[P-139-A] 在宅医療における眼科的治療で薬剤師ができることの検討
【目的】
在宅患者の目の治療状況を介護職員(以下職員)・ケアマネージャー(以下CM)を通じて確認し、在宅医療における眼科的治療で薬剤師ができることを検討する。
【方法】
2023年1月に他施設の職員・CM延べ167名に無記名のアンケート調査を実施。利用者について、(1)利用者の目の症状病気の有無 (2)点眼薬使用の有無 (3)点眼状況 (4)点眼薬管理状況 (5)目の治療中断の有無とその理由。介護者について、(6)眼科医往診希望の現状把握を行った。
【結果】
167名のアンケートを集計。(1)を「有」とした回答者は106名(63%)で、そのうち(2)を「有」とした回答者は99名(93%)だった。(2)を「有」と回答した99名中、(3)の用法用量を守って点眼できていたと回答した方は88名(89%)、(4)の本人だけで管理していたと回答した方は13名(13%)、(5)を「有」と回答した方は19名(18%)で中断理由は受診困難が多かった。(6)では(1)を「有」とした106名中72名(68%)が希望していた。
【考察】
点眼薬使用者の治療中断は18%しかおらず比較的治療継続できているが、(4)で本人管理が13%しかいない点、(6)が68%である点から点眼薬使用や眼科受診において介護者の負担が大きいと想像できる。そのため介護者負担も考慮し、場合によっては点眼薬剤数・点眼回数が少なくなるような処方提案も必要だと考える。また、緑内障などの疾患は眼科医の専門的治療が必要だが、往診をしている眼科医は内科医に比べて少なく、往診する眼科医1人当たりの負担が大きいと推察する。負担を軽減するには薬剤師が往診後の患者をフォローアップし、次回往診までの経過を確認しながら眼科医と情報共有することで、眼科医の往診負担が軽減できると考える。薬剤師が眼科医・介護者との連携を充実させ、両者の負担を軽減していくことが重要であり、在宅患者においても眼科医の継続的な治療が可能となるため患者のQOL向上に繋がると考える。
在宅患者の目の治療状況を介護職員(以下職員)・ケアマネージャー(以下CM)を通じて確認し、在宅医療における眼科的治療で薬剤師ができることを検討する。
【方法】
2023年1月に他施設の職員・CM延べ167名に無記名のアンケート調査を実施。利用者について、(1)利用者の目の症状病気の有無 (2)点眼薬使用の有無 (3)点眼状況 (4)点眼薬管理状況 (5)目の治療中断の有無とその理由。介護者について、(6)眼科医往診希望の現状把握を行った。
【結果】
167名のアンケートを集計。(1)を「有」とした回答者は106名(63%)で、そのうち(2)を「有」とした回答者は99名(93%)だった。(2)を「有」と回答した99名中、(3)の用法用量を守って点眼できていたと回答した方は88名(89%)、(4)の本人だけで管理していたと回答した方は13名(13%)、(5)を「有」と回答した方は19名(18%)で中断理由は受診困難が多かった。(6)では(1)を「有」とした106名中72名(68%)が希望していた。
【考察】
点眼薬使用者の治療中断は18%しかおらず比較的治療継続できているが、(4)で本人管理が13%しかいない点、(6)が68%である点から点眼薬使用や眼科受診において介護者の負担が大きいと想像できる。そのため介護者負担も考慮し、場合によっては点眼薬剤数・点眼回数が少なくなるような処方提案も必要だと考える。また、緑内障などの疾患は眼科医の専門的治療が必要だが、往診をしている眼科医は内科医に比べて少なく、往診する眼科医1人当たりの負担が大きいと推察する。負担を軽減するには薬剤師が往診後の患者をフォローアップし、次回往診までの経過を確認しながら眼科医と情報共有することで、眼科医の往診負担が軽減できると考える。薬剤師が眼科医・介護者との連携を充実させ、両者の負担を軽減していくことが重要であり、在宅患者においても眼科医の継続的な治療が可能となるため患者のQOL向上に繋がると考える。