日本臨床工学技士会近畿地区災害情報コーディネーター会議

[OM-4] 兵庫県における災害時透析医療リエゾンの活動報告
Activity report of disaster dialysis medical liaison in Hyogo

一般社団法人兵庫県臨床工学技士会

*森上 辰哉^1,2、三井 友成²、秋山 茂雄²、岸本 佳久²、重松 武史²、赤塚 東司雄³ (1. 五仁会元町HDクリニック、2. 兵庫県臨床工学技士会災害対策委員会、3. 兵庫県透析医会災害対策委員会)

　本邦の透析医療にかかわる災害対策は、日本透析医会の災害時情報ネットワークを起点とし、支援部隊であるJHATの組織化に至るまで完成形に近づいてきた。一方、2018・2019年には度重なる地震や豪雨災害が透析医療へも大きなダメージを与えたが、これらの災害では多くの支援を必要としたものの、どの災害もほぼ県内で完結していた。言い換えれば地域（都道府県）単位での災害支援体制構築が重要な鍵になることがうかがえる。
　このような背景から、兵庫県では災害時に効果的な支援につなぐべく、地域行政と医療側を一本の線で結んだ組織的支援の仕組みを構築することを検討した。
　これらの中で橋渡し的な役割を担うのは、日本臨床工学技士会より兵庫県担当として任命された25名の災害情報コーディネーターであり、日本透析医会の災害時情報ネットワークの一員としてメーリングリストに登録し、有事の際に地域の情報を提供する。
　地域内では行政主導のエリアが医療圏域ごとであり、これらの仕組みに医療側がリンクすることが重要となる。その第一歩として情報共有の核となる連絡員、すなわち「災害時透析医療リエゾン」を医療圏域ごとに配置するに至った。
　医療側として我々は、阪神・淡路大震災以降の度重なる広域災害を経験し、情報の大切さを痛感したこと、一方、行政側からは、現在の支援の仕組みの中で透析関連の施設情報および患者情報が乏しかったことをそれぞれ補えるように手を結び、効果的な支援活動につなげるべく，支援の仕組みを構築していく。
　また、今般の新型コロナウイルス感染症に際し、災害時透析医療リエゾンが一部対応した。
　透析施設全体の約半数を占める診療所では入院治療ができないため、ルール上入院設備を要する施設への転院が必要となる。しかし、現状では新型コロナ陽性透析患者の受け入れ状況が逼迫し入院は困難な状況になっており、無症状や軽症の感染患者は自施設での通院透析で対応せざるを得ないことも想定される。
　すでに日本透析医会「新型コロナウイルス感染症に対する透析施設での対応について」の勧告の中で、自施設での透析に際しての対応が記載されているが、この度、感染患者の通院透析における留意点をマニュアル作成指針としてまとめたので、あわせて報告する。