大阪大学医学部附属病院では、三井住友銀行、日本総合研究所とコンソーシアムを組み、医療情報銀行と呼ぶPersonal Health Recordの実証研究を進めている。実証研究では最初に産科患者を対象とし、大阪大学医学部附属病院の電子カルテに記録される妊婦健診データ、検体検査結果、超音波画像、計測データ、アレルギー情報、処方データを医療情報銀行に送信し、個人のスマートフォンで閲覧を可能とした。検体検査結果、処方データ、超音波画像および計測データはFHIR規格でJSONの形で送付し、その他のデータは、独自の識別子を用いて実装した。 対象患者を広げるに際し、どの項目データを患者に渡すのかが課題となる。我々はアレルギー情報、処方データ、一般的な検体検査結果は全患者を対象とすることとし、すでに全診療科の患者に対し情報連携を開始している。 より詳しい診療情報については、患者ごとに診療テーマを設定し、テーマに沿った連携項目を定めることとした。医療者は電子カルテで診療テーマごとに作成されたテンプレートを使って記事を記載する。患者に分かりやすい表現に置き換えるため、入力項目は患者返却用テンプレートにデータ引用を行った上で、情報銀行に連携を行うこととした。データはResourceをQuestionnaireResponseで連携を行う形とした。現在、ペースメーカ植え込み、腹膜透析を診療テーマとして、データ連携の準備を進めている。