【背景】認知症の患者は医療現場において看護の手間がかかり、医療資源をより多く要すると考えられている。認知症患者を入院時に識別し、診療アウトカムや医療資源投入量に与える影響を推測できれば、最適な人員配置や退院支援に繋げることが可能となる。一方、患者の特定の病態を抽出するには診断名が利用されるが、認知症の診断は、保険診療の要件となることが少なく抽出力は低い。本研究は、認知症患者を識別するための要因と診療アウトカムの１つである在院日数に与える影響を明らかにするものである。

【方法】対象はA大学病院に2016年4月1日～2020年3月31日に１入院歴を有する患者56,010名とした。認知機能の低下を検出するために要因として、A:認知症の診断名、B:アルツハイマー型認知症治療薬の投与歴（院内処方および持参薬）、C:看護師による入院時の退院支援スクリーニングの項目のうち「認知症状」が「有」のデータを抽出した。これら３つの要因が在院日数に与える影響を確認した。

【結果】Aは782名、Bは644名、Cは1,485名だった。いずれかの要因を有する者（A∪B∪C）は1,904名、全ての要因を有する者（A∩B∩C）は264名であった。対象をDPCで分類し、同一DPCで要因の有無による平均在院日数を比較したところ、要因有群の方が長かった。特に手術無群でその差がより大きかった。

【考察】認知機能の低下を有する患者の識別において、看護師による入院時のスクリーニングを用いることで、診断名や薬剤の投与歴だけを条件とするより、より多くの患者の検出が可能となった。また、スクリーニング結果は在院日数というアウトカムにも影響を及ぼしており、今後、ケア量予測モデル等を開発する際の１つの指標としての利用が期待できる。