一般演題（ポスター）Bグループ

[P-119-B] 調剤報酬改定後の服用薬剤調整支援料の加算状況と薬剤師の意識調査

^○正木 里沙¹, 池田 朋世², 梅原 祐奈³, 渡邊 紘史⁴ (1.（株）ファルコファーマシーズ ファルコ薬局 あい南郷店, 2.東大阪店, 3.西舞鶴店, 4.薬局管理部)

【目的】
ポリファーマシーは薬物有害事象のリスク増加、服薬アドヒアランス低下等の問題につながりやすく、その中には漫然投与による薬剤も含まれている。2022年度調剤報酬改定での服用薬剤調整支援料の見直しを機会に、漫然投与薬減薬への取り組みを改善するため、服用薬剤調整支援料の加算状況と薬剤師の意識調査を行った。
【方法】
2021年4月1日～2022年3月31日と2022年4月1日～2023年3月31日における服用薬剤調整支援料1、2の算定状況をレセコンより算出。また算定・減薬に対する薬剤師の意識調査を自社45店舗にメールにて、アンケートを実施した。
【結果】
2021年度における受付1万回あたりの服用薬剤調整支援料1の件数は0.04、2022年度では0.30であり、比較すると739％増加。服用薬剤調整支援料2は0件で変化なし。アンケートは45店舗中44店舗が回答。服用薬剤調整支援料1を算定もしくは加算関係なく減薬を行った店舗は、回答店舗の13.6%。改訂前後で比較し、服用薬剤調整支援料1、2の算定が伸び悩んだ理由として、「一つの医療機関からしか処方が出ていなかった」「症例が少なかったから」が最も多い結果となった。今後服用薬剤調整支援料を取れるよう減薬に努めたいと答えた店舗は回答店舗の61.4％。取り組みたいが現状では困難と答えた店舗の理由は「減薬できる症例が少ない」「他の業務が多くて手が回らない」であった。
【考察】
一部の店舗では報酬改定を機会に積極的に処方薬の見直しを行ったため、大幅な算定増に寄与したと考えられる。また減薬できる症例が少ないという理由が全体的に難点となっており、その背景には患者とのコミュニケーション不足や医療機関との連携不足も考えられる。今回集めたデータを基に、加算に対する理解向上や漫然投与薬減薬のためのツールを作成し、医薬品の適正使用ひいてはポリファーマシーの解消につなげる。