【企画講演】地圏環境に由来する環境汚染物質評価・対策の動向 ［9/10(火) PM 第4会場］

[1401-08-02] 吉乃鉱山をモデルケースとした総合的な鉱害防止対策の検討について

○濱井 昂弥¹、正木 悠聖¹、瀬元 祐希¹、近藤 正隆¹、奥村 維男¹、有馬 孝彦²、富山 眞吾² (1. 独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構、2. 北海道大学)

司会：晴山 渉（岩手大学）

キーワード：坑廃水、パッシブトリートメント、利水点等管理、発生源対策

令和5年度から特定施設に係る鉱害防止事業の実施に関する基本方針の第6次期間（令和5年度～令和14年度）となり、同方針では「鉱害防止工事の早期完了や坑廃水処理のコスト削減の加速化に加え、これまで培ってきたパッシブトリートメントの社会実装や利水点等管理の導入の推進のほか、2050年のカーボンニュートラル実現を見据えた鉱害防止事業の付加価値向上といった新たな取組を目指す」とされている。
秋田県横手市の吉乃鉱山は、坑廃水の水量が比較的少なく（平時で120 L/min程度）、水質面でもパッシブトリートメントの適用可能性が高いことがこれまでの調査で確認されている。今般、様々な関係者の協業により、パッシブトリートメントに加え、利水点等管理の適用可能性や新たな発生源対策等による融雪期の水量削減に資する基礎研究等を実施しており、それらを複合的に組み合わせて適用することで、既存の坑廃水処理からより低コスト・低環境負荷な坑廃水処理への転換を含む新たな鉱害防止対策について検討を進めている。ここでは、パッシブトリートメントの実導入試験を中心に、吉乃鉱山をモデルケースとした第6次基本方針における取組について紹介する。