[S09P] PM-P

[S09P-18] Correlations between shear strain energy changes and aftershock locations depending on aftershock magnitudes

*Sachiko TANAKA¹ (1. National Research Institute for Earth Science and Disaster Resilience)

大地震が発生すると，震源域やその周辺では，引き続き，多数の余震が発生する．通常，余震の規模は本震と比べると一回り小さいが，追加的な被害を生じさせるような大きい余震が発生する場合もあり，余震活動の評価は被害の軽減の観点からも重要である．日本列島内陸域の地震について，本震による剪断歪みエネルギー変化と余震の対応関係を調査した結果，対象とした12個の本震（M6.1～7.3）のうち6個で，剪断歪みエネルギーの増加と余震の発生位置との間に相関が認められた（Tanaka, 2023）．剪断歪みエネルギーは，応力テンソルの第2不変量や相当応力に関連する量で，その増加は，ランダムに分布する断層群の平均的な剪断応力の増加に対応する（Saito et al., 2018）．本研究では，剪断歪みエネルギー変化と余震の対応関係について，余震の規模による差異の検討を行った．

用いた地震データは，気象庁一元化処理による震源リスト（2003年から2021年まで，深さ20 km以浅，M2.0以上）である．シングルリンク法（Frohlich and Davis, 1990）によるクラスタリング処理（時空間の変換係数1 km/day，時空間距離10 km以内）を行い，M6以上の地震を含むクラスタについて，最大規模の地震を本震，それ以降の地震を余震として定義した．本震による剪断歪みエネルギー変化は，Saito et al.（2018）の導出に従い，半無限均質弾性体を仮定し，Okada（1992）の方法を用いて計算した．本震の断層モデルは国土地理院による矩形断層モデルを採用した．背景の応力場は，防災科研高感度地震観測網Hi-netによるP波初動解（2003年から2020年まで，深さ20 km以浅）から応力テンソルインバージョン法（Michael, 1987）を用いて推定した．

以上の手法が適用可能な本震12個について，本震による剪断歪みエネルギー変化を計算した結果，余震の総数に対して剪断歪みエネルギー変化が正となる余震の割合が60%以上となる事例が6例確認された．これらについて，対象とする余震のマグニチュードの下限値を0.5ずつ増加させながら同様の調査を行ったところ，いずれも，剪断歪みエネルギー変化が正となる余震の割合は高い値を維持したままであったが，3例については，マグニチュードの下限値が大きいほど，割合が高くなり，相関が強くなる傾向がみられた．一方，剪断歪みエネルギーの増加との相関が認められなかった6例についても，マグニチュードの下限値が大きくなると，剪断歪みエネルギー変化が正となる余震の割合が増加する傾向が3例で確認された．剪断歪みエネルギーの増加が余震の発生位置に及ぼす影響は，規模の大きい余震に対して顕著である可能性が考えられる．