【背景】
　医用画像交換の臨床現場では，①検査日の変更（真正性，医療安全の阻害），②モダリティコードの変更（DICOM運用違反），③持ち込まれた医用画像の他施設への提供（責任の所在の不明確化）が問題となっている．それをうけ「患者紹介等に付随する医用画像についての合意事項」(以下：合意事項)が2016年9月に改定され，受け取り側が遵守すべき事項が新たに明文化された．
【目的】
　改定後の合意事項についての広島県内（以下，県内）での遵守状況の調査はこれまで実施されていないため，合意事項の認識状況及び背景の①～③の遵守状況を調査・分析する．
【方法】
　2017年3月9日〜31日の期間に，県内の全病院243施設とランダムに抽出した診療所150施設の計393施設に対して「医用画像の施設間連携に関するアンケート」(自記式多項目選択方式)を郵送し，FAXまたはWebでの回答を依頼した．
【結果】
　回答数は109(回答率28％)であった．そのうち他院からの画像取込みを行っているのは85施設で，合意事項を「認識し遵守している」が27施設(以下：A群)，「認識しているが遵守できていない」が16施設(以下：B群)，「認識していない」が42施設(以下：C群)であった．また，「①検査日の変更，②モダリティコードの変更，③特定のルール等がなく他施設の画像を提供」のいずれかを行っている施設はA群で9，B群で8，C群で22であった．
【考察】
合意事項を認識していないC群（分析対象の49%）のうちの52%が実際に①〜③を行っているため，更なる周知が必要である．しかし，認識していると回答したA群で33%，B群で50%の施設が①〜③を行っていると回答しており，単純に周知するだけでは問題は解決しない可能性が示唆された．そのため，A群では「遵守していると認識しているが実際には遵守していない」理由を，B群では「認識しているが遵守しない（できない）」理由を，今後調査する必要がある．