各測定項目における群間比較を2条件にて，Mann-WhitneyのU検定を用いて実施した（有意水準5%）。
【結果】
術前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側股関節屈曲角度が小さく（p=0.048），術側外旋角度は大きかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側外旋角度は大きかった（p=0.008，p=0.004）。補高時では3姿勢すべてで改善群は残存群に比べ有意に術側外転角度が小さかった（p=0.004，p=0.008，p=0.004）。転院前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側屈曲角度が小さく（p=0.028），術側外旋角度は小さかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側屈曲角度と外旋角度は小さかった（p=0.004，p=0.016）。補高時では自然立位および術側への最大荷重時にて，有意に術側外転角度が小さかった（ともにp=0.004）。
【結論】
THA術後早期に自覚的脚長差の改善を図る上で，立位における術側股関節の伸展および内旋アライメントに着目する必要があり，アプローチとしては補高を行うだけでなく，荷重時の術側股関節を内転位とすることも重要であることが明らかとなった。