[P-ED-19-2] リハビリテーション専門職におけるソーシャルメディアの私的利用に関する意識調査
Keywords:ソーシャルメディア, 私的利用, 意識調査
【はじめに，目的】
ソーシャルメディア（Social Media；以下SM）とはインターネットを利用して誰もが手軽に情報を発信し，相互のやりとりが出来るメディアを指すが，近年，医師や看護師等がインターネット上に患者情報を掲載した事案や他者を誹謗中傷した事案など，守秘義務違反や個人情報漏洩の問題が数多く取り挙げられている。本来SMの私的利用は個人の自覚と責任で自由に行うべきものであるが，これまでの不適切投稿による事案から鑑みると懲戒解雇や停職等，個人に対する処分だけでなく，所属する組織にも影響を与える。そこで今回，リハビリテーション専門職に対しSMの私的利用に関する意識調査を行い，その実態について検討を行った。
【方法】
対象は国立病院機構中国四国グループの理学療法士，作業療法士，言語聴覚士の計440名とした。無記名自記式調査票を2016年6月に同グループの25施設に対して各職員数分を発送した。
本調査票の質問項目は，総務省が平成27年にSM利用に関して一般市民に行ったアンケートを参考に，①私的に利用している端末，②SM利用状況，③SM利用目的，④SMでの情報発信・拡散の程度，⑤情報拡散の基準，⑥SM利用時のトラブル経験，⑦SM利用時のリスクに関する認識，⑧SMトラブルに関する事例（報道）への意見，⑨SM利用時の留意事項の認知度の9項目とした。9項目の各回答は多肢選択法を用い，設問によって該当するものを1つまたは複数選択する形式とした。
【結果】
本調査では395名から回答があり，回収率は90%だった。①私的利用の端末は，全員がスマートフォンやPC等を使用していた。②SMの利用状況はLINEの利用者が最も多く86％で，SMを利用していないと回答した者は11%だった。③SMの利用目的は，「知人や家族とのやりとりや通話をするため」が65%で最も多かった。④SMの情報発信・拡散の程度では，「発信よりも他人の書き込みを閲覧することの方が多い」が57％で最も多く，拡散経験があると回答した者は40%だった。⑥SM利用時トラブルを経験したことがある者は7％で，トラブル件数は41件だった。⑦SM利用時のリスクに関する認識は，「非常に気をつけている」，「気をつけている」と回答した者が80%を超えていた。⑧SMトラブルに関する事例への意見としては，「情報モラルの低下」が60.8%で最も多かった。⑨SM利用時の留置事項の認知度は，60%以上が「知っている」と回答した。
【結論】
平成26年度の総務省調査によると，SM利用に関する情報リテラシー教育の受講経験について，本邦では20%程度であり諸外国の状況に比べ低いと報告している。本調査ではSMを利用していない者も1割程度いたが，SMを利用していなくても投稿者と一緒に写っていた写真によって投稿者以外の個人情報が流出する可能性もある。そのため，インターネット利用の頻度やSMの利用に関わらずSMの私的利用における情報リテラシー教育の機会を設ける必要性があると考えられる。
ソーシャルメディア（Social Media；以下SM）とはインターネットを利用して誰もが手軽に情報を発信し，相互のやりとりが出来るメディアを指すが，近年，医師や看護師等がインターネット上に患者情報を掲載した事案や他者を誹謗中傷した事案など，守秘義務違反や個人情報漏洩の問題が数多く取り挙げられている。本来SMの私的利用は個人の自覚と責任で自由に行うべきものであるが，これまでの不適切投稿による事案から鑑みると懲戒解雇や停職等，個人に対する処分だけでなく，所属する組織にも影響を与える。そこで今回，リハビリテーション専門職に対しSMの私的利用に関する意識調査を行い，その実態について検討を行った。
【方法】
対象は国立病院機構中国四国グループの理学療法士，作業療法士，言語聴覚士の計440名とした。無記名自記式調査票を2016年6月に同グループの25施設に対して各職員数分を発送した。
本調査票の質問項目は，総務省が平成27年にSM利用に関して一般市民に行ったアンケートを参考に，①私的に利用している端末，②SM利用状況，③SM利用目的，④SMでの情報発信・拡散の程度，⑤情報拡散の基準，⑥SM利用時のトラブル経験，⑦SM利用時のリスクに関する認識，⑧SMトラブルに関する事例（報道）への意見，⑨SM利用時の留意事項の認知度の9項目とした。9項目の各回答は多肢選択法を用い，設問によって該当するものを1つまたは複数選択する形式とした。
【結果】
本調査では395名から回答があり，回収率は90%だった。①私的利用の端末は，全員がスマートフォンやPC等を使用していた。②SMの利用状況はLINEの利用者が最も多く86％で，SMを利用していないと回答した者は11%だった。③SMの利用目的は，「知人や家族とのやりとりや通話をするため」が65%で最も多かった。④SMの情報発信・拡散の程度では，「発信よりも他人の書き込みを閲覧することの方が多い」が57％で最も多く，拡散経験があると回答した者は40%だった。⑥SM利用時トラブルを経験したことがある者は7％で，トラブル件数は41件だった。⑦SM利用時のリスクに関する認識は，「非常に気をつけている」，「気をつけている」と回答した者が80%を超えていた。⑧SMトラブルに関する事例への意見としては，「情報モラルの低下」が60.8%で最も多かった。⑨SM利用時の留置事項の認知度は，60%以上が「知っている」と回答した。
【結論】
平成26年度の総務省調査によると，SM利用に関する情報リテラシー教育の受講経験について，本邦では20%程度であり諸外国の状況に比べ低いと報告している。本調査ではSMを利用していない者も1割程度いたが，SMを利用していなくても投稿者と一緒に写っていた写真によって投稿者以外の個人情報が流出する可能性もある。そのため，インターネット利用の頻度やSMの利用に関わらずSMの私的利用における情報リテラシー教育の機会を設ける必要性があると考えられる。