The 140th Annual Meeting of the Pharmaceutical Society of Japan (Kyoto)

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Oral Presentation

(E) Biopharmaceutics

[28Y-am] 調剤薬局・在宅医療・地域医療

Sat. Mar 28, 2020 9:00 AM - 11:24 AM [Room Y] Room 509 (5F)

Chair: Mitsuru Sugawara, Naoko Ideguchi

9:36 AM - 9:48 AM

[28Y-am04] Efforts by pharmacists to eliminate residual medicine

○Toshiki Endou1, Ryoya Ban1, Yuki Sugai1 (1. Kraft Inc. Sakura Phrmacy)

【目的】
厚生労働省が策定した「患者のための薬局ビジョン」において、かかりつけ薬剤師の業務に残薬解消が求められている。残薬解消を目指した取り組みに残薬調整があるが、残薬調整後も再度残薬を生じるなど残薬調整だけでは残薬解消に繋がらない患者がいた。そこで残薬調整に加えて残薬発生の原因を追及・原因に対して保険薬局薬剤師の介入を行うことが重要だと考え、取り組みを行った。
【方法】
2019年2月1日~8月31日にさくら薬局登米まいや店で残薬を確認できた患者数を集計し、その発生原因を追究し必要に応じて介入を行った。
【結果】
実施期間中に290名の患者に対して残薬調整を行い、削減金額は薬価ベースで約69万円となった。患者の残薬原因は服薬コンプライアンス低下が180名と最も多かった。他の原因は医師から頓用指示、漫然処方の不必要な薬、服薬アドヒアランス低下及び副作用であった。残薬への介入は、薬局窓口での服薬指導だけでなく、医師にトレーシングレポート提出又は疑義照会による処方提案、患者に投薬後の服薬期間中に電話・居宅訪問によるフォローを行った。医師に処方提案した70名の患者に対し69名が処方に反映された。処方提案内容としては一包化提案が57名と最も多かった。他の処方提案内容は減薬提案、処方薬変更提案及び用法変更提案であった。患者に投薬後の服薬期間中に電話・居宅訪問によるフォローは合計20名に対して行った。
【考察】
保険薬局薬剤師の介入により残薬解消に繋がった患者が多く、治療疾患の病態が改善したり、ポリファーマシーに気付けた患者もいた。日本の残薬は2007年の日本薬剤師会調査で年間475億円と推計されている。保険薬局薬剤師が残薬調整に加えて残薬発生の原因追及・原因に対して介入を行うことで日本の残薬問題解決に貢献できると考える。