[P-TK-04-2] 要介護者における身体機能と活動の不均衡と転倒発生の関係について
Keywords:転倒, ADL, TUG
【はじめに，目的】
要介護者では健常高齢者の3倍の転倒率が報告されている。また転倒は身体機能や活動，環境など諸要因の不均衡によって生じるとされている。身体機能の低下が顕在化している要介護者ではこの不均衡が存在するものほど転倒が多発する可能性がある。また転倒に伴う骨折などの外傷により日常生活動作（ADL），生活関連動作（IADL）の予後が不良であることが考えられる。本研究の目的は要介護者について，身体機能と活動の不均衡と転倒発生の関係，また転倒者の生活予後について前向きに調査することとした。
【方法】
対象は週1回以上，一年間通所リハビリテーション（通所リハ）を継続利用する要介護者で，自宅内移動手段が歩行であるものとした。毎回来所時に，前回利用以降の転倒の有無について一年間聞き取り調査を行った。調査結果をもとに対象者を非転倒群，転倒群に分類し，基本属性と評価値の比較を行った。身体機能と活動の関係については各群の調査開始時のTimed up and go test（TUG）とFIMをSpearmanの順位相関係数にて調査した。TUGとFIMに加え，Frenchay Activities Index（FAI），要介護度を調査期間の前後で評価した。統計解析には各群の群内差をWilcoxonの符号付順位検定，群間差をMann-WhitneyのU検定とFisherの正確確率検定にて検証した。また要介護度は要支援1から要介護5までを7段階の順序尺度化してノンパラメトリック法にて解析した。有意水準は5％未満とした。
【結果】
45名が調査対象となり転倒群は30名（81.9±8.6歳，女性18名），非転倒群は15名（76.1±9.4歳，女性10名）で関節疾患の罹患率のみ転倒群が有意に高かった（p＜.01）。両群ともTUGとFIMには有意な相関がみられたが，非転倒群（ρ=.70，p＜.01），と比べ転倒群（ρ=.39，p=.04）では相関が低かった。調査期間の前後で非転倒群はFIM（点）が109.9±9.6から109.1±8.8（p=.3），FAI（点）が17.4±7.6から17.6±7.0（p=.9），TUG（秒）が19.2±8.5から18.1±7.8（p=.39），要介護度は3.2±1.0から3.0±1.0（p=.5）といずれも有意な変化はみられなかった。転倒群ではFIMが109.9±9.4から105.5±14.1（p＜.01），FAIが15.3±7.8から13.0±7.2（p=.02），TUGが20.1±15.9から20.5±18.3（p=.84），要介護度は2.8±1.4から3.1±1.3（p=.02）とTUG以外の評価において有意な増悪を示した。転倒群では67件の転倒，10件の骨折（転倒件数の14.9％）が発生し，3名が脱落した。
【結論】
TUGとFIMの相関について非転倒群では類似した対象における先行研究と同様の結果であったのに対し，転倒群では低く，身体機能と活動の不均衡が存在する可能性が示唆された。両群の基本属性には大きな差がみられないことからも転倒発生の一要因であると考えられた。また転倒群では，ADLとIADLが低下し要介護度も増悪することが示された。ただし両者の因果関係については本研究では明らかにできていない。
要介護者では健常高齢者の3倍の転倒率が報告されている。また転倒は身体機能や活動，環境など諸要因の不均衡によって生じるとされている。身体機能の低下が顕在化している要介護者ではこの不均衡が存在するものほど転倒が多発する可能性がある。また転倒に伴う骨折などの外傷により日常生活動作（ADL），生活関連動作（IADL）の予後が不良であることが考えられる。本研究の目的は要介護者について，身体機能と活動の不均衡と転倒発生の関係，また転倒者の生活予後について前向きに調査することとした。
【方法】
対象は週1回以上，一年間通所リハビリテーション（通所リハ）を継続利用する要介護者で，自宅内移動手段が歩行であるものとした。毎回来所時に，前回利用以降の転倒の有無について一年間聞き取り調査を行った。調査結果をもとに対象者を非転倒群，転倒群に分類し，基本属性と評価値の比較を行った。身体機能と活動の関係については各群の調査開始時のTimed up and go test（TUG）とFIMをSpearmanの順位相関係数にて調査した。TUGとFIMに加え，Frenchay Activities Index（FAI），要介護度を調査期間の前後で評価した。統計解析には各群の群内差をWilcoxonの符号付順位検定，群間差をMann-WhitneyのU検定とFisherの正確確率検定にて検証した。また要介護度は要支援1から要介護5までを7段階の順序尺度化してノンパラメトリック法にて解析した。有意水準は5％未満とした。
【結果】
45名が調査対象となり転倒群は30名（81.9±8.6歳，女性18名），非転倒群は15名（76.1±9.4歳，女性10名）で関節疾患の罹患率のみ転倒群が有意に高かった（p＜.01）。両群ともTUGとFIMには有意な相関がみられたが，非転倒群（ρ=.70，p＜.01），と比べ転倒群（ρ=.39，p=.04）では相関が低かった。調査期間の前後で非転倒群はFIM（点）が109.9±9.6から109.1±8.8（p=.3），FAI（点）が17.4±7.6から17.6±7.0（p=.9），TUG（秒）が19.2±8.5から18.1±7.8（p=.39），要介護度は3.2±1.0から3.0±1.0（p=.5）といずれも有意な変化はみられなかった。転倒群ではFIMが109.9±9.4から105.5±14.1（p＜.01），FAIが15.3±7.8から13.0±7.2（p=.02），TUGが20.1±15.9から20.5±18.3（p=.84），要介護度は2.8±1.4から3.1±1.3（p=.02）とTUG以外の評価において有意な増悪を示した。転倒群では67件の転倒，10件の骨折（転倒件数の14.9％）が発生し，3名が脱落した。
【結論】
TUGとFIMの相関について非転倒群では類似した対象における先行研究と同様の結果であったのに対し，転倒群では低く，身体機能と活動の不均衡が存在する可能性が示唆された。両群の基本属性には大きな差がみられないことからも転倒発生の一要因であると考えられた。また転倒群では，ADLとIADLが低下し要介護度も増悪することが示された。ただし両者の因果関係については本研究では明らかにできていない。